紙媒体からモバイル・SNS販促への移行
FY2016に初出。32回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「『GINZA LoveLove』では、プッシュ型自社アプリ、Googleビジネスプロフィール、WEBチラシ等によるデジタルチャネルを活用することで、顧客接点の最大化や情報接触頻度の向上を図っております。」
デジタル販促を、自社アプリに加えてGoogleビジネスプロフィールやWEBチラシへ広げ、顧客接点と情報接触頻度の向上を図っている。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、輸入ブランド専門店『GINZA LoveLove』、『&choa!』とも、ＡＩ解析による再来店促進施策が一定の成果をあげております。『GINZA LoveLove』では、高額品の需要の落ち込みはあったものの、中低額品は堅調に推移いたしました。引続き、アプリ会員へのプッシュ通知での情報伝達に努めております。」
AI解析による再来店促進施策をGINZA LoveLoveと&choa!の両業態で運用し、一定の成果があったと記載している。アプリ会員へのプッシュ通知も継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、購買履歴データをAI解析し会員様に適正な価格帯での「新商品のご案内」「セール情報」など、週30本以上のプッシュ通知を実施し、既存会員様のリピート率向上に努めてまいります。」
AIによる購買履歴解析を活用し、会員向けプッシュ通知を週30本以上実施する具体的な再来店・リピート促進施策を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「『GINZA LoveLove』では、顧客対策として、ＡIを使った顧客データ解析による再来店促進施策の効果を分析し、次の施策に活かす作業を積み上げております。また、この手法を『&choa!』の販促施策にも拡げることで、リピーターの増加につなげております。」
AI顧客データ解析による再来店施策について、効果分析と次の施策への反映を進め、&choa!の販促にも展開してリピーター増加につなげる段階へ進んだ。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「また、昨年から取り組んでおりますＡＩ解析による再来店促進施策を韓国コスメにも拡げることにいたしました。」
従来GINZA LoveLoveで進めていたAI解析による再来店促進施策を、韓国コスメの販促にも拡張する段階へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、昨年度から取り組んでおりますAI顧客解析システムについてですが、顧客グループへのアプリプッシュを開始し、月間平均90本の配信を行った結果、配信対象の高額ブランドでの会員売上高が前年比108％となりました。非会員売上が前年比93％だったことから両者を比較すると約16％の効果がありました。」
AI顧客解析をアプリプッシュへ実装し、月間平均90本を配信した。対象高額ブランドの会員売上高は前年比108％、非会員売上高は93％で、両者比較で約16％の効果を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ファッション事業（店舗運営事業）においては、ＡＩを活用した再来店施策、アプリ会員獲得、プッシュ通知により、新商品・イベント・クーポン等、会員様にメリットのある情報伝達に努めております。」
AIによる再来店施策、アプリ会員獲得、プッシュ通知を用いた顧客コミュニケーションを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「引続き、アプリ会員獲得とプッシュ通知での新商品・季節商品・イベント・クーポン等、会員様にメリットのある情報伝達に努めております。」
アプリ会員の獲得とプッシュ通知による新商品・イベント・クーポン等の情報伝達を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ファッション事業（店舗運営事業）においては、顧客対策として、2000年の顧客管理システム導入から23年間蓄積した顧客購入データをＡＩの解析にかけ、再来店施策に活用する取り組みを開始しております。」
23年間蓄積した顧客購入データのAI解析を開始し、再来店施策への活用へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2000年の顧客管理システム導入から23年間蓄積した顧客購入データ、属性データをAIの解析にかけ、再来店数の増加を目指します。」
顧客管理システム導入以来23年間蓄積した購入データ・属性データをAIで解析し、リピーター人数・リピーター率の増加を目指す施策へ進展した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ＰＲ戦略についてもユーザー目線による情報発信を活用する施策の展開を推進いたしました。」
従来のアプリ・SNS等による顧客接点に加え、ユーザー目線の情報発信を活用するPR施策を展開した。 - FY2022前進有価証券報告書
「今期においても、店舗数の多いコンビニエンスストアでの取扱数の増強や、美容室、エステ・ネイルサロン等の新規販路開拓を図ってまいります。PR活動としましては、コンビニエンスストアでの取り扱いが増えることで認知度アップに繋がるとともに、TikTokなどでの動画配信やアンバサダー施策の強化を行います。また、ライブ配信・SNS企画を通して、ファン参加型の企画を定期実施することでユーザーとの交流を増やしてまいります。」
従来のスマホアプリ・SNS販促から、TikTok、ライブ配信、アンバサダー施策、ファン参加型企画へ顧客コミュニケーションを拡張した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「取扱商品については、中・高価格帯商品の品揃え充実で、客数減をカバーする一方、スマホ・アプリの活用による販促強化にも取組んだ結果、売上高は1,173百万円（前年同期比39.9％増）、セグメント利益は14百万円（前年同期は８百万円のセグメント損失）と大幅な増収増益となりました。」
スマホ・アプリを活用した販促強化を継続し、ファッション事業の増収増益要因の一つとして記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「販促施策の面でもマス販促のチラシ販促を全廃しスマホアプリやテレモーション（電話によるお客様とのコミュニケーション）の活用による１to１販促に注力しております。」
