エネルギー価格上昇による店舗運営コスト増加
FY2023-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025-H1。直近の記載は2026-08-10。
マキヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-10対処決算説明資料
「③水道光熱費・・・太陽光発電及び省エネ化の効果や、前年同期より電気料単価が低下したことにより減少」
太陽光発電・省エネ化の効果と電気料単価の低下により、水道光熱費が前年同期比9.0％減少した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「営業利益は1,168百万円（前年同期比0.3％減）と減益になりました。これは、賃上げによる人件費コストの増加や電気料金単価の上昇による水道光熱費の増加、賃借していた土地・建物の購入による手数料や公租公課の発生があった事等に伴う販売費及び一般管理費の増加によるものであります。」
賃上げと電気料金単価上昇による人件費・水道光熱費増加が、当中間期の営業利益減少要因として実際に発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は1,168百万円（前年同期比0.3％減）と減益になりました。これは、賃上げによる人件費コストの増加や電気料金単価の上昇による水道光熱費の増加、賃借していた土地・建物の購入による手数料や公租公課の発生があった事等に伴う販売費及び一般管理費の増加によるものであります。」
電気料金単価の上昇による水道光熱費増加が、当中間期の小売業営業利益の減益要因として実際に発生したと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「給与のベースアップ等による人件費コストの増加や電気料単価の上昇による水道光熱費の増加があったものの」
電気料単価の上昇に伴う水道光熱費の増加が実際に発生し、店舗運営コストの負担として記載されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「電力消費量の削減対策及び政府の激変緩和措置等による電力料金単価の引き下げにより水道光熱費が減少したこと等により経費率が0.6ポイント改善したこと等によるものであります。」
エネルギー価格上昇による負担が続く中、電力消費量削減対策と電力料金単価の引下げにより水道光熱費が減少し、経費率が0.6ポイント改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「電力消費量の削減対策及び政府の激変緩和措置等による電力料金単価の引き下げにより水道光熱費が減少したこと等により経費率が0.9％改善したこと等によるものであります。」
電力消費量削減対策、政府の激変緩和措置等により水道光熱費が減少し、経費率の改善が続いている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「これは売上高の増加に伴う売上総利益額の増加と、経費面においては給与のベースアップ等による人件費コストの増加があったものの、「作業改革」により生産性が向上したことと、電力消費量の削減対策及び政府の激変緩和措置等による電力料金単価の引き下げにより水道光熱費が減少したこと等により経費率が1.0％改善したこと等によるものであります。」
作業改革、電力消費量削減対策、政府の激変緩和措置等により水道光熱費が減少し、経費率が1.0％改善したと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業利益は1,889百万円（前期比0.1％減）となりました。これはエネルギーコストの上昇により水道光熱費が前期比41.8％増と大幅に増加したこと等によるものであります。」
エネルギーコスト上昇が年度の水道光熱費を前期比41.8％増加させ、小売業営業利益の減少要因となったと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー価格の大幅な上昇（水道光熱費等）による「店舗運営コストの増加」」
エネルギー価格の大幅な上昇による店舗運営コスト増加を、引き続き厳しい経営環境の要因として記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「エネルギー価格の大幅な上昇（水道光熱費等）による「店舗運営コストの増加」など、依然として厳しい経営環境にあります。」
エネルギー価格上昇による店舗運営コスト増加が継続し、小売業の水道光熱費は前年同期比約142％まで大幅に増加した。これにより小売業営業利益は前年同期比4.6％減となったと記載している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「エネルギー価格の上昇（水道光熱費等）による「店舗運営コストの増加」など、依然として厳しい経営環境にあります。営業利益は454百万円（前年同期比2.3％減）となりました。これはエネルギーコストの上昇による電気料等の「水道光熱費」の増加等により販売費及び一般管理費が5.8％増加したこと等によるものであります。」
エネルギー価格上昇による店舗運営コスト増加を小売業界のリスクとして初めて明示し、実際に電気料等の水道光熱費増加が販管費5.8％増加と営業利益減少の要因になったと記載している。