人件費および人材採用費の上昇による利益圧迫
FY2016-Q2に初出。21回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
KOZOホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。59社中36社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「外食・中食業界においては、消費活動の回復が見られる一方で、原材料価格やエネルギーコスト、人件費の上昇などが企業収益を圧迫し、厳しい経営環境が続いております。」
人件費の上昇による収益圧迫を、原材料価格・エネルギーコストの上昇とともに継続して記載している。 - 2026-05-08悪化決算
「エネルギー価格や原材料価格の高止まりに加え、人件費の上昇が継続しており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
人件費の上昇継続を、原材料・エネルギー価格の高止まりとともに事業環境上の負担として再確認した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「近時は、宿泊業・飲食サービス業において人手不足感が特に強く、採用充足率の低下や賃金上昇圧力が継続しております。」
人手不足と賃金上昇圧力の継続を明示し、販売費及び一般管理費の賃金・手当も3,402,826千円となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社が属する中食・外食産業におきましては、新型コロナウイルス感染症の収束以降、インバウンド需要の高まりと共に来店客数が回復しておりますが、物価上昇を背景とした消費マインドの減退や労働者不足が解消していない問題も含め、依然として厳しい状況が続いております。」
従来の人件費・採用費上昇に加え、労働者不足が解消していない問題を明示し、来店客数の回復と人材面の厳しさを併記した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰や労働者不足が解消していないことから、依然として厳しい状況が続いております。」
原材料価格の高騰と労働者不足が解消していない状況を、利益・事業運営上の負担として継続して記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な物価上昇やインフレの進行、国内においては、働き手不足の深刻化や物価上昇による消費マインドの悪化が生じております。」
従来の人件費・採用費上昇に加え、国内の働き手不足が「深刻化」していると記載した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料の高騰及び慢性的な労働力不足が解消されていないことから、依然として厳しい状況が続いております。」
人件費・採用費の上昇に加え、慢性的な労働力不足が解消されていない状況を明示した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料の高騰及び労働力不足が解消されないことから、依然として厳しい状況がつづいております。」
人件費・採用費の上昇という従来の負担に加え、労働力不足が解消されない状況を外食・中食産業の経営環境として記載した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「前期において推進した新規出店による増収で売上高が3億83百万円（前年同期比11.1％増加）と増加したものの、採用コスト・人件費の増加によりセグメント営業利益は７百万円（前年同期は９百万円の利益）となりました。」
採用コスト・人件費の増加が実際にデリバリー事業の利益を押し下げ、売上高が増加する一方でセグメント営業利益は前年同期の9百万円から7百万円へ縮小した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループが属する外食業界におきましても、物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視できない状況が続いております。」
物流費、海産物価格、人件費および人材採用費の上昇による利益圧迫を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループが属する外食業界におきましても、物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
人件費・人材採用費の上昇による利益圧迫を、物流費および海産物価格の上昇とともに継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループが属する外食業界におきましても、物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費及び人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
人件費・人材採用費の上昇による利益圧迫を、物流費および海産物価格の上昇とともに継続して記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における営業損失は５億91百万円（前期は３億52百万円の営業損失）となりました。これは主に、賃金・手当の増加１億47百万円に起因しております。」
人件費上昇が賃金・手当の１億47百万円増加として数値化され、営業損失の主因として実績に表れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループが属する外食業界におきましても、物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費及び人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
人件費・人材採用費の上昇による利益圧迫を、物流費と海産物価格の上昇とともに継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループが属する外食業界におきましても、物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費及び人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
人件費・人材採用費の上昇による利益圧迫を、物流費・海産物価格の上昇とともに継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海産物の一部商材の価格上昇や人件費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視できない状況が続いております。」
海産物価格および人件費の上昇による利益圧迫を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海産物の一部商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視できない状況が続いております。」
海産物価格、人件費および人材採用費の上昇による利益圧迫を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海産物の一部商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
人件費・採用費の上昇による利益圧迫を、海産物価格上昇とともに引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「海産物の一部商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
人件費・採用費の上昇による利益圧迫を、海産物価格上昇とともに引き続き記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「人件費及び人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、引続き楽観視できない状況が続いております。」
人件費および採用費の上昇による利益圧迫を引き続き記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「人件費及び人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、引続き楽観視できない状況が続いております。」
人件費・採用費の上昇が、外食業界における利益圧迫要因として現に言及されている。