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ヨンキュウ(9955)・リスク悪化

配合飼料値上げと赤潮影響

FY2016に初出。34回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

34記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY2023-Q1顕在化FY2023-Q2 – FY20262016: 320162017: 220172018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
配合飼料価格高止まり・赤潮による養殖関連需要・採算悪化2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社

ヨンキュウがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「特に養殖業においては養殖コストの大部分を占める餌代の高止まりにより採算性が悪化し、さらに中東情勢の緊迫化を背景に燃料や資材費等の高騰も重なり経営環境は一段と厳しい状況となっています。」

    餌代の高止まりによる採算性悪化に加え、中東情勢の緊迫化を背景とする燃料・資材費の高騰が重なったと記載され、養殖投入コストの収益圧迫要因が拡大している。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「養鰻事業において、稚魚代、飼料代等が高止まりして高コストとなっている中、販売単価が継続して下落し不振となり営業利益は減少しました。」

    稚魚代・飼料代等の高止まりによる高コストが実際に養鰻事業の営業利益を押し下げる要因として現れている。
  3. FY2025顕在化有価証券報告書

    「当養殖業界におきましては、気候変動による温暖化の影響により赤潮の発生や猛暑による海水温の上昇等による自然災害、また、生餌の不漁や配合飼料など原材料価格の上昇等により、経営環境は厳しい状況が続いております。」

    生餌の不漁、配合飼料など原材料価格の上昇、赤潮や海水温上昇が当年度の養殖業界の経営環境に実際に現れている。
  4. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「稚魚不漁により稚魚代の高止まりや飼料価格等の上昇による養殖原価高も相まって大幅な減益となり」

    稚魚不漁に伴う稚魚代の高止まりと飼料価格等の上昇による養殖原価高が、養鰻事業の大幅な減益として実際に現れている。
  5. FY2024顕在化有価証券報告書

    「当養殖業界におきましては、赤潮の発生、福島第一原発処理水の海洋放出による輸出の激減、また、生餌の不漁や配合飼料など原材料価格の上昇や高止まりにより、依然として経営環境は厳しい状況が続いております。」

    生餌の不漁、配合飼料など原材料価格の上昇・高止まりが実際の経営環境に現れ、餌料・飼料事業では価格上昇が売上高を押し上げる一方、養殖原価高が利益を圧迫した。
  6. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「利益面では、売上高は伸びたものの販管費が増加(貸倒引当金が前年同期は戻入、当第3四半期累計期間は繰入及び諸経費高騰)し、また、養鰻事業においても稚魚不漁により稚魚代高騰や飼料高騰による養殖原価高も相まって各利益は前年実績を下回るものとなりました。」

    諸経費・飼料・稚魚代の高騰が実際に利益を押し下げる要因として現れている。餌料・飼料価格上昇および養殖投入コスト上昇による収益圧迫が継続している。
  7. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益面では、売上高は伸びたものの販管費が増加(貸倒引当金が前年同期は戻入、当第2四半期連結累計期間は繰入及び諸経費高騰)し、また、養鰻事業においても稚魚不漁により稚魚代高騰や飼料高騰による養殖原価高も相まって各利益は前年実績を下回るものとなりました。」

    諸経費・飼料・稚魚代の高騰が実際に利益を押し下げる要因として現れている。餌料・飼料価格上昇および養殖投入コスト上昇による収益圧迫が継続している。
  8. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面では、諸経費の高騰や高止まりなどの影響を受け、また、ウナギの養殖原価高も相まって各利益は前年実績を下回るものとなりました。」

    諸経費の高騰・高止まりおよびウナギ養殖原価高が実際に利益を押し下げる要因として現れている。養殖投入コストの上昇による収益圧迫が記載されている。
  9. FY2023顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属する水産業界は、新型コロナウィルス新規感染者数の減少を受け、宿泊・飲食サービスなどを中心に緩やかな回復は見られたものの、原材料や物流コストの上昇、配合飼料の値上げなど経営環境は、依然として厳しい状況が続いております。」

    原材料・物流コストの上昇および配合飼料の値上げが当年度の経営環境に実際に現れている。
  10. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「「餌料・飼料の販売事業」は、生餌は不漁により販売数量が激減し、配合飼料は販売数量がほぼ横ばいでしたが、価格上昇により売上高は微増となりました。」

    生餌の不漁による販売数量の激減が実際に発生し、餌料・飼料事業の販売動向に影響している。配合飼料は販売数量がほぼ横ばいで、価格上昇により売上高が微増となった。
  11. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「「餌料・飼料の販売事業」は、生餌は不漁により販売数量が激減し、配合飼料は販売数量がほぼ横這いでしたが、価格上昇により売上高は微増となりました。」

