スプリントの営業費用削減・構造改革
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2021-Q1。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2021-Q1削除有価証券報告書
「これにより、同日からスプリントは当社の子会社ではなくなり、Tモバイルが当社の持分法適用関連会社となりました。」
スプリントを対象とした営業費用削減・構造改革目標は、合併完了と子会社からの離脱により、当社の継続事業における目標としては終了した。 - FY2019-Q3営業費用増加継続有価証券報告書
「端末リース資産の増加に伴う減価償却費が増加したことなどにより、営業費用（売上原価と販売費及び一般管理費）は431百万米ドル（新基準適用影響を除く）増加しました。」
スプリントでは売上高が増加した一方、端末リース資産の増加などにより営業費用も増加し、コスト削減の進展と費用増加が併記された。 - FY2019-Q2営業費用微増有価証券報告書
「この押し下げ効果を含めても、営業費用は前年同期比86百万米ドル（0.6％）増の14,501百万米ドルとなりました。」
スプリントの営業費用は前年同期比0.6％増となった。新基準適用による押し下げ効果を含めても費用削減の実績は前年同期比減少ではなく、効率化の進展が費用微増と併記された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上原価と販売費及び一般管理費は、前年同期比143百万米ドル（2.0％）減の7,092百万米ドルとなりました。」
スプリントの営業費用が前年同期比143百万米ドル減少し、コスト削減の実績が継続した。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上高は減少したものの、端末保証サービスの提供形態の変更や、ネットワーク関連を中心とした費用の減少で営業費用（売上原価と販売費及び一般管理費）が1,466百万米ドル（4.7％）減少しました。」
スプリントの営業費用が前年同期比1,466百万米ドル減少し、セグメント利益と調整後EBITDAの増加につながった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「売上高は減少したものの、ネットワーク関連を中心とした費用の減少や、端末保証サービスの提供形態の変更で営業費用（売上原価と販売費及び一般管理費）が1,069百万米ドル（4.6％）減少しました。」
スプリントの9カ月累計営業費用が前年同期比1,069百万米ドル減少し、継続的なコスト削減が調整後EBITDAの増加に結びついた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、前年同期比822百万米ドル（82.9％）増の1,813百万米ドルとなりました。売上高は減少したものの、継続的なコスト削減により営業費用（売上原価と販売費及び一般管理費）が703百万米ドル（4.7％）減少しました。」
スプリントの営業費用が前年同期比703百万米ドル減少し、継続的なコスト削減が利益増加に結びついた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上高が増加した一方、営業費用（売上原価と販売費及び一般管理費）が前年同期から129百万米ドル（1.8％）減少しました。」
スプリントの営業費用が前年同期比129百万米ドル減少し、コスト削減の実績が示された。 - FY2017前進有価証券報告書
「コスト削減については、事業運営の効率性を向上させることにより、ネットワーク関連費用を中心に大幅な削減を当期に達成しました。」
スプリントでネットワーク関連費用などを含むその他営業費用が前年同期比2,037百万米ドル減少し、コスト削減の実績が示された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「その他 （ネットワーク関連費用、顧客サポート、広告宣伝費など） △1,585百万米ドル △11.7％ ・コスト削減が進展」
ネットワーク関連費用、顧客サポート、広告宣伝費などが前年同期比15億85百万米ドル減少し、コスト削減の進展が実績として示された。 - FY2017-Q2引き上げ有価証券報告書
「コスト削減については、2017年３月末にランレートで2,000百万米ドル超削減するという目標の達成に向け着実に進捗しており、2018年３月期以降もさらなるコスト削減を目指しています。」
2017年3月末の2,000百万米ドル超削減目標を維持しつつ、2018年3月期以降の追加削減も目指す表現となっている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「スプリントは、「トランスフォーメーション」で掲げた、2017年３月末にランレートで営業費用を20億米ドル超削減するという目標の達成に向け、コスト削減を着実に進めています。」
2017年3月末までにランレートで営業費用を20億米ドル超削減する目標が同じ水準で再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「本構造改革により、2017年３月末には営業費用の現行水準からの削減額はランレートで20億米ドル超に上り、2018年３月期以降もこの削減効果が継続する見込みです。」
当期に15億米ドルの削減目標を達成したと記載する一方、2017年３月末までに20億米ドル超のランレート削減を目標としている。