連休明けの東京市場で日経平均は前週末比1253円40銭安の6万7777円52銭で取引を終え、半導体関連銘柄の売りが重荷となった。米国株の下落や原油高を背景に投資心理が弱まった。
連休明けの東京株式市場で日経平均は続落し、終値は前週末比1253円40銭安の6万7777円52銭となった。前日の米国市場でハイテク株が売られた流れを引き継ぎ、東京市場でも半導体関連銘柄に売り注文が膨らんだほか、中東情勢の不透明感を背景とした米原油先物の上昇も投資心理の重荷となった。
東証株価指数TOPIXは5.86ポイント高の4100.67で取引を終え、日経平均の大幅安とは対照的に小幅の上昇となった。値がさ株が指数を押し下げる一方、その他銘柄には買いが入ったことを示している。
半導体大手の下げが目立ち、キオクシアホールディングスは13.28%安、東京エレクトロンは7.15%安となった。アドバンテストも値を下げ、日経平均の押し下げ要因となった。
取引時間中には日経平均の下げ幅が一時1900円を超える場面もあった。午前の終値は1738円53銭安の6万7292円39銭だったが、午後には下げ幅を縮小して大引けにかけて持ち直す展開となった。