読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.6
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高141,033百万円前年比 +4.6%
営業利益6,622百万円前年比 -3.0%
経常利益7,465百万円前年比 +3.7%
純利益（親会社株主帰属）5,114百万円前年比 +4.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益173.18円
売上高営業利益率4.7%
期末の財政状態
総資産127,639百万円
うち純資産 91,897 百万円自己資本比率 72.0%前期末比 +0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,304
投資-479
財務-2,791
純増減+1,034
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,206百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高150,000百万円（前年比 +6.4%）
営業利益7,300百万円（前年比 +10.2%）
経常利益7,800百万円（前年比 +4.5%）
親会社株主に帰属する当期純利益5,500百万円（前年比 +7.5%）
年間配当予想70円 → 100円（+42.9%）
配当性向53.7%
業績の増減要因
動力伝導機器分野では精密減速機、伝導用ベルト、クラッチ・ブレーキ等が堅調に推移し、産業機器分野ではコンベヤ関連機器、システム関連機器が堅調に推移した。制御機器分野ではサーボモータ、センサー、ロボット関連機器等が堅調に推移した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象2026年5月8日開催の取締役会で、自己株式600,000株を上限、取得価額総額2,000百万円を上限として取得し、取得した自己株式の全数を2027年3月31日に消却することを決議した。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 11百万円 / 特別損失 非開示
減価償却費1,256百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数30,000,800
期末自己株式数462,472
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 141,033百万円（前年比 +4.6%） |
| 営業利益 | 6,622百万円（前年比 -3.0%） |
| 経常利益 | 7,465百万円（前年比 +3.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,114百万円（前年比 +4.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 173.18円 |
| 売上高営業利益率 | 4.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 72.0% / 前期末 71.1% |
| 総資産 | 127,639百万円 |
| 純資産 | 91,897百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,304百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -479百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,791百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,206百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 150,000百万円（前年比 +6.4%） / 営業利益 7,300百万円（前年比 +10.2%） / 経常利益 7,800百万円（前年比 +4.5%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 5,500百万円（前年比 +7.5%） |
| 年間配当予想 | 70円 → 100円（+42.9%） |
| 配当性向 | 53.7% |
| 減価償却費 | 1,256百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 11百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年5月8日開催の取締役会で、自己株式600,000株を上限、取得価額総額2,000百万円を上限として取得し、取得した自己株式の全数を2027年3月31日に消却することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 30,000,800 |
| 期末自己株式数 | 462,472 |
| 業績の増減要因 | 動力伝導機器分野では精密減速機、伝導用ベルト、クラッチ・ブレーキ等が堅調に推移し、産業機器分野ではコンベヤ関連機器、システム関連機器が堅調に推移した。制御機器分野ではサーボモータ、センサー、ロボット関連機器等が堅調に推移した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。商品別では、精密減速機・伝導用ベルト・クラッチ・ブレーキ等、コンベヤ関連機器・システム関連機器、サーボモータ・センサー・ロボット関連機器等が堅調に推移したと説明している。今後は、幅広い地域・業種の顧客との取引を強みに、成長市場での営業活動に注力するとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。