11日の東京株式市場で日経平均は大幅に反落し、終値は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭となった。中东情勢の悪化と原油高を背景にリスク回避が広がり、前場には一時2000円を超える下落を記録した。
11日の日経平均株価は大幅に反落し、終値は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭となった。取引時間中には下げ幅が一時2000円を超える場面もあった。背景には米国とイランの戦闘激化に伴う原油先物の上昇と景気減速懸念がある。
東証株価指数TOPIXは26.28ポイント安の4028.30、出来高は23億7251万株だった。原油相場の動揺のほか、米卸売物価指数PPIの伸びが市場予想を上回ったことや米長期金利の上昇が相場全体の重荷となった。高値を受けた銘柄の中には半導体・AI関連の銘柄が多く、相場を押し下げた。
午前の取引では日経平均は前日比1801円56銭安の6万3469円39銭で前場を終えた。ファストリやTDKなどが下落する一方、バンナムHDやコナミグループは上昇した。午後は円高の進行が一服し、自動車株や銀行株などは下げ压を和らげたが、SQ値の算出を控えた局面でも売りが膨らみ、相場全体を押し下げる展開が続いた。
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