米国市場の動向を受け、東京株式市場は13日、半導体関連銘柄の売りが優勢となり、一時日経平均が1900円超安まで下落した。
13日の東京株式市場は、日経平均株価が前週末比で大幅に下落し、一時1900円超の下げ幅を記録した。午前の終値は1738円53銭安の67,292円39銭となり、売りは半導体関連銘柄を中心に広がった。翌日の米国市場の展開を受け、投資家のリスク回避が強まったとみられる。これにより、東京市場の全体的な下落圧力が強まった。
米国市場では、中国企業が次世代メモリーチップの生産を開始すると発表したことが伝えられ、半導体株の需給懸念が高まった。これを受けて日本市場でも半導体関連の銘柄が売られ、日経平均を大きく押し下げた。具体的にはキオクシアホールディングスが急落し、東京エレクトロンやアドバンテストといった関連銘柄も値を下げた。投資資金の循環が半導体セクターへ集中しにくい状況が続いた。