米エヌビディアの決算発表を控えた展開の中、26日の日経平均は前日比プラスで終えつつも局所的な売買と持ち高調整が入り、後場にかけてやや動きを見せた。
26日の日経平均は前日比+/−をつけつつ終値は66262.16円となり、出来高概算は約18億5000万株だった。朝方は持ち高調整の売りで反落スタートとなったが、徐々に押し目を拾う動きが出て前場終盤にはプラスに転じ、後場には上値を広げた。
銘柄動向では東証プライム市場の騰落銘柄数は値上がり銘柄が950を超え全体の6割超を占め、証券商品先物やサービス、保険、銀行など18業種が上昇。一方で海運、石油石炭、金属製品、鉱業など15業種が下落。主要銘柄ではアドバンテスやソフトバンクG、リクルートHD、東京海上が買われ、ファーストリテやキオクシアHD、太陽誘電が売られた。
米国市場は原油安と長期金利低下を背景に上昇した一方、エヌビディア決算を控えて東京市場は目先の利益確保目的の売りが先行し、日経平均の下げ幅は一時450円超となった。その後米国務省の動向報道を受け原油が一服する場面があり、インフレ懸念の和らぎが投資マインドを支えた。
エヌビディアの決算を前に投資家の関心を引くような粗利益率や成長持続性を裏付ける経営陣のコメントが出ればAI関連株の見直し買いにつながる可能性があるとされ、反対材料としては結果次第で半導体関連株の短期的な不振リスクも想定される。