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北恵(9872)・事実再定義

資産の減少と現金・売掛金の変動

FY2016-Q3に初出。37回の記載のうち35回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2016。直近の記載は2026-10-02。

37記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2016 – FY2019-Q2再定義FY2019 – 2026-10-022016: 12017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
受取手形・売掛金減少による総資産減少10社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社

北恵がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-02再定義決算

    「当第3四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて14億51百万円減少し、263億97百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産7億40百万円及び現金及び預金7億22百万円の減少によるものです。」

    総資産は前事業年度末比14億51百万円減少し、受取手形・売掛金・契約資産および現金及び預金の減少が主因となっている。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当中間会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて12億63百万円減少し、265億85百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産5億91百万円及びその他(流動資産)4億62百万円の減少によるものです。」

    総資産は前事業年度末比12億63百万円減少し、受取手形・売掛金・契約資産およびその他流動資産の減少が主因となった。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「資産につきましては、前事業年度末に比べて12億33百万円減少し、278億49百万円となりました。これは主に、現金及び預金7億45百万円及び売掛金4億73百万円並びに有価証券2億円の減少に対して、未成工事支出金1億37百万円及び投資有価証券1億25百万円の増加によるものです。」

    総資産は12億33百万円減少し、現金・売掛金・有価証券の減少を主因とする構成となった。
  4. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて16億21百万円減少し、274億60百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産10億35百万円及び現金及び預金5億35百万円の減少によるものです。」

    総資産は前事業年度末比16億21百万円減少し、受取手形・売掛金・契約資産と現金及び預金の減少が主因となった。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「資産につきましては、前事業年度末に比べて74百万円増加し、290億82百万円となりました。これは主に、現金及び預金2億円及び売掛金1億46百万円の増加に対して、電子記録債権1億50百万円及び受取手形1億4百万円の減少によるものです。」

    総資産は小幅に増加し、現金・売掛金の増加が電子記録債権・受取手形の減少を上回る構成となった。
  6. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて16億49百万円減少し、273億59百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産8億85百万円及び現金及び預金7億18百万円の減少によるものです。」

    総資産は前事業年度末比16億49百万円減少し、受取手形・売掛金・契約資産および現金・預金の減少が主因となった。
  7. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて6億29百万円減少し、283億79百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産8億55百万円の減少に対しその他(流動資産)2億9百万円の増加によるものです。」

    総資産は前事業年度末比6億29百万円減少し、受取手形・売掛金・契約資産の減少をその他流動資産の増加が一部相殺する構成となった。
  8. FY2023再定義有価証券報告書

    「資産につきましては、前事業年度末に比べて3億10百万円増加し、290億8百万円となりました。これは主に、現金及び預金13億95百万円及び電子記録債権5億75百万円、並びにソフトウエア1億7百万円の増加に対して、受取手形1億78百万円及び売掛金15億42百万円、並びに商品1億75百万円の減少によるものです。」

    総資産は前事業年度末比3億10百万円増加し、売掛金・商品等の減少に対して現金及び預金、電子記録債権、ソフトウェアの増加が上回る構成となった。
  9. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて12億57百万円減少し、274億40百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産11億円及び現金及び預金3億26百万円の減少によるものです。」

    総資産は前事業年度末比で減少したが、前第2四半期の減少要因から、受取手形・売掛金・契約資産および現金の減少を主因とする構成へ更新している。
  10. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて9億64百万円減少し、277億33百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産8億57百万円及び商品2億8百万円並びに現金及び預金1億60百万円の減少に対しその他(流動資産)2億57百万円の増加によるものです。」

    総資産は前事業年度末比9億64百万円減少し、受取手形・売掛金・契約資産、商品、現金の減少をその他流動資産の増加が一部相殺する構成となった。
  11. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて2億79百万円減少し、284億18百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産21億45百万円の減少に対し現金及び預金13億62百万円並びにその他(流動資産)2億84百万円の増加によるものです。」

    総資産は前事業年度末比2億79百万円減少し、受取手形・売掛金・契約資産の減少を現金及び預金等の増加が一部相殺する構成となった。
  12. FY2022再定義有価証券報告書

    「資産につきましては、前事業年度末に比べて13億16百万円増加し、286億97百万円となりました。これは主に、電子記録債権2億86百万円及び売掛金8億37百万円並びに商品1億80百万円の増加によるものです。」

