通信・サービス市場における競争激化
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2019。
ソフトバンクグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。14社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2019悪化有価証券報告書
「日本の通信市場においては、政府の競争促進政策に基づく競争が深化していることに加え、新規参入も予定され、通信事業者間の競争はますます激化しています。」
国内通信市場では競争促進政策に加えて新規参入が予定され、競争激化要因がさらに具体化した。スプリントでもポストペイド携帯電話解約率が1.82％へ悪化した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「ポストペイド携帯電話解約率 1.84％ 0.13ポイント悪化」
スプリントのポストペイド携帯電話解約率が1.84％へ悪化し、携帯電話契約も26千件の純減となった。通信サービス市場の競争・顧客維持リスクの影響がさらに強まった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ポストペイド携帯電話解約率 1.59％ 1.73％ 0.14ポイント悪化」
スプリントのポストペイド携帯電話解約率が1.73％へ悪化し、通信サービス市場の競争・顧客維持リスクが業績指標に現れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「ポストペイド携帯電話解約率 1.55％ 0.05ポイント悪化」
スプリントのポストペイド携帯電話解約率が1.55％となり、競争環境を含む通信サービス市場の競争リスクが業績指標に現れた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「国内通信事業においては、2018年４月に、ソフトバンク㈱、㈱NTTドコモ、KDDI㈱、沖縄セルラー電話㈱の既存MNOに加え、新規のMNOとして楽天モバイルネットワーク㈱に周波数が割り当てられました。」
競争リスクについて、既存事業者間の競争に加えて新規MNOへの周波数割当てが記載され、国内通信市場の競争激化要因が具体化した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ポストペイド携帯電話の解約率が悪化したのは、一部地域でネットワーク品質の改善が後手に回ったことや、端末のリースや割賦契約が満期を迎えた顧客が増加する中で既存顧客全体ではなく優良顧客の引き留めに軸足を移したことに加え、2017年２月に競合他社がスプリントに追随してデータ無制限利用プランを導入した影響によるものです。」
競合他社の無制限プラン導入などがスプリントの解約率悪化として実際の業績に現れ、ポストペイド携帯電話解約率は1.71％となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「端末の割賦販売またはリース契約が満期を迎える顧客の増加や、2017年２月に競合他社がスプリントに追随しデータ無制限利用プランを導入した影響により、ポストペイド携帯電話の解約率が悪化しました。」
競合他社の無制限プラン導入などにより、ポストペイド携帯電話解約率は前年同期の1.37％から1.59％へ悪化した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「直前四半期に競合他社がスプリントに追随し、データ無制限利用プランを新たに導入しました。この影響で競争が激化し、ポストペイド携帯電話の解約率が悪化しました。」
競合他社の無制限プラン導入により競争が激化し、スプリントのポストペイド携帯電話解約率は1.50％へ悪化した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「解約率は、競合事業者による積極的な顧客獲得キャンペーンの影響を受け、前年同期比でわずかに悪化しました。」
競合事業者の顧客獲得キャンペーンにより、スプリントのポストペイド解約率が前年同期比0.05ポイント悪化して1.67％となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「Intel Corporationは、パソコンおよびサーバー向けにx86ベースプロセッサーを開発しており、かかるチップのタブレット、携帯電話、およびIoT（モノのインターネット）を含む組み込み市場への展開を目指しています。」
既存の通信・サービス競争リスクに加え、アームについて大手半導体企業や小規模IP企業との競争が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「競合他社がその優位性を現状以上に活用してサービスや商品の販売に取り組んだ場合、当社グループが販売競争で劣勢に立たされ、当社グループの期待通りにサービス・商品を提供できない、または顧客を獲得・維持できないことも考えられます。」
競合他社の資本力、技術力、価格競争力、顧客基盤等による劣勢化を想定している。