    生餌の不漁による販売数量の激減が実際に発生し、餌料・飼料事業の販売動向に影響した。配合飼料は販売数量がほぼ横ばいで、価格上昇により売上高が微増となった。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  13. FY2022再掲有価証券報告書

    「また、養鰻事業におきましては、稚魚(シラス)の不漁などにより仕入価格が高騰し、生産コストが上昇した場合や病気による斃死などの予想し得ない事態が生じた場合には、当社グループの経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」

    シラス不漁、仕入価格高騰、生産コスト上昇および斃死のリスクが継続して記載されている。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  19. FY2020再掲有価証券報告書

    「また、養鰻事業におきましては、稚魚(シラス)の不漁などにより仕入価格が高騰し、生産コストが上昇した場合や予想し得ない事態(養殖中のウナギの大量斃死等)が生じた場合には、当社グループの経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」

    シラス不漁・仕入価格高騰・生産コスト上昇および大量斃死のリスクが継続して記載されている。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する確認がなされている。
  23. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「養鰻事業において販売時期のズレ(今シーズンは、前半シラス漁が不漁で稚魚の池入時期が遅れたこと)や稚魚仕入価格の高騰による生産コスト高の要因などにより減収減益となりました。」

    シラス漁の不漁による稚魚の池入時期の遅れと稚魚仕入価格の高騰が継続し、養鰻事業の販売時期のズレおよび生産コスト高として影響が現れている。
  24. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「今シーズンは、前半シラス漁が不漁で稚魚の池入時期が遅れたことによる。」

    シラス漁の不漁により稚魚の池入時期が遅れ、養鰻事業の販売時期のズレと鮮魚事業の減収減益として影響が現れている。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する定型的な確認がなされている。
  26. FY2018養殖投入コスト要因の拡張有価証券報告書

    「養鰻事業におきましては、稚魚(シラス)の不漁などにより仕入価格が高騰し、生産コストが上昇した場合や予想し得ない事態(養殖中のウナギの大量斃死等)が生じた場合には、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」

    従来の配合飼料値上げ・赤潮に関するテーマに加え、ウナギ稚魚の不漁・仕入価格高騰・生産コスト上昇が養殖投入コストのリスク要因として記載された。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    配合飼料値上げと赤潮影響について、新たな発生または重要な変更はないとリスク全体に関する定型的な確認がなされている。
  28. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「また、養殖業界におきましては、養殖在池尾数の減少により、タイ・ハマチの魚価は高値基調で推移したものの、生餌価格の高騰などによる養殖コストの上昇により、厳しい状況で推移いたしました。」

    従来の配合飼料値上げに加え、生餌価格の高騰による養殖コスト上昇が記載され、養殖投入コストの負担が拡大している。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また、養殖業界におきましては、タイの魚価は高値基調で推移したものの、昨年4月からの配合飼料の値上げにより養殖コストが上昇しており、厳しい状況で推移いたしました。」

    配合飼料値上げによる養殖コスト上昇が引き続き発生しており、前年度以降に記載されたリスクの影響が継続している。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「昨年4月からの配合飼料の値上げにより養殖コストが上昇しており、厳しい状況で推移いたしました。」

    配合飼料値上げによる養殖コスト上昇が引き続き発生しており、前年度以降に記載されたリスクの影響が継続している。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「養殖業界におきましては、タイの魚価が上昇傾向にあるものの、昨年4月からの配合飼料の値上げにより養殖コストが上昇しており、厳しい状況で推移いたしました。」

    配合飼料の値上げによる養殖コスト上昇が引き続き発生しており、前年度に記載されたリスクの影響が継続している。
  32. FY2016顕在化有価証券報告書

    「配合飼料の値上げによる養殖コストの上昇などもあり、厳しい状況で推移いたしました。」

    業績説明では、赤潮の影響等により配合飼料・モイストペレットの販売数量が減少したとも記載しており、当期に影響が現れたリスクとして扱っている。
一緒に動いた変遷

「魚価・需給変動とマージン圧縮」は、この変遷が動いた34回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

14862★1234
  1. ★この変遷
  2. 1魚価・需給変動とマージン圧縮14回
  3. 2自然災害・環境汚染・赤潮8回
  4. 3与信管理と貸倒リスクの低減6回
  5. 4ウクライナ情勢等による世界経済停滞・資源価格上昇2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヨンキュウの次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-26の株主総会で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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