電子カルテ・医療情報システム受注
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07再掲決算
「西日本は、民需商談や文教・医療機関向け商談が増加したことにより、システムエンジニアリングサービス、電子デバイスやサーバ等の情報通信機器が増収となり、売上高は17億23百万円（前年同期比9.6％増）となりました。」
医療機関向け商談の増加が西日本の増収要因として記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「「東日本」は、民需商談や自治体・文教・医療機関向け商談が増加したことにより、パソコン等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスが増収となった」
医療機関向け商談の増加が、東日本の増収要因として引き続き記載された。 - 2026-05-08前進業績予想の修正
「ＩＴソリューション・サービス分野では、デジタル技術を活用して事業の競争力と効率の向上を図るデジタル化へのニーズが高まり、基幹系システムの更新需要やクラウド移行を取り込むことにより、民需、社会公共、ヘルスケアの各分野における商談が好調に推移するとともに、前年度に引き続きＷｉｎｄｏｗｓ１０のサポート終了に伴うクライアント環境の更新需要もあり、売上高は増加しました。」
ヘルスケアを含む複数分野の商談好調と売上高増加が通期実績として記載され、医療情報関連需要の進展が確認された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「東日本」は、民需商談や自治体・文教・医療機関向け商談が増加したことにより、パソコン等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスが増収となったことから、売上高は39億68百万円（前年同期比44.0％増）となりました。」
医療機関向け商談の増加が、自治体・文教向け商談や民需商談とともに東日本の増収要因として引き続き記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「「首都圏」は、大規模な業務システム端末商談や一般企業の基幹システムの更新・改修案件、公共向けの重要インフラ更新、ヘルスケア分野での商談などが増加し、サーバ等の情報通信機器やシステムエンジニアリングサービスが増収となったことから、売上高は153億58百万円（前年同期比9.1％増）となりました。「東日本」は、自治体・文教・医療機関向け商談や民需商談が増加したことにより、サーバ、パソコン等の情報通信機器が増収となったことから、売上高は65億34百万円（前年同期比13.7％増）となりました。」
ヘルスケア分野の商談増加が首都圏の増収要因となり、東日本でも医療機関向け商談の増加が記載された。複数地域で医療関連需要の増加が確認された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「東日本」は、民需でのシステム更新や医療機関、文教向け商談の増加により、情報通信機器、システムエンジニアリングサービス、フィールドサービスが増収となったことから、売上高は27億54百万円（前年同期比18.7％増）となりました。」
医療機関向け商談の増加が東日本の増収要因として記載された。前期第3四半期まで示されていた複数地域での医療・ヘルスケア需要増加が継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「首都圏」は、ヘルスケア機器の組込み用のサーバ・パソコンやシステム更新需要の増加により、情報通信機器が増収となり、システムエンジニアリングサービスも増収となったことから、売上高は98億30百万円（前年同期比16.7％増）となりました。「東日本」は、医療機関や一般企業向け商談の増加により、サーバなどの情報通信機器、システムエンジニアリングサービスなどが増収となったことから、売上高は40億49百万円（前年同期比3.0％増）となりました。「西日本」は、医療機関や自治体・公共向け大口商談の増加などにより、情報通信機器およびシステムエンジニアリングサービスなどが増収となったことから、売上高は36億４百万円（前年同期比28.6％増）となりました。」
首都圏のヘルスケア機器向け需要に加え、東日本・西日本でも医療機関向け商談の増加が記載され、医療・ヘルスケア関連需要の増加が複数地域で確認された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「首都圏」は、ヘルスケア機器の組込み用のサーバ・パソコンや大口ユーザーの需要増加により、情報通信機器が増収となり、システムエンジニアリングサービスおよび電子デバイスも増収となった」
ヘルスケア分野では、前四半期に続き組込み用サーバ・パソコンの需要増加が増収要因として記載された。今回は大口ユーザーの需要増加も併記されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「首都圏」は、ヘルスケア商談における組込み用のサーバやパソコンの需要増加により、情報通信機器が増収となり、システムエンジニアリングサービスおよび電子デバイスも増収となった」
過去に減少や競争激化が記載されたヘルスケア分野について、首都圏で組込み用サーバ・パソコンの需要増加が増収に結び付いた。 - FY2023対処有価証券報告書