    総資産は13億16百万円増加し、電子記録債権、売掛金、商品の増加を主因とする構成となった。
  13. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて3億40百万円増加し、277億21百万円となりました。これは主に、商品3億65百万円及びその他(流動資産)1億83百万円の増加に対し受取手形、売掛金及び契約資産1億43百万円及び現金及び預金1億7百万円の減少によるものであります。」

    非連結決算移行後の総資産は前事業年度末比3億40百万円増加し、商品・その他流動資産の増加が受取手形、売掛金及び契約資産・現金の減少を上回った。
  14. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて2億40百万円増加し、276億22百万円となりました。これは主に、現金及び預金11億84百万円及び商品1億93百万円並びにその他(流動資産)3億31百万円の増加に対し受取手形、売掛金及び契約資産14億68百万円の減少によるものであります。」

    非連結決算移行後、総資産は前事業年度末比2億40百万円増加し、現金・商品・その他流動資産の増加が受取手形、売掛金及び契約資産の減少を上回った。
  15. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期会計期間末における資産は、前事業年度末に比べて3億42百万円増加し、277億23百万円となりました。これは主に、商品3億5百万円及びその他(流動資産)1億89百万円の増加に対し受取手形、売掛金及び契約資産1億50百万円の減少によるものであります。」

    非連結決算移行後の総資産は前事業年度末比3億42百万円増加し、商品・その他流動資産の増加が受取手形、売掛金及び契約資産の減少を上回った。
  16. FY2021再定義有価証券報告書

    「資産につきましては、前事業年度末に比べて19億85百万円増加し、273億81百万円となりました。これは主に、売掛金20億84百万円の増加によるものです。」

    非連結決算への移行後、総資産が19億85百万円増加し、売掛金の増加が主因となった。
  17. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて31百万円減少し、254億36百万円となりました。これは主に、その他(投資その他の資産)4億24百万円並びに受取手形及び売掛金4億20百万円の減少に対しその他(流動資産)6億15百万円の増加によるものです。」

    総資産は前年度末比31百万円の減少となり、投資その他の資産と受取手形・売掛金の減少をその他流動資産の増加が相殺する構成となっている。
  18. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて1億47百万円減少し、253億19百万円となりました。これは主に、現金及び預金1億27百万円並びに受取手形及び売掛金3億42百万円の減少に対しその他(流動資産)4億82百万円の増加によるものです。」

    総資産は前年度末から1億47百万円減少し、現金・受取手形及び売掛金の減少をその他流動資産の増加が一部相殺する構成となった。
  19. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて7百万円増加し、254億75百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金8億35百万円並びにその他(流動資産)1億63百万円の増加に対し現金及び預金9億63百万円の減少によるものです。」

    前年度末から総資産は7百万円増加し、受取手形・売掛金等の増加が現金及び預金の減少を相殺する構成となった。
  20. FY2020再定義有価証券報告書

    「総資産は、前連結会計年度末に比べて2億48百万円減少し、254億67百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金2億76百万円、電子記録債権2億37百万円並びに投資有価証券2億48百万円の減少に対し、現金及び預金5億8百万円の増加によるものです。」

    総資産は前年度末から減少し、売上債権・電子記録債権・投資有価証券の減少を現金及び預金の増加が一部相殺している。
  21. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて12億57百万円減少し、244億58百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金11億50百万円の減少によるものです。」

    総資産は前年度末から12億57百万円減少し、受取手形及び売掛金の減少が主因となっている。前四半期の減少幅からさらに拡大している。
  22. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて11億92百万円減少し、245億23百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金8億71百万円及び投資その他の資産1億57百万円の減少によるものです。」

    総資産は前年度末から11億92百万円減少し、前四半期の2億90百万円減少から減少幅が拡大した。受取手形及び売掛金に加え、投資その他の資産の減少が主因となっている。
  23. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて2億90百万円減少し、254億25百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金3億51百万円の減少によるものです。」

    総資産は減少し、受取手形及び売掛金の減少を主因とする構成を示している。前年度末からの減少額は1億38百万円から2億90百万円へ変化している。
  24. FY2019再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べて1億38百万円減少し、257億15百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金8億71百万円の減少に対し、現金及び預金5億44百万円の増加によるものです。」

    総資産は減少し、受取手形及び売掛金の減少を現金及び預金の増加が一部相殺する構成となっている。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて14億58百万円減少し、243億95百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金16億44百万円の減少に対し、現金及び預金2億63百万円の増加によるものです。」

