Komori
セキド(9878)・施策前進

EC事業の成長と実店舗連携

FY2016に初出。32回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY2019-Q2前進FY2023 – FY20262016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 120212022: 320222023: 120232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに62社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている100社のうち14社を表示しています。上の文は100社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「ネット通販事業ですが、越境ECを強化するほかSNSを利用した「ソーシャルギフト」を展開いたします。」「またEC業務の効率化のために生成AIを活用し商品登録の作業負荷を大幅に軽減し、スピードと品質の両立を図ってまいります。」

    越境ECの強化、SNSを使ったソーシャルギフト、生成AIによる商品登録効率化へEC施策を拡張している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「通販部門では、世界114カ国・地域への販売が可能な「Buyee Connect」を導入し、越境ECを開始いたしました。さらに、インフルエンサー施策やソーシャルギフト機能の導入も検討し、グローバルな販路拡大とブランド認知度の向上を図り、売上・利益の成長を目指してまいります。」

    前事業年度に示した越境EC方針について、「Buyee Connect」を導入し、世界114カ国・地域を対象とする販売を開始する段階へ進んだ。インフルエンサー施策やソーシャルギフト機能も検討している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「通販部門では、世界114カ国・地域への販売が可能な「Buyee Connect」を導入し、越境ECを開始いたします。さらに、インフルエンサー施策やソーシャルギフト機能の導入も検討し、グローバルな販路拡大とブランド認知の向上を図り、売上・利益の成長を目指してまいります。」

    EC事業について、Buyee Connectを導入し、世界114カ国・地域を対象とする越境ECの開始方針を示した。インフルエンサー施策やソーシャルギフト機能も追加検討している。
  4. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「美容事業においては、主力商品の売上が好調に推移したこと、公式ECサイトでのセール企画が大きく貢献したことなどにより、売上高は974百万円(前年同四半期比2.2%増)と伸長いたしました。」

    公式ECサイトのセール企画が美容事業の売上拡大に寄与し、美容事業売上高は974百万円、前年同四半期比2.2%増となった。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「ファッション事業は、組織再編により店舗運営事業として新規業態店舗(韓国コスメセレクトショップ)の拡大と「AI顧客解析システム」の活用、EC部門では一層の内製化によるスピード感のある運営」

    EC施策が、従来のサイト・モール運営強化から、一層の内製化による運営スピード向上へ具体化されている。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「美容事業においては、主力商品の売上が好調に推移したこと、大手バラエティストアへの販促を強化したこと、公式ECサイトでのセール企画が大きく貢献したことなどにより、売上高は3,287百万円(前年同四半期比54.4%増)となりました。」

    公式ECサイトのセール企画が美容事業の売上拡大に寄与し、美容事業売上高は前年同期比54.4%増の3,287百万円となった。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「ネット通販では今期中を目途にシステムリプレイスを行い内製化によるサイト変化への適応力を高めます。また楽天やYahoo!も本店サイトと同一デザインにリニューアルすることで、本店サイトに集客誘導を促すとともにキャリア決済・コンビニ決済・ID決済等の新たな決済手段を導入いたします。」

    EC施策が、内製化やサイト運営強化の方針から、今期中を目途とするシステム刷新、モールのデザイン統一、本店サイトへの誘導、新たな決済手段の導入へ具体化された。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「インターネットショップ『GINZA LoveLove』についても好調を維持しております。」

    GINZA LoveLoveのインターネットショップは、好調を維持していると再確認されている。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「インターネットショップ『GINZA LoveLove』についても好調を維持しております。」

    GINZA LoveLoveのインターネットショップは、好調を維持していると記載されている。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「なお、インターネット通販部門においては、一層の内製化と本店サイトの決済手段の多様化等のリニューアルでお客様の利便性を向上させてまいります。また、SNS媒体などへの露出によりアクセス数の増加を図り売上を拡大してまいります。」

    EC事業について、内製化、決済手段の多様化、本店サイトのリニューアル、SNS露出によるアクセス増加という次段階の施策を示した。
  11. FY2021前進有価証券報告書

    「ネット通販部門が第3四半期累計期間より増収に転じ、通期で8.4%増収できたこと、コスト面でコロナ禍での人員配置の最適化と紙媒体による販促の取りやめなどによる販売管理費抑制効果で、売上高は5,087百万円、セグメント利益は142百万円となりました。」

    ネット通販部門は第3四半期累計期間以降に増収へ転じ、通期で8.4%増収となった。ファッション事業全体では売上高5,087百万円、セグメント利益142百万円を計上した。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「インターネットショップ部門では、実店舗の臨時休業の影響で店舗在庫を充てる受注に影響が顕れたほか、昨年10月の消費増税後の政府によるキャッシュレス・ポイント還元事業の対象から外れた影響も残り、5月度までは、前年同期比20%前後の減収でしたが、実店舗の営業再開によって増収に転じております。」

