企業変革による『建設業をサポートするリーディング・カンパニー』の地位確立
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「中期経営計画の主要指標は以下の通りです。 2025年３月期実績 2026年３月期実績 2028年３月期目標 営業利益 ６８．５億円 ８０．１億円 ８５億円 親会社株主に帰属する当期純利益 ４５．４億円 ５８．５億円 ６０億円 ＲＯＥ ７．０％ ８．５％ ８．０％以上」
2025～2027年度中期経営計画について、2026年3月期の営業利益80.1億円、親会社株主帰属当期純利益58.5億円、ROE8.5％等の実績を目標と並べて開示した。 - 2026-05-11再掲決算
「このような経営環境の下、当社グループは中期経営計画最終年度となる2027年度の目標達成に向けて、各施策を着実に推し進めてまいります。」
中期経営計画の最終年度目標に向けた施策を継続する方針を再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、中期経営計画に掲げる収益目標は、下表の通りです。」
2025～2027年度の中期経営計画に基づく2028年3月期の営業利益85億円、親会社株主に帰属する当期純利益60億円、ROE8.0％以上等の目標を再掲している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「今後の事業環境変化を見据えた成長基盤の確立と、その成長戦略を支える労働生産性向上」をこの３年間の基本方針と定め、抜本的な業務改革を推進し、そこから生み出された資源を基に、事業領域の多様化や長期視点に立った新たな価値の創出のために躊躇せず経営資源を投入し、持続的成長期待の実現を目指します。」
従来の10年VISION・2024年度計画から、2025年2月策定の「新理念体系（目指す姿）」を拠り所とする2025～2027年度計画へ枠組みを更新した。成長基盤の確立、労働生産性向上、抜本的業務改革、事業領域の多様化を新たな基本方針としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画に掲げた収益目標は下表の通りであり、引き続き目標水準に向けて事業拡大、収益性改善を進めていきます。」
2024年度の収益・財務目標を維持し、目標達成に向けた事業拡大と収益性改善を継続すると再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画に掲げた収益目標は下表の通りであり、引き続き目標水準に向けて事業拡大、収益性改善を進めていきます。」
2024年度目標である売上高1,400億円、経常利益100億円、ROS7％、ROE10％程度等を維持し、事業拡大と収益性改善を継続すると再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これに続く第二段階として、2021年４月に策定いたしました中期経営計画では、重仮設事業の競争力をさらに高めて業界トップシェアのポジションを盤石化するとともに、周辺事業の規模拡大を加速させ、事業規模・利益水準ともに拡大を目指します。」
10年VISIONの第二段階として、重仮設事業の業界トップシェアの盤石化と周辺事業の規模・利益水準拡大を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これに続く第二段階として、2021年４月に策定いたしました中期経営計画では、重仮設事業の競争力をさらに高めて業界トップシェアのポジションを盤石化するとともに、周辺事業の規模拡大を加速させ、事業規模・利益水準ともに拡大を目指します。」
『ジェコスグループ10年VISION』の第一段階から第二段階へ移行し、重仮設事業の業界トップシェア確立と周辺事業の規模・利益拡大を中核目標として再定義している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは2017年11月に、『ジェコスグループ10年VISION』を策定し、目指す企業の姿として以下の３点を掲げました。●「重仮設リース・施工の企業」から「地下とインフラのトータル・ソリューション企業」への脱皮」
10年VISIONの第一段階である2018～2020年度の中期経営計画を継続し、2020年度を最終年度として事業領域拡大、一式受注、生産性向上、既存事業の収益性改善を進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは2017年11月に、『ジェコスグループ10年VISION』を策定し、目指す企業の姿として以下の３点を掲げました。●「重仮設リース・施工の企業」から「地下とインフラのトータル・ソリューション企業」への脱皮」
10年VISIONを2018～2020年度の中期経営計画の第一段階として位置づけ、事業領域拡大、一式受注、生産性向上、既存事業の収益性改善を進める方針を再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは平成29年11月に、『ジェコスグループ10年VISION』を策定し、目指す企業の姿として以下の３点を掲げました。●「重仮設リース・施工の企業」から「地下とインフラのトータル・ソリューション企業」への脱皮」
従来の『建設業をサポートするリーディング・カンパニー』という目標を、10年VISIONのもとで地下・インフラのトータルソリューション企業への脱皮へと再定義した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について、重要な変更または新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題に重要な変更や新規課題がないと記載し、従来の課題・計画の継続を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、この期間を、来るべき経営環境変化に向けての企業変革の期間と位置づけ、企業の総合力を一層向上させるため、事業領域拡大と体質強化に取組み、『建設業をサポートするリーディング・カンパニー』の地位確立を目指してまいります。」
中期経営計画の対象期間は平成27～29年度。国内需要の縮小局面を見据え、事業領域拡大、体質強化、財務体質強化、ステークホルダーへの還元を掲げている。