原材料・資材価格の高騰
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-07。
サンヨーホームズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。72社中39社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-07悪化決算
「また、中東情勢を背景に資材価格の高騰や納入遅延など、先行きは不透明な状況が続いております。」
資材価格高騰リスクに、納入遅延と中東情勢を背景とする影響を加えている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「次期の住宅業界は、緊迫化する中東情勢による原油価格やナフサ価格の上昇や石油化学製品の納期への影響等、不透明な状況が想定されます。また、土地価格や労務費を含む人件費等の上昇、上昇継続する各種金利等、社会・経済状況に対する影響は大きいものが想定されます。」
原材料・資材価格の高騰リスクについて、原油・ナフサ価格、石油化学製品の納期、労務費・人件費上昇の影響が追加的に示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「住宅資材価格等についても引き続き上昇傾向にあり、先行き不透明な状況が続いております。」
住宅資材価格の上昇傾向が継続していると再確認している。 - FY2023木材価格一部下落・鋼材価格上昇継続有価証券報告書
「また、木材価格については一部下落傾向にありますが、鋼材価格の上昇は継続しております。」
資材価格リスクについて、木材価格は一部下落傾向となる一方、鋼材価格の上昇は継続していると記載した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「住宅業界におきましても、金融緩和政策の継続はあるものの住宅ローン金利は上昇傾向にあり、住宅資材価格等についても上昇しており、先行き不透明な状況が続いております。」
住宅資材価格等の上昇が継続していると記載され、資材価格高騰リスクが引き続き具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「住宅業界におきましても、国内においては金融緩和政策による住宅ローンの低金利は継続しておりますが、米国の利上げや為替相場の急激な円安等により、日本の金利についても上昇傾向が見込まれます。また、木材価格や鋼材価格の上昇等、先行き不透明な状況にあります。」
木材・鋼材価格の上昇に加え、米国利上げや急激な円安を背景とする国内金利上昇見込みが資材・資金コストの懸念として加わった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「住宅業界におきましても、いわゆる「ウッドショック」の影響による木材価格の高値推移、鋼材価格の上昇傾向、住宅ローン減税の見直しによる影響等、今後の住宅需要についても不透明な状況です。」
木材不足による高値推移に加え、鋼材価格の上昇傾向が明示され、資材価格リスクが継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「住宅業界におきましては、金融緩和政策による住宅ローンの低金利は継続しておりますが、世界的な木材の品不足で価格高騰している、いわゆる「ウッドショック」の影響等、住宅業界においても先行き不透明な状況です。」
従来の資材価格上昇リスクについて、世界的な木材不足と価格高騰という「ウッドショック」の発生を明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて、住宅を構成する主要部材である鉄鋼、木材等の急激な高騰等の局面では、原材料、資材等の仕入価格が上昇、また労働人口の減少等による労務費の上昇が当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
原材料・資材価格に加え、労働人口減少による労務費上昇を同じ事業環境リスクとして記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「ただ、経済状況とともに、技術労働者不足や建設費の高騰等から、持家・貸家ともに住宅建築の需要は不透明な状況が続いております。」
住宅建築需要の不透明要因として建設費の高騰が明示され、資材・建設コスト上昇に関する懸念が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて、住宅を構成する主要部材である鉄鋼、木材等の急激な高騰等の局面では、原材料及び資材等の仕入価格が上昇し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
鉄鋼・木材等の価格高騰による仕入価格上昇リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて、住宅を構成する主要部材である鉄鋼、木材等の急激な高騰等の局面では、原材料及び資材等の仕入価格が上昇し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
鉄鋼・木材等の価格高騰による仕入価格上昇リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「住宅を構成する主要部材である鉄鋼、木材等の急激な高騰等の局面では、原材料及び資材等の仕入価格が上昇し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
鉄鋼・木材等の急騰による仕入価格上昇を独立したリスクとしている。