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コックス(9876)・施策前進

自社型SPAの完成と3つの仕組みの構築

FY2017に初出。17回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-13。

17記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q2 – 2026-10-132017: 320172018: 420182019: 320192020: 220202021: 120212022: 020222023: 120232024: 120242025: 020252026: 22026
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SPA型商品の企画・製造・販売一貫モデル13社が書いているテーマ・逆風0社・追い風13社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-13前進決算

    「重点商品の開発・販売強化によるプロパー販売比率の向上及び在庫水準の適正化を進め」

    商品開発・販売と在庫管理を連動させた収益改善策を下期施策として具体化している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「商品検討時の検討ルールの修正、AI画像処理による検討効率化により、商品開発の精度を高めることで正価販売の拡大を図って参ります。」

    商品開発の精度向上策を、商品検討ルールの修正とAI画像処理による検討効率化へ具体化している。
  3. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「販売面では、値引きの抑制、催事・EC等でのキャリー商品の丁寧な活用を推進するとともに、商品面では、為替リスク対策を講じながら、中国ならびにアセアン地域からの商品調達拡大による仕入原価の低減を図り、売上総利益率は5.1ポイント改善、期末商品残高は前年同期差3億50百万円の削減となりました。」

    自社型SPAの運用を、値引き抑制、キャリー商品の活用、海外調達、為替対応により進め、粗利益率改善と在庫削減を実現した。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「商品面におきましては、前連結会計年度から引き続き、値引き販売の抑制、催事・EC等でのキャリー商品の丁寧な活用により、売上総利益率は5.7ポイント改善、期末商品残高は前年同期差2億79百万円の削減となりました。」

    自社型SPAの運用面で、値引き抑制とキャリー商品の販売を継続し、粗利益率改善と在庫削減という測定可能な結果を示した。
  5. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症拡大による売上低下に伴い適宜仕入れ計画の見直しを実施し、在庫を削減するとともに、プロパー販売の構成比を高めた結果、売上総利益率は8.9ポイント改善しました。」

    SPA改革の一環として仕入れ計画を見直し、在庫削減とプロパー販売比率の引き上げを実施し、売上総利益率の改善につなげた。
  6. FY2020前進有価証券報告書

    「市場分析から生産の活動においては、AIを用いたソリューションであるAIMDの定量的に可視化されたトレンド予測をベースに、企画・開発のプロセスを修正し、市場トレンド、顧客ニーズをダイレクトに商品へ反映しました。また、商品開発から生産・調達についての計画生産とQR生産のバランスを見直すことで建値消化率が前年秋冬シーズンと比較して6.4ポイント改善しました。」

    自社型SPAに向け、AIMDの導入、顧客ニーズの反映、計画生産とQR生産の比率見直しを実施し、建値消化率が6.4ポイント改善した。
  7. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、商品決定プロセスを見直し商販一体となったものづくりへ変更し、長期生産とQR生産の比率を見直した結果、売上総利益率は前年より4.1ポイント改善いたしました。」

    自社型SPAに向けた商品決定プロセスを商販一体型へ変更し、生産方法の比率も見直した結果、売上総利益率が前年より4.1ポイント改善した。
  8. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間においては、商品決定プロセスを見直し商販一体となったものづくりへ変更した結果、売上総利益率は前年より4.6ポイント改善いたしました。」

    SPA改革の具体策として、商品決定プロセスを商販一体のものづくりへ変更し、売上総利益率の改善につなげた。
  9. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、市場分析及び商品企画において新たなテクノロジーを導入し、今まで勘や経験にて判断していた定性的な情報をAI(人工知能)にて解析し定量的に可視化することやお客さまの声をダイレクトに商品に反映する仕組みを構築いたしました。第2四半期以降に投入する秋物商品から展開してまいります。」