紙媒体によるマス販促を全廃し、スマホアプリと電話を用いた1to1販促へ移行した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販促面でも、チラシ・ＤＭ販促を全面的に取りやめ、前年に導入したスマホアプリの活用やテレモーション（電話でのプロモーション）による販促を強化することで既存顧客とのコミュニケーションの確保に努めました。」
チラシ・ＤＭ販促を全面的に取りやめ、スマホアプリと電話によるプロモーションを強化するデジタル・直接接触型の販促へ移行した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「販促面でも、紙媒体で予定していた販促を全面的に取りやめ、スマホアプリの活用やテレモーション（電話でのプロモーション）による販促を強化することで既存顧客とのコミュニケーションの確保に努めました。」
紙媒体販促を全面的に取りやめ、スマホアプリと電話によるプロモーションへ販促手段を切り替えた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「販促面でも、紙媒体で予定していた販促を全面的に取りやめ、スマホアプリの活用やテレモーション（電話でのプロモーション）による販促を強化することで既存顧客とのコミュニケーションの確保に努めました。」
紙媒体による販促を全面的に取りやめ、スマホアプリと電話によるプロモーションへ販促手段を切り替えた。 - FY2020前進有価証券報告書
「スマホアプリの活用により広告宣伝費を前年同期比48百万円削減したほか、」
スマホアプリを販促手段として定着させ、広告宣伝費を前年同期比48百万円削減した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「集客・接客」施策として、スマホアプリ会員の獲得推進と会員へ向けた情報提供や提案など、コミュニケーション強化を進めております。また、ショッピングモール内の催事を月３回のペースで実施し、客数・売上高の拡大に努めております。」
スマホアプリ会員の獲得、会員向け情報提供・提案、催事実施による顧客接点強化を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「「集客・接客」施策として、スマホアプリ会員の獲得推進と会員へ向けた情報提供や提案など、コミュニケーション強化を進めております。」
スマホアプリの導入段階から、アプリ会員の獲得、会員向け情報提供・提案による継続的なコミュニケーション強化へ施策を進めている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「「集客・接客」施策として、スマホアプリ会員の獲得推進と会員へ向けた情報提供や提案など、コミュニケーション強化を進めております。」
従来のアプリ導入から、アプリ会員の獲得、会員への情報提供・提案による顧客コミュニケーション強化へ施策を進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「第57期にリリースしたスマートフォン向けアプリやこれまでの顧客の会員情報・POS等のデータベースを活用し、お客様一人ひとりにご満足いただけるよう「B to I（Business to Individual）」マーケティングに取り組みます。」
従来のメルマガ・SNS中心のデジタル販促から、スマートフォン向けアプリ、会員情報・POSデータ、「B to I」マーケティングへ展開した。アプリは第57期にリリース済みである。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「販促戦略としては顧客データの活用によるお客様とのコミュニケーションに力を入れ、特に路面店舗での売上確保と次なるステップであるアプリ導入に向けた取組みにつなげております。」
顧客データを活用したコミュニケーションを強化し、路面店舗の売上確保と、次段階のアプリ導入に向けた取り組みへ展開している。アプリ導入自体の完了は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「販促施策は従来以上にＳＮＳを利用した発信の強化等により、顧客囲い込みを図ります。」
SNS利用を従来以上に強化し、顧客囲い込みを図る販促方針を示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「コスト削減」については、チラシ販促からメルマガ販促への切り替えやＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サイト）に対する販促を推進するなど、積極的かつ大幅なコスト削減に取組んでおります。」
紙媒体からメルマガ・SNS販促への移行を引き続きコスト削減策として位置付けている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「コスト削減」については、チラシ販促からメルマガ販促への切り替えやＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サイト）に対する販促を推進するなど、積極的かつ大幅なコスト削減に取組んでおります。」
紙媒体からメルマガ・SNS販促への移行を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「チラシ販促からメルマガ販促への切り替えや中国向けＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サイト）に対する販促を推進するなど、積極的かつ大幅なコスト削減に取組んでおります。」
チラシからメルマガへの切り替えと中国向けSNS販促を継続し、デジタル販促への移行を進めている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「「コスト削減」については、チラシ販促からメルマガ販促への切り替えや中国向けＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サイト）に対する販促を推進するなど、積極的かつ大幅なコスト削減に取組んでおります。」
従来の紙媒体からメルマガへの切り替えを推進し、中国向けSNS販促も加えてデジタル販促の範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「チラシ等の販促宣伝物の作成については大幅に縮小することでコストダウンを図ってまいります。その一方で、従来のメールマガジンに加え、ＬＩＮＥ、ＳＮＳ媒体等コミュニティ型のＷｅｂサイトを活用した販促を行い、ＯtoＯ（Online to Offline）の展開を強化してまいります。」
チラシを縮小し、メールマガジン、LINE、SNSを活用したオンラインから実店舗への送客を強化する方針である。