米国株は最高値から下落局面が続くとの見方が示され、中間選挙で逆風が想定される一方、日本株は半導体株高で日経平均が上昇後、海外短期筋の利益確定売りが入るとの見方が伝えられた。
米国市場は10月初旬にかけて長期金利の動向や雇用指標の発表を控え、NYダウは9月末高値からの反落圧力が強まる場面が続き、10月2日には反発と下落を繰り返した。半導体株を中心にハイテク株は相対的に強含みを見せたが、全体として最高値水準からの下降トレンドが意識された。
米国株式の先行きにはインフレ圧力と中間選挙の結果が影響要因として挙げられ、原油価格の動向や金利見通しが株価の変動要因として伝えられた。10月2日には雇用統計の結果を見極めたいとの声が多く、利上げ観測の揺れが市場心理に影を落とした。
中国市場は国慶節の休場だったが、米中関係やエネルギー市場の動向が日本市場にも波及するとの見方が示された。日本株では日経平均が10月01日に大幅上昇した一方、10月02日には原油上昇と利益確定売りの影響で反落した。
日本株の動きはAI・半導体関連株の押し上げ効果が目立つ一方、相場全体としては海外短期筋の動向に左右されやすい状況が続くとの指摘があった。日経平均は6月高値からの戻り相場の性格を強めつつ、今後の動きは海外勢の買い戻しと売りの交錯に左右されるとみられる。