BPR・働き方改革による生産性・従業員満足度向上
FY2019に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- 2026-07-31再掲決算
「お客様のDXを支援するために、従業員に対してITコーディネータをはじめとする資格取得支援などの戦略的な人材育成施策に注力し」
DX支援に向けた資格取得支援などの人材育成施策を継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「具体的な取り組みとしては、職種別や階層別に専門能力の向上を目的とした体系的なカリキュラムを整備するとともに、多様化する知識、スキルをタイムリーかつ継続的に養うことができるデジタル学習コンテンツを提供しております。2026年からは階層別研修をより充実させ、プロフェッショナル人材の育成を推進してまいります。」
職種別・階層別カリキュラムとデジタル学習コンテンツを整備し、2026年から階層別研修を拡充する方針を具体化した。 - 2026-05-15前進決算
「その一環として、2025年4月から「MJS DXコンサルティング」の実証的なサービス提供を開始し、段階的に中小企業のお客様へのDX伴走支援を強化しております。」
中堅・中小企業向けDX支援について、実証的なサービス提供開始という具体的な段階を記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「併せて、お客様のDXを支援するために、従業員に対する人材育成、ITコーディネータをはじめとする資格取得支援にも注力し、中堅・中小企業向けソリューションビジネス体制の更なる強化を図っており、その一環として、2025年4月から「MJS DXコンサルティング」の提供を開始し、段階的に中小企業のお客様へのDX伴走支援を強化しております。」
人材育成・資格取得支援とMJS DXコンサルティングを組み合わせたDX支援体制を、2025年4月以降も段階的に強化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、2023年には育児と仕事の両立支援の一環として、小学校第3学年修了前までとしていた育児短時間勤務の可能期間を小学校第6学年修了前までに延長し、2024年にはカフェテリアプランやライフサポート休暇を導入するなど、多様なニーズに対応可能な制度の拡充を推進しております。」
育児短時間勤務の適用期間延長に続き、2024年にカフェテリアプランとライフサポート休暇を導入し、両立支援・多様な働き方に関する制度を拡充した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2023年には社外のオンライン研修サービスを導入するなど、自己啓発の支援制度も拡充することで、プロフェッショナル人材の育成・教育を推進しております。」
社外オンライン研修サービスを2023年に導入し、自己啓発支援を拡充した。人材力・組織力をVision2028の戦略実現手段として位置付けている。 - FY2023前進有価証券報告書
「b.2023年4月より育児と仕事の両立支援の一環として、育児短時間勤務の可能期間を小学校第3学年修了前までとしていたものを小学校第6学年修了前までに延長しました。c.2023年4月より人事考課、業績考課の対象期間を見直し、中途採用者、休職者、育児短時間勤務者等評価期間の一部が欠けた社員でも考課による給与改定、賞与の支給をすることとしました。d.2023年4月よりコース別人事制度を改定し、当社におけるキャリア形成の選択肢を広げることとしました。」
育児短時間勤務の適用期間延長、評価・賞与制度の見直し、コース別人事制度の改定を2023年4月から実施し、仕事と育児の両立、評価の公平性、キャリア形成の選択肢拡大を進めた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「With/Afterコロナ時代を踏まえ、人材投資を加速させ、働きやすい職場環境を実現します。新しい働き方に対応する経営・業務の基盤を構築します。」
Vision2025における人材投資、働きやすい職場、新しい働き方に対応した経営・業務基盤の構築を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「With/Afterコロナ時代を踏まえ、人材投資を加速させ、働きやすい職場環境を実現します。新しい働き方に対応する経営・業務の基盤を構築します。」
BPR・働き方改革による生産性・従業員満足度向上のテーマを、コロナ後の人材投資、新しい働き方、経営・業務基盤の構築へと継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方、製品・サービス開発における職場環境をより一層、改善するために、東京都内の3カ所に点在していた開発部門を一拠点に集約しました。「時間」と「場所」にとらわれないフレキシブルなオフィスにより、社員が創造力を高められる環境を整えるとともに、業務効率化と働き方改革を推進してまいります。」
東京都内3カ所に分散していた開発部門を一拠点に集約し、フレキシブルなオフィス環境による業務効率化と働き方改革を実施した。 - FY2019初出有価証券報告書
「6.BPRによる生産性向上と働き方改革による従業員満足度の向上」
経営Vision2020の基本方針として、BPR、生産性向上、働き方改革、従業員満足度向上を初めて明示している。