ROA・ROE・ROI等の資本効率改善
FY2017に初出。14回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
マキヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「ＲＯＥは、6.81％となり、前年に対して0.65％減少いたしました。これは、親会社株主に帰属する当期純利益が前年比で1.8％減少したことに加え、自己資本が前年比7.7％の増加となったことによるものであります。」
ROEは前年度7.45％から6.81％へ低下し、自己資本の増加と純利益減少を要因として資本効率が悪化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年３月期～2027年３月期中期経営取組施策である「資本効率の向上（ＲＯＥ（自己資本利益率）の改善策）」の達成に向け、各課題と対策に取り組んでおります。」
2025年3月期から2027年3月期までの中期施策として、ROE改善策による資本効率向上を再確認している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ＲＯＥは、7.45％となり、前年に対して0.37％減少いたしました。これは、親会社株主に帰属する当期純利益が前年比で3.0％増加しているのに対し、自己資本は前年比7.4％の増加となったことによるものであります。」
ROAは4.06％から3.84％、ROEは7.83％から7.45％へ低下し、資本効率指標は前期から悪化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2025年３月期～2027年３月期中期経営取組施策である「収益性の拡大（売上高の拡大、経常利益率の改善）」、「資本効率の向上（ＲＯＥ（自己資本利益率）の上昇対策）」、「株主還元の充実（配当性向・ＤＯＥ（自己資本配当率）の向上）」の達成に向け」
資本効率の向上とROE上昇対策を、2025年3月期から2027年3月期までの中期経営取組施策の柱として再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＲＯＡ（総資本利益率）4.06％、ＲＯＥ（自己資本利益率）7.83％」
ROAは前年度3.62％から4.06％、ROEは6.88％から7.83％へ上昇し、資本効率指標が改善した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ＲＯＡ（総資本利益率）3.62％、ＲＯＥ（自己資本利益率）6.88％」
ROAは前年度4.11％から3.62％、ROEは8.27％から6.88％へ低下し、資本効率指標は前年度から悪化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＲＯＡ（総資本利益率）4.42％、ＲＯＥ（自己資本利益率）9.50％」
ROAは前年度1.19％から4.42％、ROEは2.59％から9.50％へ上昇し、資本効率指標が大幅に改善した。 - FY2020前進有価証券報告書
「ＲＯＥは、2.59％となり、前年に対して0.03％増加いたしました。」
ROAは前年度1.18％から1.19％、ROEは2.56％から2.59％へ上昇し、資本効率指標が小幅に改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループが目標とする経営指標の推移は以下のとおりであります。」
ROAは前年度0.42％から1.18％、ROEは0.90％から2.56％へ上昇し、資本効率指標が改善した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは目標とする経営指標として、ＲＯＡ（総資本利益率）、ＲＯＥ（株主資本利益率）等資本効率に視点を置いた経営指標を重視し、これら経営数値を改善するための粗利益率の改善や人的生産性の向上に取り組んでまいります。毎期予算の立案における新規の店舗・設備等の投資案件についてもＲＯＩ（投下資本経常利益率）を個別に点検し、経営効率と財務体質の更なる改善に努めてまいります。」
ROA・ROE・ROIを重視し、粗利益率・人的生産性・投資案件別ROIの改善を進める方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは目標とする経営指標として、ＲＯＡ（総資本利益率）、ＲＯＥ（株主資本利益率）等資本効率に視点を置いた経営指標を重視し、これら経営数値を改善するための粗利益率の改善や人的生産性の向上に取り組んでまいります。毎期予算の立案における新規の店舗・設備等の投資案件についてもＲＯＩ（投下資本経常利益率）を個別に点検し、経営効率と財務体質の更なる改善に努めてまいります。」
ROA・ROEを重視する目標指標として掲げ、粗利益率改善・人的生産性向上・投資案件ごとのROI点検を通じて資本効率を改善するとしている。