    実店舗の臨時休業により5月度まで前年同期比20%前後の減収となったが、店舗営業再開後は増収に転じたとの状況を再確認している。
  13. FY2021-Q1休業影響後に営業再開で増収転換有価証券報告書

    「インターネットショップ部門では、実店舗の臨時休業の影響で店舗在庫を充てる受注に影響が顕れたほか、昨年10月の消費増税後の政府によるキャッシュレス・ポイント還元事業の対象から外れた影響も残り、5月度までは、前年同期比20%前後の減収でしたが、実店舗の営業再開によって増収に転じております。」

    実店舗の臨時休業によりEC受注が制約され、5月度まで前年同期比20%前後の減収となった一方、店舗営業再開後は増収に転じた。
  14. FY2020悪化有価証券報告書

    「成長事業であるEC事業(インターネット販売事業)については、各モールの強化(特にAmazonでの販売強化)、自社サイトの広告開始とサイト強化、売上増のための体制強化に取り組んでまいりましたが、主要サイトのAmazonで期初から2019年7月中旬まで約3か月半に亘りアカウントの停止が続いたこと、消費増税の反動が長引いたことなどで売上高は821百万円(前年同期比18.0%減)となりました。」

    EC拡大施策を継続した一方、Amazonアカウント停止が約3か月半続き、EC売上高は前年同期比18.0%減となった。
  15. FY2020-Q3消費増税によるEC売上への下押し有価証券報告書

    「このような経緯の中、消費増税後の反動が最需要期の既存実店舗やEC部門の売上高、特に高額商材の販売実績などに影響し、」

    EC事業の成長施策を継続する一方、消費増税後の反動が最需要期のEC売上を下押ししたと記載している。
  16. FY2020-Q2後退有価証券報告書

    「このような経緯の中、閉鎖店舗の減収分は新規店舗の増収分でカバーできましたが、既存実店舗での高額商材の落ち込みやEC部門の一部外部サイトで3か月半の休止を被った影響などにより、売上高は3,207百万円(前年同期比4.5%減)となりました。」

    EC部門の一部外部サイトの休止期間が前四半期の3か月から3か月半へ広がり、売上高減少要因として明示された。EC拡大施策には一時的な制約が続いている。
  17. FY2020-Q1後退有価証券報告書

    「このような経緯の中、店舗閉鎖及びEC部門の一部サイトの3か月間の休止により、売上高は1,581百万円(前年同期比5.1%減)となりました。」

    EC部門の一部サイトを3か月間休止しており、既存のEC拡大施策に一時的な縮小要因が生じている。
  18. FY2019前進有価証券報告書

    「インターネットショップ事業については、実店舗の在庫を使用するだけでなく、インターネットショップ用の在庫を確保し、機会損失を減らすとともに、オペレーションも見直し、各ECモールのセール対応の強化を図ってまいりました。また、顧客にとっても利便性の高いAmazonプライムへの注力、自社サイトの集客力UPを狙った広告運用の強化にも取組むなどの施策により、前事業年度に比べ10%売上高を伸ばすことができました。」

    EC専用在庫、運用見直し、モールのセール対応、Amazonプライム、自社サイト広告を継続し、EC売上高は前年度比10%増となった。
  19. FY2019-Q3売上成長継続も伸び率低下有価証券報告書

    「インターネットショップ事業においては、実店舗の在庫を使用するだけでなく、インターネットショップ用の在庫を確保し、機会損失を減らすとともに、オペレーションも見直し、各ECモールのセール対応の強化を図ってまいりました。また、顧客にとっても利便性の高いAmazonプライムへの注力、自社サイトの集客力UPを狙った広告運用の強化にも取組んでまいりました。」

    EC専用在庫、オペレーション見直し、ECモールのセール対応、Amazonプライム、広告運用を継続し、EC売上高は9%増加した。前年同期の13%増から伸び率は低下している。
  20. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「成長事業であるEC事業の拡大については、実店舗の在庫を使用するだけでなく、インターネットショップ用の在庫を確保し、機会損失を減らすとともに、オペレーションも見直し、各ECモールのセール対応の強化を図っております。顧客にとっても利便性の高いAmazonプライムへの注力、自社サイトの集客力UPを狙った広告運用の強化にも取組んでおります。これらの結果、EC部門が13%、リユース部門が21%売上高を伸ばしたました。」

    EC専用在庫の確保、運用見直し、モールのセール対応、Amazonプライム、広告運用を具体化し、EC売上高が13%増加した。
  21. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「EC部門が約20%売上を伸ばしたほか、リユース部門の売上拡大などにより既存店舗も売上を伸ばしました。成長事業であるEC事業の拡大については、実店舗の在庫を使用するだけでなくインターネットショップ用の在庫を確保し機会損失をなくすとともに、オペレーションも見直し、各ECモールのセール対応の強化を図っております。顧客にとっても利便性の高いAmazonプライムへの注力、自社サイトの集客力UPを狙った広告運用の強化、コストパフォーマンス、スピードと精度UPを図るための増員を行っております。」

