Komori
タマホーム(1419)・リスク顕在化直近の決算(2026-04-10)では「再掲」

第4四半期への引渡し・収益集中

FY2016に初出。27回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-04-10。

27記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019再掲FY2021-Q1 – FY2024-Q32016: 22017: 420172018: 220182019: 420192020: 220202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 1
同じテーマの他社
建物完成・引渡しの第4四半期偏重39社が書いているテーマ・逆風37社・追い風1社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中6社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-04-10再掲決算

    「通常、住宅事業の売上高が第4四半期に偏る傾向にあることから、相対的に第3四半期の売上高が低くなり、また第3四半期末の受注残高が前連結会計年度末より増加する傾向があります。」

    第4四半期への売上集中と第3四半期の売上高が相対的に低くなる季節性を再確認している。
  2. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「引き続き過年度より取り組んできた着工の平準化を推進しましたが、前期末に引渡しが集中したことにより期首受注残高が減少した影響もあり、注文住宅の引渡棟数は2,574棟と前年同期比で26.8%減少しました。」

    前期末の引渡し集中により期首受注残高が減少し、注文住宅の上期引渡棟数が前年同期比26.8%減となる影響が記載された。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第3四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期から第3四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再確認している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第2四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1・第2四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再確認している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間の売上高の連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第3四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期から第3四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第2四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1・第2四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  8. FY2022再掲有価証券報告書

    「従って、景気動向、自然災害等の要因により、第4四半期の引渡しに支障が生じた場合は、当該期間の売上高が減少し、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があるため、その対策として当社グループでは着工時期の平準化を図ることにより、引渡棟数の季節波動を抑え、四半期毎にリスクの分散化を図っております。」

    第4四半期への引渡集中リスクと、着工時期の平準化による四半期ごとのリスク分散策を継続して記載している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第3四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期から第3四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第2四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1・第2四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を継続記載している。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間の売上高の連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第3四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期から第3四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  13. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「前第2四半期連結累計期間(自 2019年6月1日 至 2019年11月30日)及び当第2四半期連結累計期間(自 2020年6月1日 至 2020年11月30日) 当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第2四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1・第2四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  14. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「従前より進めてきた価格改定による利益率の改善効果に加え、着工平準化が引き続き順調に進捗したことにより、当第1四半期連結累計期間の損益水準は改善傾向を維持しました。」

    引渡し・売上の季節集中への対応として進めてきた着工平準化が引き続き順調に進捗し、損益水準の改善傾向を維持した。
  15. FY2020対処有価証券報告書

    「従って、景気動向、自然災害等の要因により、第4四半期の引渡しに支障が生じた場合は、当該期間の売上高が減少し、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があるため、その対策として当社グループでは着工時期の平準化を図ることにより、引渡棟数の季節波動を抑え、四半期毎にリスクの分散化を図っております。」

    第4四半期への引渡集中リスクに対し、着工時期を平準化して四半期ごとにリスクを分散する対策を明示している。
  16. FY2020-Q1対処有価証券報告書

    「当社の展開する戦略商品である「地域限定商品」を中心に受注が引き続き堅調に推移したことに加え、従前より進めてきた各月の引渡棟数の平準化を図る工期の平準化施策の着実な推進等により、引渡棟数が前年同期比で37.7%増加しました。」

    第4四半期への引渡集中という季節性に対し、各月の引渡棟数を平準化する工期の平準化施策を着実に推進し、引渡棟数の増加を記載している。
  17. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、戸建住宅の建築請負を主な事業としていることから、新年度を控えた引越シーズンである3月から5月までの間に引渡しが集中する傾向にあります。そのため、当社グループでは、引渡時期の平準化は課題として認識しながらも第4四半期に収益が偏重する傾向にあります。」

    3月から5月に引渡しが集中する季節性を再掲し、引渡時期の平準化を課題として認識していることを明示した。
  18. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第3四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期から第3四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  19. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第2四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1・第2四半期の売上高比率が低くなる季節性を再掲している。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間の売上高の連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  21. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第2四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1・第2四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  22. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間の売上高の連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  23. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、戸建住宅の建築請負を主な事業としていることから、新年度を控えた引越シーズンである3月から5月までの間に引渡しが集中する傾向にあります。そのため、当社グループでは、第4四半期に収益が偏重する傾向があります。」

    3月から5月への引渡し集中と第4四半期への収益偏重を再掲している。
  24. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第3四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事の割合が大きく、第1四半期から第3四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  25. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間から第2四半期連結会計期間における売上高の、連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    第4四半期に完成工事が集中し、第1・第2四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  26. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として、第4四半期連結会計期間に完成する工事の割合が大きいため、通常、第1四半期連結会計期間の売上高の連結会計年度の売上高に占める割合は相対的に低くなる傾向があります。」

    四半期開示でも、第4四半期に完成工事が集中し、第1四半期の売上高比率が相対的に低くなる季節性を再掲している。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループでは、戸建住宅の建築請負を主な事業としていることから、新年度を控えた引越シーズンである3月から5月までの間に引渡しが集中する傾向にあります。そのため、当社グループでは、第4四半期に収益が偏重する傾向があります。」

    3月から5月に引渡しが集中する事業構造により、自然災害等で第4四半期の引渡しが滞る場合の業績影響を挙げている。
一緒に動いた変遷

「戸建分譲事業の拡大」は、この変遷が動いた27回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1戸建分譲事業の拡大2回
  3. 2リフォーム事業の本格再始動2回
  4. 3個人消費・金利・税制による住宅受注変動2回
  5. 4木材等の原材料価格高騰2回
  6. 5増収と連結損失の縮小2回
  7. 6中古マンションのリノベーション再販の検討2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
タマホームの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-10の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
第4四半期への引渡し・収益集中|タマホーム(1419)の変遷 | Komori