業績連動型株式報酬制度の導入
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。39社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026前進有価証券報告書
「業績連動報酬に係る指標は、グループ会社の業績並びに企業価値の向上への貢献意識を高める上で分かりやすい指標として、当社連結営業利益、EBITDA、ROE及びESG指標の達成度を選択し」
業績連動型株式報酬の指標について、連結営業利益・ROE・ESG指標に加えてEBITDAを採用した。当初営業利益目標340億円に対し実績343億円、EBITDA485億円、ROE8.6％を開示した。 - 2026-05-27再掲株主総会
「業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を導入しております。」
業績連動型株式報酬制度の継続運用を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当事業年度当初事業計画上の連結営業利益目標は270億円であり、実績は280億円となり、ROEの実績は6.7%となりました。」
業績連動型株式報酬の指標について、連結営業利益の当初目標270億円に対し実績280億円、ROE実績6.7％を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「業績連動報酬に係る指標は、グループ会社の業績並びに企業価値の向上への貢献意識を高める上で分かりやすい指標として、当社連結営業利益、ROE及びESG指標の達成度を選択し」
業績連動型株式報酬の指標に、従来の連結営業利益・ROEに加えてESG指標の達成度を組み入れた。 - FY2022前進有価証券報告書
「業績連動報酬に係る指標は、グループ会社の業績並びに企業価値の向上への貢献意識を高める上で分かりやすい指標として、当社連結営業利益及びROEを選択し」
業績連動型株式報酬の指標として連結営業利益に加えてROEを明示し、当初営業利益目標305億円に対して実績328億円、ROE実績10.7％となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は当社ならびに当社の子会社の取締役及び執行役員（社外取締役及び非業務執行の取締役を除きます。）を対象に業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を導入しております。」
業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を継続して導入・運用していることを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は当社ならびに当社の子会社の取締役及び執行役員（社外取締役及び非業務執行の取締役を除きます。）を対象に業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を導入しております。」
業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を継続して導入・運用していることを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は当社ならびに当社の子会社の取締役及び執行役員（社外取締役及び非業務執行の取締役を除きます。）を対象に業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を導入しております。」
業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を継続して導入・運用していることを再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度当初事業計画上の連結営業利益目標は、165億円（修正計画上は、185億円）であり、実績は206億円となりました。」
業績連動型株式報酬の指標として連結営業利益を用い、当初目標165億円・修正計画185億円に対し実績206億円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社ならびに当社の子会社である株式会社ミライト、株式会社ミライト・テクノロジーズの取締役及び執行役員を対象に業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を導入しております。」
業績連動型株式報酬制度を継続して運用していることを主要な経営指標の注記で再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成28年９月30日より「当社グループの役員」を対象に業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を導入しております。」
業績連動型株式報酬制度を継続して運用していることを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第７期より当社ならびに当社の子会社である株式会社ミライト、株式会社ミライト・テクノロジーズの取締役及び執行役員を対象に業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を導入しております。」
業績連動型株式報酬制度を継続して導入していることを記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「平成28年９月30日より当社ならびに当社の子会社である株式会社ミライト、株式会社ミライト・テクノロジーズの取締役及び執行役員を対象に、業績連動型株式報酬制度「株式給付信託」を導入しております。」
前回導入方針として示された株式給付信託が、平成28年９月30日から実際に開始された。 - FY2016初出有価証券報告書
「これは、当社グループの役員の報酬と当社業績および株式価値との連動性をより明確にし、中長期的な業績ならびに企業価値の向上への貢献意識を高めることを目的としたものであります。」
株式給付信託を導入。平成29年3月期から3事業年度を当初対象期間とし、拠出上限389百万円、年間147,000ポイント。