    EC売上が約20%増加し、EC専用在庫の確保、オペレーション見直し、モールのセール対応、Amazonプライム、自社サイト広告、増員まで施策を具体化した。
  22. FY2018前進有価証券報告書

    「実店舗の在庫を使用するだけでなくインターネットショップ用の在庫を確保し機会損失をなくすとともに、オペレーションも見直し、各ECモールのセール対応の強化を図ります。」

    EC専用在庫の確保、オペレーション見直し、ECモールのセール対応強化を新たな具体策として示している。
  23. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「「EC事業(インターネットショップ)の拡大」については、本店サイトでの販売構成比を高めるため、外部サイトや検索エンジンンからの流入を増やすべく、掲載アイテムや検索キーワードなどの情報追加に注力しております。また、外部サイトのモール企画ページへの商品掲載を積極的に行い、売上高の伸長につとめております。」

    本店サイトの販売構成比向上に向け、掲載アイテム・検索キーワードの追加、外部モール企画ページへの掲載という流入・販売拡大策を具体化した。
  24. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「「EC事業(インターネットショップ)の拡大」については、楽天市場、ヤフーショッピング、amazonに加え、アクセス数、転換率(アクセス数に対して商品が売れる確率)ともに伸長している本店サイトを中心に6サイトで展開し、売上高を拡大してまいりました。実店舗の在庫商品を商材として活用するほか、インターネットショップ独自の商材の仕入を強化するとともに、各サイトごとの特性に応じた販売促進施策を講じたことで、前年同期比で12.8%売上高を伸ばしました。」

    6サイト展開、実店舗在庫の活用、独自商材の仕入強化、サイト別販促を継続し、EC売上高の前年同期比増加率が12.8%と示された。
  25. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「「EC事業(インターネットショップ)の拡大」については、楽天市場、ヤフーショッピング、amazonに加え、アクセス数、転換率(アクセス数に対して商品が売れる確率)ともに伸長している本店サイトを中心に6サイトで展開し、売上高を拡大してまいりました。実店舗の在庫商品を商材として活用するほか、インターネットショップ独自の商材の仕入を強化するとともに、各サイトごとの特性に応じた販売促進施策を講じたことで、前年同期比で9.2%売上高を伸ばしました。」

    6サイト展開、実店舗在庫の活用、独自商材の仕入強化、サイト別販促を実施し、EC売上高が前年同期比9.2%増加した。
  26. FY2017前進有価証券報告書

    「現在、楽天市場、ヤフーショッピング、amazonに加え本店サイトを中心に6サイトで展開しております。第56期はアクセス数、転換率(アクセス数に対して商品が売れる確率)ともに伸長しております本店サイトの規模拡大を重点課題として取り組んでまいります。インターネットショップ独自商品の仕入れを強化するとともに各サイトごとの特性に応じた販売促進施策を講じてまいります。」

    ECを6サイトで展開していることを明示し、第56期の本店サイト拡大、独自商品の仕入れ強化、サイト別販促という施策を具体化した。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「EC事業(インターネットショップ)においては、本店サイトの企画力を強化するとともに、実店舗への誘導にも力を入れ、相互に顧客の利用頻度をあげることに取組んでおります。」

    本店サイトの企画力強化と実店舗への誘導によるEC・実店舗間の相互利用促進を継続している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「EC事業(インターネットショップ)においては、本店サイトの企画力を強化するとともに、実店舗への誘導にも力を入れ、相互に顧客の利用頻度をあげることに取組んでおります。」

    本店サイトの企画力強化と実店舗への誘導によるEC・実店舗間の相互利用促進を継続している。
  29. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「EC事業(インターネットショップ)においては、本店サイトの企画力を強化するとともに、実店舗への誘導にも力を入れ、相互に顧客の利用頻度をあげることに取組んでおります。」

    本店サイトの企画力強化と実店舗への誘導を明示し、ECと実店舗の相互利用を通じた顧客利用頻度の向上に取り組んでいる。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「また、伸長著しいEC部門においては、実店舗との販促企画及び販促商材を共有するメリットを最大限に生かし、競争力の高い商品、価格、デリバリーの提供によるリピーターの獲得に努めてまいります。」

    ECを成長部門と位置付け、実店舗との販促・商材共有、商品・価格・配送の競争力向上によってリピーター獲得を目指している。
一緒に動いた変遷

「オリジナルブランドと店舗別マーチャンダイジング」は、この変遷が動いた32回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141212101010★123456
  1. ★この変遷
  2. 1オリジナルブランドと店舗別マーチャンダイジング14回
  3. 2紙媒体からモバイル・SNS販促への移行12回
  4. 3新株予約権による事業拡大資金の調達12回
  5. 4コスト構造の見直しと販管費比率の低減10回
  6. 5ファッション部門の黒字化10回
  7. 6美容分野・マスクシート商品の展開10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
セキドの次の決算発表は2026-11-04の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-28の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。