Komori
ミライト・ワン(1417)・施策前進

ICTソリューションとストックビジネスの拡大

FY2016に初出。28回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。

28記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016前進FY2020-Q1 – FY2022前進FY2024-Q1 – 2026-08-072016: 120162017: 020172018: 320182019: 220192020: 320202021: 220212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
IoT・クラウドを基盤とするストック型ビジネスの強化6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07前進決算説明資料

    「売上高の増加は、ICTソリューション事業とNTT事業が牽引」

    ICTソリューション事業が第1四半期の売上高増加を牽引し、受注高・売上高・繰越工事高も前年同期を上回った。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業においては、グローバル事業や、NEXT GIGA関連を中心に物販が拡大したのに加えて、ソフトウェア事業やストック事業が堅調に増加したことにより、受注高・売上高ともに増加となりました。」

    ICTソリューション・ストック型事業について、グローバル、NEXT GIGA関連物販、ソフトウェア、ストック事業の増加が受注高・売上高の増加につながったと記載した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業ではグローバル事業、物販で受注、売上増となりました。」

    ICTソリューション事業について、グローバル事業と物販の受注・売上増を記載している。データセンター関連事業でも受注増となっており、ICT・ストック型事業の拡大が続いている。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業においては、LAN等工事の前年度大口案件の反動減や物販の減少をDC・クラウド工事、グローバル事業、ソフトウェア事業の増加でカバーしたのに加え、東北・中四国の地域会社3社との連携によりICT事業の集約・強化による売上高の拡大に取り組みました。」

    ICTソリューション・ストック型事業について、DC・クラウド、グローバル、ソフトウェアの増加と地域会社3社とのICT事業集約・強化を記載した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「国内外のデータセンタ需要の増加に対して、アジアでのケーブリング事業、自主運営のサービス提供に加えて、今後は日本での事業拡充とフルバリュー型の施工に向けてグループトータルで本格的に取り組んでまいります。」

    データセンタ需要への対応について、アジアのケーブリング事業、自主運営サービス、日本での事業拡充、フルバリュー型施工へ取り組みを具体化した。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業におけるグローバル工事やLAN等工事の完工促進や物販の増加により、受注高は4,135億1千2百万円(前年同四半期比12.2%増)、売上高は3,438億6千2百万円(前年同四半期比7.2%増)となりました。」

    ICTソリューション分野で、グローバル工事、LAN等工事の完工促進、物販増加が第3四半期累計の受注高・売上高増加に寄与した。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業におけるLAN等工事の増加や物販の増加、グローバル工事が増加したことにより」

    ICTソリューションとストック型事業に関連して、LAN等工事、物販、グローバル工事の増加を第2四半期累計の売上拡大要因として記載した。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業におけるLAN等工事の増加したことにより」

    ICTソリューション事業でLAN等工事が増加し、第1四半期の受注高・売上高増加に寄与した。前年度に減少した物販・LAN等工事のうち、LAN等工事について増加が記載された。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「ICTソリューション事業においては、物販の大幅な減少やLAN等工事の減少があったものの、「みらいドメイン」として注力しておりますグローバルやソフトウェアの増加により売上高の拡大に努めました。」

    これまで拡大してきたICTソリューション事業で物販やLAN等工事が大幅に減少した。一方、グローバル・ソフトウェアの増加を補完要因として記載している。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「ICTソリューション事業における物販、NTT事業における光ファイバ整備工事やモバイル関連工事が大きく減少したこともあり」

    ICTソリューション事業で拡大してきた物販に加え、光ファイバ整備工事やモバイル関連工事も大きく減少し、事業実績が悪化方向に変化した。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「NTT事業における光ファイバ整備工事やモバイル関連工事、ICTソリューション事業における物販が大きく減少したことにより」

    ICTソリューション事業で拡大してきた物販が大きく減少し、売上高・受注高の減少要因となった。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「NTT事業における光ファイバ整備工事やモバイル関連工事、ICTソリューション事業における物販が大きく減少したほか」

    ICTソリューション事業で拡大してきた物販が大きく減少し、業績の減少要因として記載された。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業においては、DC・クラウド工事の増加や海外においてラントロビジョングループによるグローバル事業の増加などにより売上高の拡大に努めました。」

    ICTソリューション・ストック型事業について、データセンター・クラウド工事の増加とグローバル事業の増加を売上拡大に結び付けた。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業におけるLAN・PBX工事の増加やラントロビジョングループによるグローバル事業の増加、モバイル関連の工事部材等物販の増加などにより売上高の拡大を図る」

