自社独自の研修プログラムによる人財育成
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-02。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、2024年度からは、研修で得た知識およびスキルを実務に反映させる「研修転移」の取り組みを推進し、現場における成果創出および組織力の向上につなげております。加えて、高度化する課題への対応として、転職エージェントに加えリファラル採用を活用し、専門的な知見を有する外部人財の登用を積極的に推進しております。」
従来の研修・多様な人財活用に加え、研修内容の実務転移、リファラル採用及び外部人財登用を具体化した。女性リーダー・チーフ比率32.3％、男性育児休業取得率68.8％はいずれも目標達成と記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「・人事制度(等級・評価・報酬）において、転勤可能範囲を軸とした制度から担う職務や成果への貢献の違いを軸とした制度に変更 ・若手社員の離職防止とキャリア安全性の確保 ・管理職に対するマネジメント力強化研修の導入」
従来の研修・多様な人財活用に加え、職務・成果を軸とする人事制度への変更、若手の早期登用を可能にする等級・報酬制度、管理職研修を具体的な人財施策として示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「多様な人財が成長・活躍できる環境づくり」
従来の独自研修・実践的研修から、人財育成・投入、多様な人財が成長・活躍できる環境づくりへと、人財施策の対象を広げて具体化している。 - FY2021人財投入の明示有価証券報告書
「・人財育成・投入」
従来の研修プログラム・実践的研修による育成に加え、第３次中期経営計画の重点政策として人財の投入を明示した。 - FY2019人財活用範囲の拡張有価証券報告書
「・多様な人財の活用と育成 他業界経験者の知見・人脈活用、システム案件対応力強化」
従来の独自研修・実践的研修の継続に加え、多様な人財の活用、他業界経験者の知見・人脈の活用、システム案件対応力の強化を施策として明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人財の育成については、環境が変化する中で自己変革に挑戦し競争力を生むための人財づくりを目指し、従来からのメニューに加え、自社独自の研修プログラムを組み込んだ実践的研修を行っております。」
独自研修プログラムを組み込んだ実践的研修を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「人財の育成については、環境が変化する中で自己変革に挑戦し競争力を生むための人財づくりを目指し、従来からのメニューに加え、自社独自の研修プログラムを組み込んだ実践的研修を行っております。」
独自の研修プログラムを組み込んだ実践的研修を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人財の育成につきましては、環境が変化する中で自己変革に挑戦し競争力を生むための人財づくりを目指し、従来からのメニューに加え、当社独自の教育プログラムを組み込んだ実践的研修を行っております。」
独自教育プログラムを組み込んだ実践的研修を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人財の育成につきましては、環境が変化する中で自己変革に挑戦し競争力を生むための人財づくりを目指し、当社独自の教育プログラムを組み込んだ実践的研修を行っております。」
独自の教育プログラムを組み込んだ実践的研修を引き続き実施している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「人財の育成については、環境が変化する中で自己変革に挑戦し競争力を生むための人財づくりを目指し、従来からのメニューに自社独自の研修プログラムも組み込み、展開を開始しております。」
自社独自の研修プログラムを従来の研修メニューに組み込み、展開を開始した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、人財の育成については、環境が変化する中で自己変革に挑戦し競争力を生むための、自社独自の研修プログラムの開発に取り組んでおります。」
環境変化への対応と競争力創出に向け、自社独自の研修プログラム開発を新たな人財育成施策として示している。