工事の大型化・長期化による完成工事高の計上変動
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間において前連結会計年度より進捗していた大型工事の施工が当中間期においても引き続き計画を上回って推移したことに加え」
前年度から進捗していた大型工事の施工が計画を上回って推移し、工事の進捗・計上時期による業績下振れは当中間期の主要な悪化要因として記載されていない。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において前連結会計年度以前に受注した複数の大型工事が完了したことにより、当該完了工事の手仕舞いや完了報告書の作成に注力していたこと、また、粗利率の高い工事を選択受注するという方針で営業活動を行っていたものの選択受注をする体制整備が充分ではなかった事により、大型工事の受注機会を逸したため、」
複数の大型工事の完了後処理に注力したことや、選択受注の体制整備不足により大型工事の受注機会を逸したことが、当中間期の売上高減少要因として実際に記載されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「前連結会計年度に受注した長期大型工事を含む潤沢な受注残と良好な受注環境及び好調な人員採用による組織体制強化によりプラント解体工事の施工が好調に推移した結果、売上高は10,897,474千円（前年同期比16.0％増）となりました。」
長期大型工事の受注残を背景に施工が年間を通じて好調に推移し、売上高は前年同期比16.0％増となった。工事時期のずれによる計上変動は当年度の主要な悪化要因として示されていない。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当中間連結会計期間の経営成績につきましては、前連結会計年度に受注した一部の 大型工事の施工が好調に推移した結果、売上高は 5,767,667千円 (前年同中間期比73.3％増)となりました。」
前連結会計年度に受注した大型工事の施工が好調に進み、売上高が5,767,667千円、前年同中間期比73.3％増となった。工事の進捗・計上時期による悪影響は当中間期の業績説明では示されていない。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において前連結会計年度に受注した大型工事の施工が好調に推移した結果、売上高は2,958,935千円(前年同四半期比92.4％増)となりました。」
前連結会計年度に受注した大型工事の施工が好調に推移し、売上高が前年同四半期比92.4％増となった。工事の進捗・計上時期による悪影響は当四半期の業績説明では示されていない。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「新規の大型工事の受注・引合いが好調に推移した結果、受注工事の着工時期が第２四半期連結会計期間以降に集中したこと、新たにベステラグループに加わったオダコーポレーション株式会社および株式会社ＴＯＫＥＮとの事業シナジーにより、売上高は5,862,431千円(前年同四半期比51.7％増)となりました。また、利益面におきましても、一部工事において低利益率での受注及び工事損失引当金の計上があった一方、第２四半期会計期間以降に開始した大型工事が利益を押し上げる要因となり、営業利益は100,990千円(同1,262.9％増)となりました。」
着工時期の集中は継続しているが、第2四半期以降に大型工事が開始され、売上高・営業利益を押し上げる結果となった。前四半期までの着工時期による計上変動の悪影響は、当四半期累計期間では緩和された形で記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新規の大型工事の受注・引合いが好調に推移した結果、受注工事の着工時期が第２四半期連結会計期間以降に集中しており、売上高は3,328,932千円(前年同四半期比31.4％増)となりました。」
大型工事の受注・引合いは好調だった一方、着工時期が第2四半期以降に集中していると記載している。着工時期による完成工事高の計上変動は続いているが、累計売上高は前年同四半期比31.4％増となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新規の大型工事の受注・引合いが好調に推移した一方、受注工事の着工時期が第２四半期連結会計期間以降に集中する見通しとなり、売上高は1,537,722千円(前年同四半期比8.6％減)となりました。」
大型工事の受注・引合いは好調だった一方、着工時期が第2四半期以降に集中する見通しとなり、売上高が前年同四半期比8.6％減となった。工事時期の集中による計上変動が実際に業績へ表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「受注および着工を予定していた大型解体工事が、計画の延長等により当期中の着工が困難となったことにより、売上高は5,458,728千円(前連結会計年度比8.5％減)となりました。」
大型解体工事の着工時期が計画延長によりずれ込み、完成工事高・売上高の減少として工事時期の変動が実際に表れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の経営成績につきましては、前連結会計年度より施工を開始した大型の解体工事の進捗が順調であり、当期においても受注・着工の状況が堅調に推移していること」
大型解体工事の進捗が順調で、受注・着工も堅調に推移しているとの説明を継続している。工事の進捗・完成時期による計上変動が当四半期の悪化要因としては記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より施工を開始した大型の解体工事の進捗が順調であり、当期においても受注・着工の状況が堅調に推移していること」
