FY2026は営業黒字を維持する一方、下期の最終利益回復が焦点

FY2026上期の売上高は7,403百万円で、前年同期の7,406百万円からおおむね横ばいだった。店舗閉鎖が続く中でも売上規模を維持できた点は確認材料だが、書籍・雑誌市場の縮小や不採算店舗の閉鎖による売上減少を、新しい商品カテゴリーや既存店施策でどこまで補えているかは、通期決算で改めて確認する必要がある。

利益面では、営業利益40百万円を計上し、営業段階では黒字を維持した。一方、経常利益は8百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は1百万円にとどまり、営業利益から経常利益、最終利益にかけて利益水準が大きく低下している。上期の開示情報だけでは、営業外費用、支払利息、その他の営業外損益、税金負担の内訳が十分に確認できないため、次回決算では営業利益から最終利益までのブリッジを確認したい。

会社が示しているFY2026通期計画は、売上高14,000百万円、営業利益40百万円、親会社株主に帰属する当期純利益20百万円である。上期売上高は通期計画の約52.9％に相当し、単純計算では下期に6,597百万円の売上高が必要となる。営業利益は上期時点で通期計画と同額に達しているが、季節性や閉店関連費用が下期に発生する可能性があるため、計画達成を単純に織り込むのは早い。

特に注目すべきは、上期の純利益が1百万円に対して通期計画が20百万円である点である。下期に19百万円の純利益を確保する必要があり、営業利益の維持だけでなく、営業外損益、特別損益、税金の影響が重要になる。通期決算では、営業利益40百万円の計画を維持したまま、経常利益と最終利益をどのように積み上げたのか、また計画修正や一過性損益の有無を確認する。