    ICTソリューション分野でLAN・PBX工事、グローバル事業、モバイル関連工事部材の物販が増加し、売上高拡大を進めた。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業におけるLAN・PBX工事の増加やデータセンター工事の増加、モバイル関連の工事部材等物販の増加などにより受注高・売上高の拡大を図る」

    ICTソリューションとストック型事業について、LAN・PBX工事、データセンター工事、モバイル関連工事部材の物販が増加し、受注高・売上高拡大に寄与した。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業におけるモバイル関連の工事部材等物販の増加やLAN・PBX工事の増加などにより受注高・売上高の拡大に努めました。」

    ICTソリューション分野で、モバイル関連工事部材等の物販およびLAN・PBX工事を増加させ、受注高・売上高の拡大に取り組んだ。
  17. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業におけるモバイル関連の工事部材やGIGAスクール構想に伴う学校向けPC・サーバー等物販の増加などにより売上高の拡大を図る」

    ICTソリューション分野で、モバイル関連工事部材およびGIGAスクール構想に伴う学校向けPC・サーバー等の物販が増加した。
  18. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業における大手電機販売店向けソフト開発案件の完成やモバイル関連の工事部材や学校向けPC・サーバー等物販の増加などにより売上高の確保に努めました。」

    ICTソリューション分野で大手電機販売店向けソフト開発案件を完成させ、モバイル関連部材および学校向けPC・サーバー等の物販も増加させた。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「加えて、環境・社会イノベーション事業における上下水道事業の拡大を目的とした東海工営㈱の子会社化や太陽光発電設備工事の推進、ICTソリューション事業における国内LAN・PBX工事の増加や大阪第1データセンターの本格稼働、さらにはモバイル関連の周辺部材や学校向けPC・サーバー等物販の増加などにより売上高の拡大を図りました。」

    国内LAN・PBX工事と大阪第1データセンターに加え、周辺部材や学校向けPC・サーバー等の物販増加を通じたICT関連売上の拡大を記載した。
  20. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業における国内LAN・PBX工事の増加や大阪第1データセンターの本格稼働等により売上高の拡大を図りました。」

    ICTソリューション分野で国内LAN・PBX工事の増加と大阪第1データセンターの本格稼働を記載し、ストックビジネスを含む売上拡大の進展を示した。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「また、国内の太陽光発電設備工事や電気工事、ラントロビジョングループによるグローバル事業、大阪第1データセンターの本格稼働等により売上高の拡大を図りました。」

    ストックビジネスの基盤として整備してきた大阪第1データセンターが本格稼働し、売上高拡大の取り組みに組み込まれた。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「ストックビジネス、環境・エネルギー、グローバルなど多くの成長分野(フロンティアドメイン)の拡大に努める」

    ストックビジネスを成長分野として拡大する方針を引き続き記載している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、このような社会構造、通信環境の変化に対応し「総合エンジニアリング&サービス会社」として企業価値の向上と持続的な成長を図るため、ストックビジネス、環境・エネルギー、グローバルなど多くの成長分野(フロンティアドメイン)の拡大に努めるとともに、工事能力の向上、顧客基盤の強化、利益重視の事業運営などによる事業基盤の強化を推進しております。」

    ストックビジネスを成長分野として拡大する方針を引き続き記載している。
  24. FY2018前進有価証券報告書

    「ICTソリューション事業においては、700MHzTV受信障害対策工事及びPBX・LAN工事の拡大等により売上・利益ともに増加しました。」

    PBX・LAN工事の拡大に加え、ソフト事業の拡大も記載され、ICTソリューションとストック型事業の進展を示している。
  25. FY2016初出有価証券報告書

    「ICTソリューション事業においては、PBX・LAN工事、Wi-Fi工事等の拡大や、ストックビジネス強化のためデータセンター事業の取り組み(平成29年度事業開始予定)を進めました。」

    PBX・LAN、Wi-Fi、データセンターを通じてストックビジネスを強化する計画。
一緒に動いた変遷

「ソリューション提案力と成長分野の拡大」は、この変遷が動いた28回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191916151412★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ソリューション提案力と成長分野の拡大19回
  3. 2業績回復の実現19回
  4. 3太陽光・蓄電池を含む環境・エネルギー事業の拡大16回
  5. 4事業ポートフォリオの構造転換15回
  6. 5自己株式取得による株主還元の充実14回
  7. 6グローバル市場におけるICT事業の拡大12回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ミライト・ワンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ICTソリューションとストックビジネスの拡大|ミライト・ワン(1417)の変遷 | Komori