固定資産の収益性低下と減損リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。114社中61社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。建物及び構築物8百万円、機械装置及び運搬具5百万円、工具、器具及び備品6百万円。」
広島県広島市の事業用資産について減損損失20百万円を計上したが、前年度の444百万円から大幅に減少した。投資採算性の検証と投資後の収益モニタリングを対応策として追加している。 - 2026-05-18対処決算
「減損損失 444 20」
減損損失は前年度の444百万円から20百万円へ減少し、固定資産の収益性低下による実損失の規模が縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。」
広島及びタイの事業用資産等について合計94百万円の減損損失を計上し、前年度の8百万円から増加した。タイの事業用資産についても収益性低下が実損失として現れた。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。機械装置及び運搬具6百万円、工具、器具及び備品2百万円。」
広島の事業用資産について8百万円の減損損失が発生したが、前年度の減損損失314百万円から大幅に減少した。固定資産の収益性低下リスクは残るものの、影響額は縮小した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「「モビリティ」セグメントの減損損失314百万円のうち302百万円は、特別損失の事業整理損に含めて表示しております。」
稲沢及びメキシコの事業用資産等を中心に、減損損失314百万円が計上され、固定資産の収益性低下リスクが当年度にも実損失として現れた。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「「モビリティ」セグメントにおきまして、メキシコ製造事業の撤退を決定したことに伴い、固定資産の減損損失が540百万円発生しております。」
メキシコ製造事業の撤退決定に伴い、固定資産の減損損失540百万円が新たに発生し、減損リスクが追加の実損失として顕在化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減損損失により414百万円増加したことなどが主な要因となっております。」
メキシコ及び広島の事業用資産について合計414百万円の減損損失を計上し、固定資産の収益性低下リスクが当年度にも実際の損失として現れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下と減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「モビリティセグメントに属する稲沢事業所等において、固定資産減損を認識せざるを得ず、特別損失を計上いたしました。」
固定資産の減損損失を1,571百万円計上し、前年度の70百万円から大幅に増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下と減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。建物及び構築物6,112千円、機械装置及び運搬具55,121千円、工具、器具及び備品7,405千円、無形固定資産2,289千円。」
広島市の事業用資産について合計70,928千円の減損損失を計上し、固定資産の収益性低下リスクが当年度にも実際の損失として現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下と減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下と減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下と減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。」
当連結会計年度にもフィリピンの事業用資産について19,618千円の減損損失を計上しており、固定資産の収益性低下リスクが実際の損失として現れている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループが保有する固定資産について、資産の収益性低下等により投資額の回収が見込めなくなる可能性があります。これに伴い「固定資産の減損に係る会計基準」に規定される減損損失を認識するに至った場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
当年度に愛知県稲沢市等及びフィリピンで合計625,245千円の減損損失を計上しており、リスクが実際の損失として現れている。