経営体制の見直しと人事の刷新
FY2016に初出。16回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年６月 当社 代表取締役社長（現任）」
前年度に選任議案として示されていた三枝俊幸氏が代表取締役社長に就任していることを、現任者として開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年６月27日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として、「取締役（監査等委員であるものを除く）４名選任の件」を提案しており、当該議案が承認可決されますと、取締役７名（うち社外取締役３名）となる予定です。」
2025年6月27日開催予定の定時株主総会に、三枝俊幸氏を代表取締役社長とする取締役4名の選任議案を付議し、経営体制の刷新を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の取締役会は代表取締役社長 吉田朋春が議長を務めております。その他のメンバーは取締役 加藤康洋、取締役 寺地孝之、社外取締役 恒川穣、取締役 林一伸、社外取締役 荒木正史、社外取締役 永井聖子（うち社外取締役３名）にて構成されております。」
2024年6月の定時株主総会後の役員構成として、新任取締役を含む取締役会と社外取締役3名の体制を開示しており、経営体制・人事刷新が進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年６月 当社 取締役就任（現任）」
2023年6月の定時株主総会後、米山和伸氏、寺地孝之氏が新たに取締役に就任し、取締役構成の刷新が進んでいる。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年６月 当社 代表取締役会長（現任） 2021年６月 当社 代表取締役社長（現任）」
株式会社神明ホールディングスの代表取締役社長である藤尾益雄氏が当社代表取締役会長に、同社上席執行役員の吉田朋春氏が当社代表取締役社長に就任する人事を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年６月 当社 取締役就任（現任）」
提出日時点で塚本一郎氏、吉田朋春氏が取締役に就任するなど、経営体制・取締役構成の具体的な刷新が進んでいる。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成30年６月 当社 代表取締役社長（現任）」
株式会社神明出身の鈴木章人氏が平成30年6月に当社代表取締役社長へ就任したことを開示しており、経営体制の見直し・人事刷新が具体的に進んでいる。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、昨年度より「原点回帰」をキーワードに全社員が基本に立ち返って経営体制全般に渡って見直しを図っております。」
経営体制全般の見直しを継続しているが、新たな人事施策や完了時点は示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「退任役員 役名 職名 氏名 退任年月日 専務取締役 仕入製造担当 熊谷 勝利 平成29年９月14日 常務取締役 総務部長 小川 典秀 平成29年９月14日 取締役 相談役 川瀬 公 平成29年９月14日 取締役 仕入製造部長(製造担当) 市川 房男 平成29年９月14日 取締役 法人部長 寺田栄一朗 平成29年９月14日 取締役 仕入製造部長(仕入担当) 加藤 康洋 平成29年９月14日 取締役（監査等委員） 走井 新五 平成29年９月14日」
平成29年9月14日付で、専務取締役、常務取締役、取締役など7名の退任を開示しており、経営体制・人事の具体的な変更が進んだ。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年６月29日に開催した定時株主総会において、藤尾益雄（株式会社神明 代表取締役社長）、黒川真太郎（株式会社神明 管理本部付部長）、鈴木章人（株式会社神明 執行役員事業創造室長）の３名を新任取締役として選任いたしました。」
経営体制の見直し・人事刷新について、株式会社神明から3名を新任取締役に選任する具体的な変更が行われた。代表取締役会長・社長の交代も記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「昨年度より「原点回帰」をキーワードに全社員が基本に立ち返って経営体制全般に渡って見直しを図っております。」
経営体制全般の見直しを継続しているが、新たな人事施策や完了時点は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「昨年より「原点回帰」をキーワードに全社員が基本に立ち返って経営体制全般に渡って見直しを図っております。」
経営体制全般の見直しを継続しているが、新たな人事施策や完了時点は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「全社員が基本に立ち返って経営体制全般に亘って見直しを図っております。」
経営体制全般の見直しを継続しているが、具体的な新たな人事施策や完了時点は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、来期で創業40年目を迎えることになり、いかなる環境にも対応できる経営体制を確立することが重要であると認識しております。従って、経営体制の見直しなど、人事の刷新を図ります。」
創業40年目を迎える来期に向け、環境対応力のある経営体制を目指し人事刷新を掲げた。