店舗の投下資本回収力低下と減損
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-10-15。
文教堂グループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに28社。
- 2026-10-15対処発生事実
「なお、当連結会計年度の減損損失は1,969千円となっております。」
減損損失は前年度の55,789千円から1,969千円へ減少している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投下資本回収力が当初予定より低下した直営15店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（55,789千円）として特別損失に計上しております。」
前年度は減損損失がなかった一方、当年度は投下資本回収力が低下した直営15店舗について55,789千円の減損損失を計上した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結財務諸表に計上した減損損失はありません。」
前年度に直営2店舗・1,875千円の減損損失を計上していたが、当年度の減損損失は計上なしとなった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投下資本回収力が当初予定より低下した直営７店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（18,989千円）として特別損失に計上しております。」
減損対象店舗は前年度の3店舗から7店舗へ、減損損失は7,537千円から18,989千円へ増加した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、投下資本回収力が当初予定より低下した直営３店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（7,537千円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の24,024千円から7,537千円へ減少し、対象店舗も7店舗から3店舗へ減少している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投下資本回収力が当初予定より低下した直営59店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（775,181千円）として特別損失に計上しております。」
減損対象店舗が前年度の29店舗から59店舗へ増加し、減損損失も60,811千円から775,181千円へ拡大している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、親会社株主に帰属する四半期純損失は、スクラップアンドビルドに係る固定資産除却損22,486千円及び閉店予定店舗についての減損損失53,037千円を計上したことにより365百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失140百万円）となりました。」
閉店予定店舗について53,037千円の減損損失を計上したと記載しており、店舗の投下資本回収力低下に伴う減損の発生を引き続き示している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 53,037」
当第１四半期連結累計期間に53,037千円の減損損失を計上しており、店舗等の投下資本回収力低下に伴う減損が発生している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投下資本回収力が当初予定より低下した直営29店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（60,811千円）として特別損失に計上しております。」
投下資本回収力低下に伴う減損について、対象店舗が前年度の5店舗から29店舗へ、損失額が13,085千円から60,811千円へ増加している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 4,375」
当第３四半期連結累計期間に4,375千円の減損損失を計上しており、店舗等の投下資本回収力低下に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 4,105」
当第２四半期連結累計期間に4,105千円の減損損失を計上しており、店舗等の投下資本回収力低下に伴う減損が追加的に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投下資本回収力が当初予定より低下した５直営店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（13,085千円）として特別損失に計上しております。」
投下資本回収力が低下した5直営店舗について、13,085千円の減損損失が当年度に発生した。前年度の10店舗・48,569千円から対象店舗数・金額は減少している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、投下資本回収力が当初予定より低下した10直営店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（48,569千円）として特別損失に計上しております。」
投下資本回収力が低下した10店舗について、48,569千円の減損損失が実際に発生したと記載している。