DX推進による業務・事業変革
FY2021に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-10-02。
- 2026-10-02前進ガバナンス
「グループ会社アペルザの技術を活用したAI業務支援システム「n/DESK」の全営業部門への導入を実現し、現場におけるデジタル基盤の定着を確立しました。」
DX推進について、顧客向けDX提案に加え、AI業務支援システムの全営業部門導入とデータ・デジタル基盤の定着を実績として示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「製造現場から社内インフラまで、幅広い領域で活用可能なＤＸソリューションを紹介いたしました。」
DX推進について、従来の製造現場中心の提案から社内インフラまで、活用領域を広げたソリューション紹介を行っている。 - 2026-05-08前進決算
「製造現場から社内インフラまで、幅広い領域で活用可能なＤＸソリューションを紹介いたしました。」
DX提案の対象を製造現場に加えて社内インフラまで広げたことを示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「具体的には、昨年度末に開設いたしました各種ＡＧＶ（無人搬送車）／ＡＭＲ（自立走行搬送ロボット）の運行や関連設備との連携を実際に体験できる施設「＆Ｎ ＬＡＢＯ ＯＳＡＫＡ ＥＡＳＴ２ ＳＩＴＥ」を活用し、将来的な人手不足への対応策として、生産工程のデジタル化とモビリティロボティクス技術を取り入れたソリューションビジネスを推進しております。」
既に開設した施設を活用し、生産工程のデジタル化とモビリティロボティクス技術を取り入れたソリューションビジネスの推進を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、生産工程のデジタル化、［ＤＸ］×［自動化］としてモビリティロボティクスをテーマに、各種ＡＧＶ（無人搬送車）／ＡＭＲ（自律走行搬送ロボット）の運行や関連設備との連携を実際に体験できる施設「＆Ｎ ＬＡＢＯ ＯＳＡＫＡ ＥＡＳＴ２ ＳＩＴＥ」をオープンいたしました。」
DX推進について、アペルザとの協業に加え、AGV・AMRと関連設備を体験できる施設を開設し、製造工程のデジタル化・自動化提案を具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「具体的には、これまでのモノづくり分野へのビジネスに加え、７月にはグループ会社である株式会社アペルザと協業で、取引先向けにＤＸセミナーを開催し、新たな領域となる事務部門の定型業務プロセスの自動化や見積・受発注管理の効率化について提案いたしました。」
DX推進について、アペルザとの協業による取引先向けDXセミナーを開催し、製造現場に加えて事務部門の定型業務自動化や見積・受発注管理効率化へ提案領域を広げた。 - FY2024前進有価証券報告書
「本株式の取得により、当社の情報発信・マーケティング機能が向上するとともに、株式会社アペルザのもつＤＸアプリケーション・コンテンツ・サービスを、当社の販売ネットワークを通じて製造業をはじめとする「モノづくり」に関わる企業に幅広く提案することで、企業のＤＸ導入促進と労働人口減少の課題解決を実現させ、当社の提供価値が更に向上・強化されます。」
株式会社アペルザの株式70％を2024年3月に取得し、情報発信・マーケティング機能の向上とDXアプリケーション等の共同開発・販売を具体化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「・ＤＸ推進」
第３次中期経営計画のコーポレート戦略としてDX推進を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、ＳＤＧs推進を切り口とした新たなソリューション提案や、Ｗｅｂを活用した情報の提供・収集などにより、ユーザー様の課題解決に向けた取り組みを進めております。」
DX推進に関連する施策として、Webを活用した情報の提供・収集を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、ＳＤＧs推進を切り口とした新たなソリューション提案や、Ｗｅｂを活用した情報の提供・収集などにより、ユーザー様の課題解決に向けた取り組みを進めております。」
DX推進に関連する具体策として、Webを活用した情報の提供・収集を引き続き実施している。 - FY2022-Q1Web活用施策の明示有価証券報告書
「具体的には、ＳＤＧs推進を切り口とした新たなソリューション提案や、Ｗｅｂを活用した情報の提供・収集などにより、ユーザー様の課題解決に向けた取り組みを進めております。」
第３次中期経営計画で掲げたDX推進について、Webを活用した情報の提供・収集という具体的な施策を記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「・ＤＸ推進」
第３次中期経営計画のコーポレート戦略として、DX推進を初めて重点政策に明示した。