大型解体工事の進捗が順調で、受注・着工も堅調に推移しているとの説明を継続している。プラント解体事業の完成工事高は2,423,365千円、前年同四半期比9.3％増となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「前連結会計年度より施工を開始した大型の解体工事の進捗が順調であり、当期においても受注・着工の状況が堅調に推移していること」
大型解体工事の進捗が順調で、受注・着工も堅調に推移したと記載しており、工事の進捗・完成時期による計上変動リスクが当四半期の悪化要因として現れていない。 - FY2022対処有価証券報告書
「スクラップ相場の高騰や工事進行基準対象工事の施工が順調に推移した結果、売上高は5,966,882千円(前連結会計年度比62.0％増)となりました。」
工事進行基準対象工事の施工が順調に推移し、売上高も前年同期比62.0％増となった。工事の完成時期・進捗による計上変動リスクは、当連結会計年度の業績説明では悪化要因として現れていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「スクラップ相場の高騰や工事進行基準対象工事の施工が順調に推移した結果、売上高は3,655,717千円(前年同四半期比41.5％増)となりました。」
工事進行基準対象工事の施工が順調に推移し、売上高が前年同四半期比41.5％増となったと説明している。工事進捗・完成時期による悪影響は当四半期の業績説明では示されていない。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「スクラップ相場の高騰や工事進行基準対象工事の施工が順調に推移した結果、売上高は2,335,510千円(前年同四半期比42.7％増)となりました。」
工事進行基準対象工事の施工が順調に推移し、売上高も前年同四半期比42.7％増となったため、工事の完成時期・計上変動による悪影響は本四半期には顕在化していない。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社においては、特定の工事現場において新型コロナウイルス感染症の感染が発見されるケースはあるものの、現時点での工事中断や大幅な工期遅延はなく、また、工事に携わる人員の感染対策・感染時の早期封じ込めを最大限に実施したうえで工事を施工しております。」
特定現場で感染が発見されるケースはある一方、工事中断や大幅な工期遅延はなく、感染対策と早期封じ込めを実施して施工していると説明している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響により当連結会計年度に受注、着工予定であった解体工事の計画の延長等はあったものの、進行基準適用工事の工事進捗が順調に推移したことなどにより、連結売上高は3,682,864千円（前連結会計年度比7.2％増）となりました。」
受注・着工予定工事の計画延長が発生した一方、進行基準適用工事の進捗は順調で、売上高は前年同期比7.2％増となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「工事進行基準対象工事の施工については順調に推移したものの、当第３四半期連結累計期間に完成した工事が減少した結果、売上高は2,582,956千円(前年同四半期比2.2％減)となりました。」
工事進行基準対象工事の施工は順調だった一方、完成工事の減少により売上高が前年同四半期比2.2％減となり、工事の完成時期・計上変動による影響が実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の経営成績につきましては、工事進行基準対象工事の施工については順調に推移したものの、当第２四半期連結累計期間に完成した工事が減少した結果、売上高は1,636,643千円(前年同四半期比14.2％減)となりました。」
工事進行基準対象工事の施工は順調だった一方、完成工事の減少により売上高が前年同四半期比14.2％減となり、工事の完成時期・計上変動による影響が当四半期にも実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「工事進行基準対象工事の施工については順調に推移したものの、当第１四半期連結累計期間に完成した工事が減少した結果、売上高は901,562千円（前年同四半期比19.1％減）となりました。」
工事進行基準対象工事の施工は順調だった一方、完成した工事の減少により売上高が前年同四半期比19.1％減となり、工事の完成時期・計上変動による影響が当四半期にも実際に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度に受注、着工予定であった大型の解体工事が、計画の延長等により次年度の受注予定となったことなどにより、連結売上高は3,436,154千円（前年同期比30.3％減）となりました。」
大型解体工事の受注・着工予定が計画延長により次年度へずれ込み、売上高が前年同期比30.3％減となる形で、工事時期のずれによる影響が実際に発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「受注済の工事進行基準対象工事の施工は順調に推移したものの」
受注済みの工事進行基準対象工事は順調に施工されたと記載しており、工事進捗・計上の状況について従来と同じ方向の説明をしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「工事進行基準対象工事の施工が順調に推移した結果、売上高は1,114,314千円（前年同四半期比5.9％増）となりました。」
