JESCOホールディングス（1434）・施策削除
2019年ラグビーワールドカップ・2020年東京大会需要の獲得
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2022。
7記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ラグビーワールドカップ・東京大会の複合需要取り込み1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書ラグビーワールドカップ・東京大会関連需要を受注機会とする記載は、当年度本文では確認できない。
- FY2020後退有価証券報告書
「国内建設業においても、新型コロナウイルス感染症の影響で厳しい状況が続くと想定されますが、東京オリンピック・パラリンピックが１年延期で開催される可能性もあり、延期されていた案件の再開が期待されます。」
東京大会関連需要について、開催・案件時期が1年延期され、従来想定より需要実現時期が後ずれしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、国内においては、首都圏を中心とした再開発やインフラの老朽化に伴うリニューアル市場の伸びも期待され、海外においても、引き続きアジア経済の堅調な成長に伴うインフラ需要等の増加が見込まれております。」
国内の再開発・老朽インフラ更新市場と、アジアのインフラ需要を成長機会とする見通しを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内においては、首都圏を中心とした再開発やインフラの老朽化に伴うリニューアル市場の伸びも期待され、海外においても、引き続きアジア経済の堅調な成長に伴うインフラ需要等の増加が見込まれております。」
首都圏の再開発、老朽インフラのリニューアル、アジアのインフラ需要を成長機会とする見通しを再掲している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「また、首都圏を中心とした再開発やインフラの老朽化に伴うリニューアル市場の伸びも期待されます。」
従来のラグビーワールドカップ・東京大会関連需要の説明から、首都圏の再開発および老朽インフラのリニューアル市場を成長機会として捉える説明へ重点が移っている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「2020年開催の東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた投資、特に社会インフラの整備などの投資が拡大傾向にあります。」
従来の2019年ラグビーワールドカップを含む複合的なイベント需要から、当年度は2020年東京大会と社会インフラ投資に重点を置いている。 - FY2016初出有価証券報告書
「2019年ラグビーワールドカップ、2020年東京オリンピック・パラリンピックといった大型イベントの開催が決定しております。これらのイベント開催により、国内EPC事業においては、新国立競技場建設の具体化や各種設備の新設・改修に伴う設備工事案件や、総合メディア事業においても関連施設へのサイネージ・ソリューションの提供など、当社グループの事業領域に関わる需要の増加が見込まれます。」
具体的な開催年を示し、国内EPCと総合メディア双方での需要獲得機会としている。