利益重視の事業運営
FY2018-Q1に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「加えて、AI活用による抜本的業務変革をはじめとするデータインサイト経営の推進等による現場力・生産性の更なる向上にも取り組んでまいりました。」
利益重視の事業運営について、AI活用とデータインサイト経営による業務変革、現場力・生産性向上を具体的施策として記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「加えて、AI活用による抜本的業務変革をはじめとするデータインサイト経営の推進等による現場力・生産性の更なる向上に取り組んでまいります。」
利益重視の事業運営について、AI活用とデータインサイト経営を通じた業務変革、現場力・生産性向上を具体的な施策として推進している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、地域会社とミライト・ワン各支店のキャリア事業のアセット共有・集約による利益確保に取り組みました。」
利益重視の事業運営について、地域会社と各支店のキャリア事業のアセット共有・集約による利益確保へ具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「東北・中四国の地域会社３社とミライト・ワン各支店のキャリア事業のアセット共有・集約による利益確保、ICT事業の集約・強化によるトップライン拡大に取り組んでおります。」
利益重視の事業運営について、地域会社と支店の資産共有・集約による利益確保、ICT事業の集約・強化による売上規模拡大という具体策を開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「Change３「利益性トップクラス」・３社統合による徹底した集約・効率化による経営基盤の強化・業務運営の抜本見直しとデータインサイトの活用による効率化・グループ連携の推進による既存オペレーションとコストの見直し」
利益重視の事業運営が、3社統合、業務運営の抜本見直し、データインサイト活用、コスト見直しによる「利益性トップクラス」として具体化された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「業務効率化の推進による利益率の維持・向上に努めました。」
利益重視の事業運営について、業務効率化を通じた利益率の維持・向上を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「業務効率化の推進による利益率の維持・向上に努めました。」
利益重視の事業運営について、業務効率化を通じた利益率の維持・向上を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「業務効率化の推進による利益率の維持・向上に努めました。」
利益重視の事業運営について、業務効率化を通じた利益率の維持・向上を引き続き掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益確保を重視した受注案件の厳選と上流工程進出による利益率改善・工事量の平準化や費用構造分析による収支改善」
利益重視の事業運営について、受注案件の厳選、上流工程進出、工事量平準化、費用構造分析などの具体策を示した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような社会構造、通信環境の変化に対応し「総合エンジニアリング＆サービス会社」として企業価値の向上と持続的な成長を図るため、ストックビジネス、環境・エネルギー、グローバルなど多くの成長分野（フロンティアドメイン）の拡大に努めるとともに、工事能力の向上、顧客基盤の強化、利益重視の事業運営などによる事業基盤の強化を推進しております。」
利益重視の事業運営を事業基盤強化の柱として引き続き推進している。具体的な施策の追加記載はない。 - FY2018前進有価証券報告書
「①利益重視の事業運営・顧客の設備投資動向の変化に合わせた柔軟なリソースシフト・業務プロセスの改善と工事平準化による生産性向上・プロジェクト管理強化による不採算案件の解消」
利益重視の事業運営について、リソースシフト、業務プロセス改善、工事平準化、プロジェクト管理強化という具体的な実施手段を明示した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「事業領域の拡大、ビジネスモデルの変革、利益重視の事業運営を推進しております。」
新中期経営計画の取り組みの柱として、利益重視の事業運営を継続して掲げている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「事業領域の拡大、ビジネスモデルの変革、利益重視の事業運営に取り組んでおります。」
新中期経営計画の施策として、売上規模だけでなく利益を重視する事業運営を初めて明示した。