子会社統合による材料事業の収益力・多角化・品質保証体制の強化
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- FY2026前進有価証券報告書
「耐震補強用材料及びカップリング材の販売増により工事材料売上は増加した」
耐震補強用材料およびカップリング材の販売増により、工事材料売上が増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「工事材料売上高は前年同期比55百万円増加（1.4％増）の4,031百万円となりました。」
工事材料売上高は前年同期比1.4％増となり、前年度に確認された材料・その他事業の売上減少から、中間期では増加に転じた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「（その他）受注高は3,935百万円（前期比3.5％減）となりました。また、売上高は3,935百万円（前期比3.5％減）となり、セグメント利益は920百万円（前期比5.7％増）となりました。」
その他事業の売上高は前期比3.5％減となった一方、セグメント利益は5.7％増加した。材料・海外事業を含む事業の売上面では減少が確認された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「工事材料売上高は耐震補強用材料や伸縮装置の販売減により、前年同期比160百万円減少（3.9％減）の3,975百万円となりました。」
工事材料売上高は、耐震補強用材料や伸縮装置の販売減により前年同期比3.9％減となり、材料事業の売上が前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「（その他）受注高は4,076百万円（前期比11.6％増）となりました。また、売上高は4,076百万円（前期比11.6％増）となり、セグメント利益は870百万円（前期比2.1％増）となりました。」
製品製造販売・海外建設等を含む「その他」事業の受注高・売上高がともに11.6％増加し、セグメント利益も2.1％増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「工事材料売上高は前年同期比176百万円増加（2.7％増）の6,801百万円となりました。」
工事材料売上高は前年同期比2.7％増となり、前四半期までの減少から増加に転じた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「工事材料売上高は、前年同期比63百万円減少（1.5％減）の4,136百万円となりました。」
工事材料売上高は前年同期比1.5％減となり、前四半期の耐震補強用材料減少に続いて材料事業の売上減少を記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「工事材料売上高は無機系工事材料等の販売は増加した一方、西日本地区における耐震補強用材料の販売が減少した結果、前年同期比49百万円減少（2.6％減）の1,870百万円となりました。」
無機系工事材料等の販売は増加したものの、耐震補強用材料の販売減少により工事材料売上高は前年同期比2.6％減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高は、施工が順調であった高速道路会社からの大型工事の完成工事高が増加したことに加えて、伸縮装置やカップリング（管継手）、無機系工事材料等の販売増により工事材料売上高が増加した結果、売上高83,924百万円（前期比3.4％増）」
工事材料売上高が伸縮装置、カップリング、無機系工事材料等の販売増により増加し、材料事業の売上拡大が通期実績として確認された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、長期大型工事の施工が順調な高速道路会社の完成工事高および伸縮装置や無機系工事材料等の販売が好調な工事材料売上高が増加した一方で、期首受注残高の少なかった国、地方自治体の完成工事高が減少した結果、前年同期比1,033百万円減少（1.7％減）の60,788百万円となりました。」
工事材料売上高は、伸縮装置や無機系工事材料等の販売好調により前年同期比で増加した。材料事業の売上拡大が、全体売上高の減少局面でも確認されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、工事材料売上高は、伸縮装置や無機系工事材料等の売上増加により前年同期比で増加しました。」
完成工事高が減少する一方、伸縮装置や無機系工事材料の売上増加により、工事材料売上高は前年同期比で増加した。材料事業の売上増加を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、豊富な手持工事の施工が順調な高速道路会社の完成工事高が増加したことに加え、工事材料売上高もカップリング（管継手）や無機系工事材料の売上増が寄与し前期比で増加した一方、期初受注残の少なかった国や地方自治体の完成工事高が減少した結果、前年同期比617百万円減少（3.3％減）の18,287百万円となりました。」
カップリング（管継手）や無機系工事材料の売上増が工事材料売上高の増加に寄与し、材料事業の売上面で具体的な進展が示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社16社及び関連会社２社で構成され、当社は純粋持株会社として当社グループの経営戦略立案及び子会社の業務執行に関する管理を行い、地域及び事業内容別に配置された連結子会社が土木建築工事業及び製品の製造及び販売に関する事業を展開しております。」
純粋持株会社の下で子会社を配置し、建設工事、製品製造・販売、海外事業を展開するグループ運営体制を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の完全子会社である２社の経営を統合し、補修、補強工事に使用する樹脂製品と工事用資機材のメーカー及び商社として、グループ収益力の強化、多角化及び品質保証体制の強化を図ることを目的としています。」
平成28年７月１日付の子会社合併とショーボンドマテリアル株式会社への再編、および統合目的を年次報告でも再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、ショーボンド化学㈱（当社連結子会社）及びショーボンドカップリング㈱（当社連結子会社）の２社は平成28年７月１日付で合併し、存続会社の商号をショーボンドマテリアル㈱（当社連結子会社）に変更しています。 当社の完全子会社である２社の経営を統合し、補修、補強工事に使用する樹脂製品と工事用資機材のメーカー及び商社として、グループ収益力の強化、多角化及び品質保証体制の強化を図ることを目的としています。」
子会社２社の合併・商号変更と、統合の目的である収益力、多角化、品質保証体制の強化を引き続き記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「ショーボンド化学㈱（当社連結子会社）及びショーボンドカップリング㈱（当社連結子会社）の２社は平成28年７月１日付で合併し、存続会社の商号をショーボンドマテリアル㈱（当社連結子会社）に変更しています。」
前四半期に示された子会社統合が平成28年７月１日付で実施され、統合後会社が発足した。統合の目的として、収益力、多角化、品質保証体制の強化が引き続き示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社の完全子会社である２社の経営を統合し、補修、補強工事に使用する樹脂製品と工事用資機材のメーカー及び商社として、グループ収益力の強化、多角化及び品質保証体制の強化を図ることを目的としています。」
平成28年７月１日付の子会社間合併により、ショーボンドマテリアル株式会社へ再編した施策として記載されている。