    総資産は減少し、受取手形及び売掛金の減少を現金及び預金の増加が一部相殺する構成を継続している。
  26. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「資産は、前連結会計年度末に比べて12億82百万円減少し、245億71百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金16億14百万円の減少に対し、現金及び預金4億70百万円の増加によるものです。」

    総資産は減少し、受取手形及び売掛金の減少を現金及び預金の増加が一部相殺する構成となっている。
  27. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて2億24百万円増加し、260億79百万円となりました。これは主に現金及び預金6億50百万円及び有価証券1億円の増加に対し受取手形及び売掛金6億98百万円の減少によるものです。」

    総資産は増加し、現金・有価証券の増加が受取手形及び売掛金の減少を上回る構成となっている。
  28. FY2018再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べて8億57百万円増加し、259億42百万円となりました。これは主に現金及び預金3億96百万円及び電子記録債権2億82百万円並びに投資有価証券1億93百万円の増加によるものです。」

    総資産は増加し、主因が現金及び預金、電子記録債権、投資有価証券の増加へ変化している。
  29. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて4億18百万円減少し、246億66百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金9億87百万円の減少に対し現金及び預金2億67百万円、商品1億83百万円及び投資その他の資産のその他2億75百万円の増加によるものです。」

    総資産の減少は前四半期から継続しているが、今回は受取手形・売掛金の減少を、現金・商品・投資その他の資産の増加が一部相殺する構成となっている。
  30. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて4億17百万円減少し、246億67百万円となりました。これは主に現金及び預金8億80百万円の減少に対し受取手形及び売掛金4億22百万円の増加によるものです。」

    総資産が前四半期の小幅な増加から減少へ転じ、現金及び預金の減少と受取手形・売掛金の増加を伴う構成となっている。
  31. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて55百万円増加し、251億40百万円となりました。これは主に現金及び預金2億90百万円及び商品1億23百万円の増加に対し受取手形及び売掛金3億95百万円の減少によるものです。」

    総資産は小幅に増加し、現金及び預金・商品の増加が受取手形及び売掛金の減少を上回る構成へ変化している。
  32. FY2017再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べて16億60百万円増加し、250億84百万円となりました。これは主に現金及び預金16億99百万円の増加によるものです。」

    総資産は増加し、主因が受取手形・売掛金から現金及び預金の増加へ移っている。
  33. FY2017-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて3億38百万円増加し、237億63百万円となりました。これは主に現金及び預金5億95百万円の増加に対し受取手形及び売掛金1億48百万円及び無形固定資産24百万円の減少によるものです。」

    総資産は前連結会計年度末から増加し、主因が受取手形及び売掛金の増加であった前四半期から、現金及び預金の増加と受取手形・売掛金および無形固定資産の減少を伴う構成へ変化している。
  34. FY2017-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて2億17百万円増加し、236億42百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金2億61百万円の増加によるものです。」

    総資産は前連結会計年度末から増加し、主因は受取手形及び売掛金の増加となっている。前四半期の現金増加・売掛金減少を伴う増加から内容が変化している。
  35. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて4億91百万円増加し、239億15百万円となりました。これは主に現金及び預金11億6百万円の増加に対し受取手形及び売掛金8億2百万円の減少によるものです。」

    通期末の受取手形・売掛金増加を主因とする総資産増加から、当第1四半期は現金及び預金の増加と受取手形・売掛金の減少を伴う総資産増加へ内容が変化している。
  36. FY2016再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べて12億47百万円増加し、234億24百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金14億97百万円の増加によるものです。」

    前四半期の資産減少から、通期では総資産が増加する方向へ変化し、主因も現金減少との併記から受取手形・売掛金の増加に移っている。
  37. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて1億7百万円減少し、220億69百万円となりました。これは主に現金及び預金10億81百万円の減少に対し受取手形及び売掛金8億79百万円の増加によるものです。」

    期末資産は減少し、その内訳として現金及び預金の減少と受取手形及び売掛金の増加を示している。
一緒に動いた変遷

「負債の減少」は、この変遷が動いた37回のうち34回、同じ書類で同じ向きに動きました。

343228272420★123456
  1. ★この変遷
  2. 1負債の減少34回
  3. 2資源価格下落・新興国減速・円高株安による先行き不透明感32回
  4. 3自己資本比率45.5%28回
  5. 4利益剰余金増加による純資産の増加27回
  6. 5低金利・住宅取得支援策を背景とした住宅市場の持ち直し24回
  7. 6売上高増加と利益減少の併存20回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
北恵の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-02の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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