経済情勢と顧客の設備投資動向による受注変動
FY2017に初出。24回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
ベステラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間において前連結会計年度より進捗していた大型工事の施工が順調に推移したことに加え、工事監督の採用による施工体制の強化に取り組んだことから」
大型工事の施工が順調に進み、工事監督の採用による施工体制強化にも取り組んだ結果、受注・着工時期の変動が当中間期の業績悪化要因としては現れていない。 - FY2025対処有価証券報告書
「前連結会計年度に受注した長期大型工事を含む潤沢な受注残と良好な受注環境」
長期大型工事を含む潤沢な受注残と良好な受注環境により、顧客の設備投資・発注動向による当年度の業績悪化は示されていない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「前連結会計年度に受注した一部の 大型工事の施工が好調に推移した結果、売上高は 5,767,667千円 (前年同中間期比73.3％増)となりました。」
前年度に受注した大型工事の施工が好調に進み、顧客の発注・着工時期に関する受注変動が当中間期の業績悪化要因としては現れていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新規の大型工事の受注・引合いが好調に推移した結果、受注工事の着工時期が第２四半期連結会計期間以降に集中したこと、新たにベステラグループに加わったオダコーポレーション株式会社および株式会社ＴＯＫＥＮとの事業シナジーにより、売上高は5,862,431千円(前年同四半期比51.7％増)となりました。」
新規大型工事の受注・引合いは好調だった一方、着工時期の集中による業績計上の変動は継続している。オダコーポレーションおよびTOKENとの事業シナジーも売上高の要因として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新規の大型工事の受注・引合いが好調に推移した結果、受注工事の着工時期が第２四半期連結会計期間以降に集中しており、売上高は3,328,932千円(前年同四半期比31.4％増)となりました。」
新規大型工事の受注・引合いは好調だったものの、受注工事の着工時期が第2四半期以降に集中したと記載している。受注・着工時期のずれによる業績変動は継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新規の大型工事の受注・引合いが好調に推移した一方、受注工事の着工時期が第２四半期連結会計期間以降に集中する見通しとなり、売上高は1,537,722千円(前年同四半期比8.6％減)となりました。」
新規大型工事の受注・引合い自体は好調だったが、着工時期の集中により当四半期の売上高が前年同期比8.6％減となった。受注・着工時期のずれによる変動が実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「受注および着工を予定していた大型解体工事が、計画の延長等により当期中の着工が困難となったことにより、売上高は5,458,728千円(前連結会計年度比8.5％減)となりました。」
設備投資・発注計画に関連する大型工事の着工延期が実際に発生し、売上高が前年同期比8.5％減となったと説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より施工を開始した大型の解体工事の進捗が順調であり、当期においても受注・着工の状況が堅調に推移していること」
大型解体工事の受注・着工が堅調に推移していると記載しており、顧客の設備投資・発注動向による受注変動リスクが今回の業績説明では悪化要因として現れていない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当期においても受注・着工の状況が堅調に推移していること」
大型解体工事について受注・着工が堅調に推移したと記載しており、顧客の設備投資・発注動向による受注変動リスクが当四半期には悪化要因として現れていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による営業活動への影響は一定程度あると認識しており、着工前の工事につきましては、受注・計画から着工に至るまでの段階で、業務に支障が生じ工事着工が後ろ倒しになるケースが発生しております。」
感染症拡大による営業活動への影響と、着工前工事の業務支障・着工後ろ倒しが発生しているとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による営業活動への影響は一定程度あると認識しており、着工前の工事につきましては、受注・計画から着工に至るまでの段階で、業務に支障が生じ工事着工が後ろ倒しになるケースが発生しております。」
感染症拡大による営業活動への影響と、着工前工事の業務支障・着工後ろ倒しが発生しているとの説明を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による営業活動への影響は一定程度あると認識しており、着工前の工事につきましては、受注・計画から着工に至るまでの段階で、業務に支障が生じ工事着工が後ろ倒しになるケースが発生しております。」
感染症拡大による営業活動への影響と、着工前工事の業務支障・着工後ろ倒しが引き続き発生していると説明している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当初着工予定の大型工事の工期延長および客先の発注見直しによる着工延期等の要因により未達成となり」
大型工事の工期延長と顧客の発注見直しによる着工延期が発生し、中期計画の売上高未達要因として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、着工前の工事につきましては、計画から着工に至るまでの段階で、当社や顧客企業の営業自粛の影響により、着工までの計画業務等に遅れが生じております。」
当社および顧客企業の営業自粛により、着工前工事の計画業務に遅れが生じているとの説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、着工前の工事につきましては、計画から着工に至るまでの段階で、当社や顧客企業の営業自粛の影響により、着工までの計画業務等に遅れが生じております。」
当社および顧客企業の営業自粛により、着工前の計画業務に遅れが生じているとの説明を継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「着工前の工事につきましては、計画から着工に至るまでの段階で、当社や顧客企業の営業自粛の影響により、着工までの計画業務等に遅れが生じております。」
当社および顧客企業の営業自粛により、着工前の計画業務に遅れが生じており、顧客の設備投資・発注計画に関するリスクが新型コロナウイルスの影響を伴って実際に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度に受注、着工予定であった大型の解体工事が、計画の延長等により次年度の受注予定となったことなどにより、連結売上高は3,436,154千円（前年同期比30.3％減）となりました。」
顧客側を含む計画の延長により大型工事の受注・着工が次年度にずれ込み、顧客の設備投資・発注動向に関するリスクが売上高の30.3％減として実際に表れている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「受注済の工事進行基準対象工事の施工は順調に推移したものの、新規の大型工事の受注及び施工が減少したことにより、売上高は2,641,364千円（前年同四半期比18.8％減）となりました。」
新規大型工事の受注・施工減少が引き続き発生し、当第3四半期連結累計期間の売上高は2,641,364千円、前年同四半期比18.8％減となった。顧客の発注・設備投資動向に関するリスクが、数値を伴って継続して表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「受注済の工事進行基準対象工事の施工は順調に推移したものの、新規の大型工事の受注及び施工が減少したことにより、売上高は1,907,815千円（前年同四半期比9.6％減）となりました。」
新規大型工事の受注・施工減少が実際に発生し、売上高が1,907,815千円、前年同四半期比9.6％減となったと説明している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「客先の発注見直しによる着工延期等の要因により未達成となった」
顧客の発注見直しにより着工延期が発生し、当初完成予定工事の売上計画未達という形で、顧客の設備投資・発注動向に関するリスクが実際に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「顧客先や当社の、コントロールの及ばない経済情勢等の経営環境の変化により、例えば日本経済の回復が急激に減速、または悪化した場合は、予定した設備投資が行われず、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客の設備投資が受注に結び付く一方、経済情勢の悪化により予定投資が行われないリスクを同じ構図で記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「プラント解体事業は、各種プラントを有する施主の中長期的な事業計画の実行が、当社への受注と繋がっております。しかしながら、顧客先や当社の、コントロールの及ばない経済情勢等の経営環境の変化により、例えば日本経済の回復が急激に減速、または悪化した場合は、予定した設備投資が行われず、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客の中長期的な事業計画・設備投資が受注に結びつく一方、経済悪化により予定された設備投資が行われない可能性をリスクとしている。