52週MDによる消費行動への対応
FY2019に初出。13回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「MD改革では、カテゴリーごとに価格戦略を再設計し、価格設定や商品ラインアップの改定を図り、コンビニエンスストア商品のおにぎりや菓子パンを中心に、売上は好調に推移しました。」
従来の52週MD・自動発注から、カテゴリー別の価格戦略、商品ラインアップ、低価格・高付加価値商品の再設計へMD改革を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「MDプロセスでは、お客さまの来店目的となる高付加価値商品の拡充と訴求に取り組んだほか、お客さまのご支持を高めるため、価格戦略および品揃えを見直し既存店日販および売上総利益率が前年同期を上回りました。」
52週MD・自動発注を含む従来の売場運営を、来店目的商品の拡充、価格戦略、カテゴリー別品揃えの見直しを含むMDプロセス改革へ進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「MDプロセスの磨き直しによる商品力の向上、節約志向の高まりに対応する価格訴求を充実させるとともに、トップバリュをはじめとするイオングループ商品の活用拡大および当社オリジナル商品のラインナップ拡充に取り組みました。」
52週MD・自動発注を含む売場運営を、カテゴリー役割の再設計、価格訴求、高付加価値商品、トップバリュ活用へ発展させた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「７月以降、シリーズとして計６品を発売しお手頃価格の商品群を一段展開し一体感をもって訴求するとともに売場展開の定着と品揃えの充実を図りました。」
52週MD・価格訴求の取り組みとして、98円のおにぎりシリーズを6品へ拡大し、売場定着と品揃え充実を進めた。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「お客さまの購買行動に基づきカテゴリーごとの役割を再設計するＭＤプロセスに基づき、価格訴求商品を拡充しお値打ち価格の商品の売上が拡大する一方、高付加価値の店内加工ファストフード商品をお客さまにご満足いただける品揃えで提供したことにより」
52週MD・自動発注を含む売場運営を、購買行動に基づくカテゴリー役割の再設計と価格・高付加価値商品の両立へ発展させた。 - FY2024前進有価証券報告書
「コンビニエンスストア商品と店内加工ファストフード商品を総合しカテゴリーごとの役割を再設計するＭＤプロセスの改革を進めました。」
52週MD・自動発注を含む従来の売場運営を、カテゴリーごとの役割を再設計するＭＤプロセス改革へ発展させた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「トップライン（売上）の引き上げにつきましては、今期より新たに設けた既存店サポート費を活用した個店の競争力向上を徹底させるため、52週マーチャンダイジングの進捗管理を強化いたします。また、特設ゴンドラにて展開する新規商品の売り込みに関しても、成功事例の共有化を進め、効率を高めてまいります。」
既存店サポート費を活用した個店施策について、52週マーチャンダイジングの進捗管理強化と、新規商品の成功事例共有を新たに進める。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また自動発注システムの運用精度を高め、定番商品および売れ筋商品の欠品を削減しました。」
52週MDと組み合わせてきた自動発注システムについて、運用精度を高め、欠品削減に進展した。 - FY2020前進有価証券報告書
「売場づくりにおいては、52週MDを推進し自動補充システムを運用することで、売れ筋商品、定番商品の欠品防止を図りました。その結果、菓子、加工食品、ラーメンなど前期を超える実績を残すことができました。」
52週MDと自動補充システムを実際に運用し、欠品防止と菓子・加工食品・ラーメン等の前期超過につなげた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売場づくりにおいては、52週MDを推進し自動補充システムを運用することで、売れ筋商品、定番商品の欠品防止を図りました。」
52週MDと自動補充システムを用いた売場運営を引き続き実施している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売場づくりにおいては、52週MDを推進し自動補充システムを運用することで、売れ筋商品、定番商品の欠品防止を図りました。」
52週MDと自動補充システムを、買上点数向上だけでなく売れ筋・定番商品の欠品防止に用いる運用へ具体化した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、売場づくりにおいては、52週MDを推進し自動補充システムを運用することで、買上点数の向上を図りました。」
52週MDと自動補充システムを実際に運用し、買上点数の向上を図る段階に進んだ。 - FY2019初出有価証券報告書
「お客さまの消費行動に対応して、52週MDを推進してまいります。」
顧客の消費行動に合わせ、週単位の商品政策を運用する52週MDを新たな取り組みとして示した。