文教堂グループホールディングス（9978）・事実悪化
事業構造改革費用と巨額の商品評価損
FY2019に初出。6回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2025。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業構造改革に伴う商品評価損の計上1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025悪化有価証券報告書
「棚卸資産評価損の内訳は、前連結会計年度に計上した商品に係る評価損118,385千円の戻し、当連結会計年度に計上した商品に係る評価損127,176千円であります。」
当年度の商品評価損は127,176千円となり、前年度の商品評価損118,385千円を上回っている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「事業構造改革の一環として予定している閉店店舗の原状回復費用等を3,153千円計上しました。」
事業構造改革に伴う閉店店舗の原状回復費用等3,153千円を特別損失に計上したと年度報告でも記載している。 - FY2024-Q2上期事業構造改革費用計上有価証券報告書
「事業構造改革費用 － 3,153」
前年同期には計上がなかった事業構造改革費用3,153千円を、当第２四半期連結累計期間に特別損失として計上している。 - FY2022対処有価証券報告書
「棚卸資産評価額 83,386 59,922」
棚卸資産評価額は前年度83,386千円から当年度59,922千円へ減少している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結損益計算書に計上した、たな卸資産の簿価の切下額は83,386千円であります。」
棚卸資産の簿価切下額は、2019年度に記載された商品評価損4,118,296千円と比べて大幅に小さい水準となっている。ただし、翌年度も評価損計上の可能性があるとしている。 - FY2019初出有価証券報告書
「事業構造改革費用 4,772,874千円 不採算事業・店舗の撤退に伴うたな卸資産の評価の見直しによる商品評価損及び店舗撤退に係る費用並びに事業再生ADR手続に関連する費用等であります。 主な内容は、商品評価損4,118,296千円であります。」
事業構造改革に伴う費用4,772,874千円を特別損失に計上し、その主な内容として商品評価損4,118,296千円を記載している。