通信ネットワークの品質維持と増強
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2021-Q1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2021-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産及び無形資産の取得による支出 △149,661百万円 ソフトバンク㈱が5G向けを含む通信設備を取得しました。」
通信ネットワーク品質・増強への対応が、5G向けを含む通信設備の取得として具体化した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「スプリントで5G向け設備投資が増加した一方、ソフトバンク㈱で通信設備の規則的な償却が進みました。」
スプリントで5G向け設備投資が増加し、通信ネットワークの将来対応に向けた投資が進んだ。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「設備投資額（検収ベース）は、LTEサービスのエリア拡大と品質向上を進めた結果、前年同期比19,054百万円（35.3％）増の73,069百万円となりました。」
ソフトバンク事業でLTEのエリア拡大・品質向上に向けた設備投資が増加し、通信ネットワーク品質リスクへの対処が具体化した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「主に、資産化した基地局建設費用について、スプリントのネットワーク計画変更に伴い使用見込みがなくなったことによる損失40,805百万円を認識しました。」
ネットワーク計画変更により基地局建設費用の損失40,805百万円が計上され、ネットワーク計画・品質に関するリスクが具体的な損失として現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ポストペイド携帯電話の解約率が悪化したのは、一部地域でネットワーク品質の改善が後手に回ったことや、端末のリースや割賦契約が満期を迎えた顧客が増加する中で既存顧客全体ではなく優良顧客の引き留めに軸足を移したことに加え、2017年２月に競合他社がスプリントに追随してデータ無制限利用プランを導入した影響によるものです。」
一部地域でネットワーク品質改善が後手に回ったことが解約率悪化の要因として記載され、ネットワーク品質に関するリスクが業績へ具体化した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「2017年６月30日に終了した３カ月間において、主に、資産化した基地局建設費用について、スプリントのネットワーク計画変更に伴い使用見込みがなくなったことによる損失20,171百万円を認識しました。」
スプリントのネットワーク計画変更により、資産化した基地局建設費用20,171百万円の損失が実際に計上された。サービス品質低下そのものではなく、ネットワーク計画変更に伴う設備資産への影響が具体化している。 - FY2017対処有価証券報告書
「主要回線解約率は1.24％となり、前期より0.11ポイント改善しました。」
国内通信ではセット販売やネットワーク・設備投資の効率化を進め、主要回線解約率が改善した。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「携帯電話の解約率は、創業以来最も低い1.37％まで改善し、純増に寄与しました。主に、ネットワークの改善が顧客の解約抑止につながったことに加え、信用力が高いと判断される顧客の獲得に注力した結果、料金滞納による強制解約数が減少したことによるものです。」
スプリントのネットワーク改善により、携帯電話解約率が創業以来最低の1.37％まで改善した。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「携帯電話の解約率は、創業以来最も低い1.39％まで改善し、携帯電話契約数の純増に大きく貢献しました。これは主に、ネットワークの改善が顧客の解約抑止につながったことに加え、信用力が高いと判断される顧客の獲得に注力した結果、料金滞納による強制解約数が減少したことによるものです。」
スプリントではネットワーク改善などにより携帯電話の解約率が創業以来最低の1.39％まで改善し、ネットワーク品質・顧客維持に関するリスクへの対処が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「実際のトラフィックが予測を大幅に上回った場合、または通信ネットワークの増強（例えば、必要な周波数の確保を含みますが、これに限りません。）を行えなかった場合、サービスの品質の低下を招き顧客の獲得・維持に影響を及ぼすほか、追加の設備投資が必要となり、その結果、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
トラフィック予測、周波数確保、通信設備投資がサービス品質と顧客維持に関係するとしている。