デジタル融合による新しいミニストップの創造
FY2022に初出。11回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらにより、2025年度のEコマースの売上高は前年同期比290％超伸長し、過去最高を記録しました。」
デジタル融合をEコマース、リアル店舗連動商品、SNSコラボ企画、価格訴求商品へ拡張し、年度売上高は前年同期比290％超となった。 - 2026-04-09前進決算説明資料
「ミニストップアプリを通じた固定客拡大を進める」
デジタル融合の取り組みを、アプリクーポンと購買行動データを活用した1to1販促、再来店促進へ進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「Eコマースでは、リアル店舗と連動した人気キャラクターのコラボ企画や、お値打ち価格の飲料の品揃え拡充に取り組みました。これらにより、Eコマースの売上高は前年同期比400％超伸長しました。」
デジタル融合を、リアル店舗との予約・店頭受取連携やEコマース独自商品の展開へ進め、Eコマース売上高は前年同期比400％超となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「OMOのインターフェースとなるミニストップアプリは、2025年２月末時点でダウンロード数が259万件を超え、会員売上高は前年同期比140％超伸長しました。」
アプリをリアル店舗、Eコマース、デリバリー、モバイルオーダー、AEON Payと接続するOMO基盤へ発展させ、会員基盤と利用頻度を拡大した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「OMOのインターフェースとなるミニストップアプリは、2024年８月末時点でダウンロード数が213万件を超え、会員売上高は前年同期比50％超伸長しました。」
ミニストップアプリはダウンロード数213万件超、会員売上高前年同期比50％超となり、顧客セグメント別クーポン・プッシュ通知やAEON Pay連動を進めた。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「Ｎｅｗコンボストアモデル第２フェーズの目指す姿として「ファストフード」と「コンビニエント」両方の進化とミニストップアプリをインターフェースとしてデジタルサービスを融合するOMO（Online Merges with Offline、オンラインとオフラインの融合）活用を具体化したフラッグシップ店舗を５月に開店しました。」
デジタル融合を、Newコンボストアモデル第2フェーズのフラッグシップ店舗、アプリを介したOMO、ワンストップ・ショートタイムショッピングとして具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ミニストップアプリをインターフェースに、OMO活用（Online Merges with Offline、オンラインとオフラインの融合）へ向けたＮｅｗコンボストアモデルの新たなフェーズへの移行を進めています。」
デジタル融合を、アプリ150万件超、会員売上高前年同期比1.8倍、決済・モバイルオーダー・デリバリー・Ｅコマース連動によるOMOの機能化へ進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ミニストップアプリは、顧客分析に基づく販売促進のほか決済機能やモバイルオーダー機能の拡充に加え、10月にはＥコマースと連動を開始するなどOMOの重要なパーツとして成長を進めており、2023年11月末時点でダウンロード数は130万件を突破し会員売上高は前年同期と比較して２倍以上伸長しました。」
デジタル融合をEコマースとの連動、決済・モバイルオーダー機能、1to1マーケティング基盤として具体化し、アプリの規模・会員売上高も拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「今後、決済サービス各社と連動したキャンペーンの実施により新たな会員の獲得を進めるとともに、モバイルオーダー機能の拡充によりデジタルの新たなタッチポイントを増やし、店内加工ファストフード商品の商品提供方法の改革による会員売上の拡大につなげてまいります。NewコンボストアモデルにおけるOMOの活用に向け１to１マーケティングの顧客基盤を構築することで事業の相乗効果を生み出してまいります。」
デジタル融合の計画を、決済連携キャンペーン、モバイルオーダー拡充、店内加工商品の提供方法改革、OMO向け1to1マーケティング基盤として具体化した。アプリは8月末ダウンロード数115万件超、会員売上高前年同期比2倍超となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「引き続き６月にはペイメントサービスとの連携、７月にはモバイルオーダー機能の追加を進め、登録会員数と会員売上高を引き上げていくとともに、OMO（Online Merges with Offline、オンラインとオフラインの融合）の実現に向けリアル店舗とデジタル事業で共通の１to１マーケティングの顧客基盤を構築することで事業の相乗効果を生み出してまいります。」
デジタル融合の計画を、アプリへのペイメントサービス連携、モバイルオーダー、リアル店舗とデジタル事業の共通顧客基盤として具体化した。 - FY2022初出有価証券報告書
「従来のミニストップブランドにデジタルを融合させることで、新たなライフスタイルブランドの構築を目指します。2022年度は様々な実験を行い、2023年度以降にそれらを統合して新しいミニストップに生まれ変わる準備を進めてまいります。」
既存ブランドへのデジタル融合、新たなライフスタイルブランドの構築、2022年度の実験と2023年度以降の統合という計画を初めて示した。