JESCOホールディングス（1434）・リスク顕在化
成約不振による総合メディア事業の減損
FY2016に初出。4回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2020。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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総合メディア事業の成約不振・整理に伴う減損1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社であるJESCO㈱において旧総合メディア事業の整理について決議したことにより損失の見込み額を計上しております。」
旧総合メディア事業の整理決議に伴い、事業整理損失引当金56,882千円を計上した。成約不振・収益性低下に関するリスクが事業整理に伴う損失見込みとして現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「従前の総合メディア事業に係るものが83,014千円、遊休資産に係るものが15,139千円であります。」
総合メディア事業関連資産と遊休資産について、合計98,154千円の減損損失を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。」
総合メディア事業において、東京都西東京市の事業用資産に係る減損損失36百万円を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「市場は復調傾向であるものの、具体的な成約につながらず厳しい状況で推移していることから、当連結会計年度において帳簿価格を回収可能価格まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
成約不振というリスクが実際に発生し、総合メディア事業で40,000千円の減損損失を計上した。