工事進行基準対象工事の施工が順調に推移し、売上高が前年同四半期比5.9％増となったと説明している。大型工事の進捗による計上変動が当四半期の悪化要因として現れたとは記載していない。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「これは主に、売上高は当初完成予定の工事の工期延長および客先の発注見直しによる着工延期等の要因により未達成となったものの」
当初完成予定工事の工期延長と、客先の発注見直しによる着工延期が実際に発生し、計画売上高5,100,000千円に対して実績4,927,436千円となったと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、大型の工事進行基準対象工事の施工が順調に推移した結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,252,688千円となりました。」
大型の工事進行基準対象工事の施工が順調に進み、売上高が3,252,688千円となったと説明している。工事進捗による計上変動が悪化要因として現れていない点は、前回までと同じ方向である。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「大型の工事進行基準対象工事の施工が順調に推移した結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,110,872千円となりました。」
大型の工事進行基準対象工事の施工が順調に進み、売上高が2,110,872千円となったと説明している。大型工事の進捗による計上変動が悪化要因として現れていない点は、前回までと同じ方向である。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「大型の工事進行基準対象工事の施工が順調に推移した結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,052,335千円となりました。」
大型の工事進行基準対象工事の施工が順調に進み、売上高が1,052,335千円となったと説明している。前四半期までの工事完成が堅調に推移したとの説明と同じ方向である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期累計期間の業績につきましては、工事の完成が堅調に推移した結果、当第３四半期累計期間の売上高は2,920,970千円（前年同期比10.3％増）となりました。」
前四半期に続き工事の完成が堅調に推移したと説明しており、完成工事高の計上変動による業績への影響は今回も悪化要因として現れていない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期累計期間の業績につきましては、工事の完成が堅調に推移した結果、当第２四半期累計期間の売上高は2,140,829千円（前年同期比12.3％増）となりました。」
前回の大型工事の完工時期延長等による完成工事高減少から、今回は工事の完成が堅調に推移し、売上高も前年同期比12.3％増となったと説明している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当第１四半期累計期間の業績につきましては、大型工事の完工時期の延長および工事進行基準対象工事の施工開始時期の遅れなどにより、当第１四半期会計期間において計上される完成工事高が減少した結果、当第１四半期累計期間の売上高は843,107千円（前年同期比5.9％減）となりました。また、利益面におきましても、当第１四半期会計期間に計上される完成工事高が減少した結果、営業利益は65,734千円（同27.0％減）、経常利益は67,176千円（同26.7％減）、四半期純利益は43,956千円（同26.3％減）となりました。」
大型工事の完工時期延長と工事進行基準対象工事の施工開始時期の遅れが実際に発生し、完成工事高の減少を通じて売上高・利益の前年同期比減少につながったと説明している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「一部の工事の完成が次年度に繰越されたものの堅調なプラント解体工事需要に支えられ」
工事完成時期のずれが実際に発生し、一部工事の完成が次年度へ繰り越されたと記載されている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期累計期間の業績につきましては、堅調に工事の完成が推移した結果、当第２四半期累計期間での売上高は1,906,191千円（前年同期比2.0％増）となりました。」
前四半期に大型化・長期化により完成工事高が減少した状況から、今回は工事完成が堅調に推移し、売上高も前年同期比2.0％増となったと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「工事の大型化、長期化に伴い、工事完成基準を採用している工事の当第１四半期会計期間においての完成工事高が減少した結果、当第１四半期累計期間での売上高は895,873千円（前年同期比30.2％減）となりました。また、利益面におきましても、当第１四半期会計期間に計上される完成工事高が減少した結果、営業利益は90,000千円（同63.8％減）、経常利益は91,604千円（同63.4％減）、四半期純利益は59,630千円（同61.9％減）となりました。」
工事の大型化・長期化により当四半期に完成工事高が減少し、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で減少したと会社は説明している。