働き方改革と労働環境整備による事業の担い手確保
FY2018に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「女性管理職数 2026年3月までに20％増（2022年7月比） 68人（＋21.4％）（2026年3月末）」
働き方改革・人材確保について、女性管理職数を2022年7月比20％増とする目標に対し、2026年3月末実績は68人、21.4％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、女性管理職数は前年度比8％増となりました。また、積極的に女性技術者の採用・育成を行い、幅広い技術分野で女性が活躍できる環境づくりを推進しております。」
働き方改革・人材確保について、女性管理職数が前年度比8％増となり、女性技術者の採用・育成を進めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「人財成長戦略としての戦略的な人財育成と挑戦を支える柔軟な人事制度の整備、およびミライト・ワン流のスマートワークライフスタイル改革を引続き推進します。」
働き方改革・人材確保について、戦略的な人財育成、柔軟な人事制度、スマートワークライフスタイル改革を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ミライト・ワン流のスマートワークライフスタイル改革を進めてまいります。」
働き方改革について、ミライト・ワン流のスマートワークライフスタイル改革を引き続き推進する方針を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、昨今の労働市場の変化や事業環境の変化に対応しつつ持続的成長を図るため、「ミライト・ワン流スマートワーク・ライフ宣言」を制定しています。当宣言に基づき、①多様なライフスタイルに対応した時間と場所に拘らない働き方の推進、②リスキリングのための仕組みの整備、③外部人財の獲得、多様な人材の確保、④健康経営推進などからなるワークライフスタイル改革を、整合的・統合的に進めています。」
働き方改革・人材確保のテーマを、スマートワーク・ライフ宣言、リスキリング、外部人財獲得、健康経営を含む統合的な改革へ具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「Change１「人間中心経営」・みらいカレッジ（「学び」と「つながり」を提供する“事業構造改革の原動力”）・社員にとって働きやすい職場づくりと心身の健康を守る「健康経営」・With コロナへの“ミライト・ワン流”働き方改革」
働き方改革・人材確保のテーマを、人間中心経営、みらいカレッジ、健康経営、ミライト・ワン流働き方改革として再整理した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの働き方改革の進展とＤＸの推進による事業運営の効率化に取り組み」
働き方改革とDXを通じた事業運営効率化への取り組みを引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの働き方改革の進展とＤＸの推進による事業運営の効率化に取り組み」
働き方改革を進め、事業運営を効率化する方針を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ自身の働き方改革の進展と事業運営の効率化にも取り組んでおります。」
働き方改革と事業運営効率化への取り組みを引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ自身の働き方改革の進展と事業運営の効率化にも取り組んでおります。」
働き手不足への対応に関連する働き方改革と事業運営効率化への取り組みを引き続き記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「働き方改革による生産性向上と人材確保」
働き手不足への対応が、新中期経営計画の人材基盤強化施策として位置付けられた。 - FY2018初出有価証券報告書
「さらに、社会的に少子高齢化、働き手不足が進むなか、当社グループは協力会社も含め皆が安心して働けるよう労働環境の整備、安全対策の徹底等を進めることにより、事業の担い手確保に努めるとともに、ICTの活用など働き方を能動的に変化させていく必要があります。」
少子高齢化・働き手不足への対応として、協力会社を含む労働環境整備、安全対策、ICT活用による働き方の変化を新たな課題として明示した。