「東日本は、自治体・文教向け商談やコロナ禍の影響を受けていた医療機関向け商談が増加し、パソコンやサーバ等の情報通信機器および付帯するシステムエンジニアリングサービスやフィールドサービスも増収となりました。」
過去に減少や競争激化が記載された医療機関向け商談について、東日本で増加に転じた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「西日本」は、医療機関および公文教向け商談が減少し、情報通信機器やフィールドサービスが減収となり、売上高は18億11百万円（前年同期比7.2％減）となりました。」
医療機関向け商談の減少が、前四半期に続き西日本の減収要因として記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「「西日本」は、電子デバイスが増収となりフィールドサービスは前年同期並みだったものの、医療関係やシステム構築商談が減少し、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスが減収となったことから、売上高は８億40百万円（前年同期は９億92百万円）となりました。」
医療関係の商談が減少し、西日本の売上高減少要因として記載された。 - FY2020対処有価証券報告書
「西日本は、公共機関および民間企業向け情報通信機器導入や病院向け電子カルテ商談、電子デバイスの売上高が増加したことから、売上高は56億20百万円（前年同期比12.1％増）となりました。」
過去に減少や競争激化が記載された医療情報システム分野について、西日本で病院向け電子カルテ商談の増加が記載された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「東日本」は、文教向け情報通信機器導入および医療機関向けシステムが増加したことから、売上高は10億33百万円（前年同期比16.8％増）となりました。」
過去に減少や競争激化が記載されたヘルスケア・医療システム分野について、東日本で医療機関向けシステムの増加が引き続き記載されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「ヘルスケア関連商談やシステム開発案件の受注が増加となりましたが」
過去に競争激化や大口商談の反動による減少が記載されていたヘルスケア分野について、首都圏で関連商談の受注増加が記載された。 - FY2018対処有価証券報告書
「システム開発案件やヘルスケア商談の受注も前年同期に比べ増加となり、売上高は114億円（前年同期比2.4％増）となりました。」
前期まで減少・競争激化が記載されていたヘルスケア分野について、首都圏で商談受注が前年同期比で増加した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「「東日本」は、フィールドサービスの売上は増加しましたが、前年同期には大口の電子カルテ商談のあったヘルスケア商談は減少し、売上高は20億52百万円（前年同期比0.2％増）となりました。」
東日本では、前年同期に大口の電子カルテ商談があった反動もあり、ヘルスケア商談が減少したと記載されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「「西日本」は、医療機関や公共施設向けシステムの受注増加から情報通信機器やシステム開発の売上が増加し、売上高は７億83百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」
前期に競争激化による落ち込みが記載されたヘルスケア・医療システム分野について、医療機関向けシステム受注の増加が記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「ＩＣＴソリューション・サービス分野では、文教および金融機関向けビジネスが好調に推移し、ＩｏＴ領域では、ＩＣタグを活用した入退室管理や工程管理に加えて、検体管理システムを受注し、今後の横展開も見込まれ、ビジネスが拡大してきました。しかし、ヘルスケア分野が電子カルテなどの医療システム商談の競争激化から大きく落ち込んだため、売上高は減少となりました。」
医療システム商談は競争激化により「大きく落ち込んだ」とされ、リスクの表現が強まった。ただし西日本では医療システム商談の受注増加も記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「首都圏」は、システムエンジニアリングサービスは前年同期比増加となりましたが、電子デバイスがメーカーの生産終息や前年同期に伸長した設備更新需要の反動減、ヘルスケア商談の減少により、売上高は79億70百万円（前年同期比2.2％減）となりました。」
ヘルスケア商談の減少が、首都圏の電子デバイス売上減少要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「首都圏」は、システムエンジニアリングサービスは前年同期比増加となりましたが、医療情報システムの受注減少などのため情報通信機器は減少し」
医療情報システムの受注減少が首都圏の情報通信機器売上の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「電子カルテなどの医療情報システムの受注が減少したためソフトウェア、情報通信機器の売上が減少し」
首都圏では医療情報システム受注の減少が業績悪化要因となった一方、東日本では電子カルテシステムの受注がシステムエンジニアの稼働向上に寄与した。