    市場分析・商品企画にAIを導入し、定性的情報の定量可視化と顧客の声を商品へ反映する仕組みを構築した。秋物商品から展開する予定である。
  10. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「「建値消化率の向上」については、商品決定プロセスを変更し、総品番数を前年比60%まで削減し、重点販売商品の明確化に取り組みました。販売強化をしたメンズボトムは売上高前年比109.6%と伸長しましたが、その他の商品は、不安定な気候変化に対応できず、計画から下振れしました。第4四半期以降においては、重点販売商品の明確化及び営業力強化に加えて、人工知能を活用したトレンド予測システムの導入など、テクノロジーの面からも向上を図ってまいります。」

    商品決定プロセスを変更し、総品番数を前年比60%まで削減して重点商品を明確化した。メンズボトムは前年比109.6%となり、今後は営業力強化と人工知能を活用したトレンド予測システムの導入も進める。
  11. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「「建値消化率の向上」については、推進体制の変革・MDプロセスの見直しを行ないます。本部制とすることで、スケールメリットを活かしSPAを推進します。また、新たにブランドディレクターを配置し、ブランド視点での横断的判断ができる体制へと変革してまいります。さらに、品番数を削減し重点販売商品を明確化することで、建値消化率を改善させます。」

    第3四半期以降の施策として、MD推進体制を本部制へ変更し、ブランドディレクターの配置、品番削減、重点販売商品の明確化によってSPAと建値消化率の改善を進める計画を示した。
  12. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「MD業務支援システムの機能拡張により自動振替システムを本格稼働させました。特に、「ikka」の全カテゴリーの重点販売商品に対象範囲を拡大させた結果、対象品番の正価販売比率が向上しております。」

    自動振替システムを本格稼働させ、ikkaの全カテゴリーの重点販売商品へ対象範囲を拡大した結果、対象品番の正価販売比率が向上した。
  13. FY2018前進有価証券報告書

    「その後品番数を増やして稼働しており、対象商品の正価販売比率は向上しております。自動振替システム稼働による店舗間の振替頻度増加に対応するため、2018年2月度から物流センターと店舗間の商品配送を段ボールから繰り返し利用可能な「エコビズボックス」に切り替え、ボックス管理のためにRFIDタグを導入いたしました。」

    自動振替システムを品番数拡大段階へ進め、正価販売比率の向上を確認した。物流面でも配送容器とRFID管理を導入した。
  14. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「販売開始後一定期間が経過した商品を、店別消化状況から自動的に再配分することで、対象商品の正価販売比率は向上しております。」

    自社型SPAに向けた商品消化管理の仕組みについて、自動振替システムの実験を実施し、正価販売比率の向上が確認された。
  15. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「「商品消化管理精度の向上」については、システムを活用した在庫コントロールの仕組みの再構築を目指し、9月度に「ikka」から自動振替システムの実験を開始いたしました。」

    自社型SPAに向けた商品消化管理の仕組みについて、ikkaで自動振替システムの実験を開始する具体的段階に進んだ。
  16. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「SPA改革を進め、低価格と鮮度アップを実現し、安定的な収益性の確立を目指す新中期3ヶ年の初年度である2017年度においては、前期に成果のあった鮮度・価格競争力を高めた商品開発による正価販売の強化と、在庫の効率化を高めるとともに、「SPA改革の推進」「商品消化管理精度の向上」「再成長への転換」の3つの施策に取り組んでおります。」

    自社型SPAを完成させる従来の中期改革を、新中期3ヶ年の初年度における3施策として具体的に再整理している。
  17. FY2017初出有価証券報告書

    「中期計画では、3つのしくみを構築し、自社型SPAの完成を重要改革として取り組みます。」

    調達、在庫管理・分析、在庫循環の3つの仕組みを構築し、自社型SPAを完成させる改革方針を初めて体系的に示している。
一緒に動いた変遷

「Eコマースの売上拡大と販売チャネルの拡大」は、この変遷が動いた17回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

151111111010★123456
  1. ★この変遷
  2. 1Eコマースの売上拡大と販売チャネルの拡大15回
  3. 2業態改革による収益力の向上11回
  4. 3ネットと店舗の相互送客によるオムニチャネル化11回
  5. 4店舗・公式オンラインストアのポイント連携と顧客管理11回
  6. 5MD・物流改革による売上総利益率の向上10回
  7. 6MDサイクルの正常化と在庫修正10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
コックスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-13の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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