有形固定資産の将来キャッシュ・フロー不足による減損
FY2018に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記グルーピングごとの検討の結果、事業用資産は、当該資産の回収可能価額を使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれることから、減損損失を認識しております。」
減損損失は前期の160百万円から698百万円へ増加し、建設仮勘定333百万円、のれん224百万円など複数資産で減損が発生している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「「プロパティ事業」セグメントにおいて建設仮勘定333百万円、「呉服関連事業」セグメントにおいて店舗資産８百万円の減損損失を計上しております。」
有形固定資産等の減損損失が当中間連結会計期間に342百万円発生し、前年同期の発生なしから増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失の金額の内訳は、建物及び構築物118百万円、工具、器具及び備品４百万円、無形固定資産（その他）35百万円、投資その他の資産（その他）２百万円です。」
有形固定資産等の減損損失は前年同期の3,433百万円から160百万円へ減少している。なお、前期の地熱発電事業に係る3,380百万円の減損は当期には発生していない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記グルーピングごとの検討の結果、事業用資産は、当該資産の回収可能価額を使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれることから、減損損失を認識しております。」
減損損失は前年同期の167百万円から3,433百万円へ増加している。事業用資産に加え、地熱発電事業の計画熱量未達に伴う建設仮勘定の減損3,380百万円も計上している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 0 6」
有形固定資産等の将来キャッシュ・フロー不足に関連する減損損失が、前年同期の0百万円から当四半期累計では6百万円計上されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「減損損失の金額の内訳は、建物及び構築物148百万円、器具及び備品28百万円、その他（無形資産）４百万円、その他(投資)７百万円です。」
将来キャッシュ・フロー不足による減損リスクが通期で実際に発生し、減損損失は合計189百万円となっている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 3 53」
将来キャッシュ・フロー不足等に伴う有形固定資産の減損リスクについて、当第３四半期連結累計期間に減損損失53百万円が計上されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 46」
将来キャッシュ・フロー不足等に伴う有形固定資産の減損リスクについて、当第２四半期連結累計期間に減損損失46百万円が計上されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3」
将来キャッシュ・フロー不足等に伴う有形固定資産の減損リスクについて、当第２四半期連結累計期間に減損損失3百万円が計上されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記グルーピングごとの検討の結果、事業用資産は、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれることから、減損損失を認識しております。」
将来キャッシュ・フロー不足による有形固定資産等の減損リスクが実際に発生し、建物及び構築物47百万円、器具備品６百万円等、合計57百万円の減損損失を計上している。 - FY2018初出有価証券報告書
「周辺環境の変化等により充分な将来キャッシュフローが期待できない場合、減損損失を計上する必要が生じ当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
プロパティ事業を中心に多額の有形固定資産を保有する構造を背景に、将来キャッシュ・フロー不足による減損リスクを記載している。