システム開発の減少
FY2017-Q3に初出。26回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「システムソリューション分野では、ＥＲＰ（統合基幹業務システム）ビジネスやパソコン更新商談、サーバの仮想化、クラウドサービスとのハイブリッド化などの社会インフラ基盤構築商談も増加し、サイバー攻撃の高度化やＢＣＰ（事業継続計画）への関心の高まりを受けた新規需要もあり、売上高は増加しました。」
ERP、パソコン更新、サーバ仮想化、ハイブリッドクラウドに加え、サイバー攻撃やBCPを背景とした新規需要が増加し、システムソリューション売上が拡大した。 - 2026-05-08前進業績予想の修正
「システムソリューション分野では、ＥＲＰ（統合基幹業務システム）ビジネスやパソコン更新商談、サーバの仮想化、クラウドサービスとのハイブリッド化などの社会インフラ基盤構築商談も増加し、サイバー攻撃の高度化やＢＣＰ（事業継続計画）への関心の高まりを受けた新規需要もあり、売上高は増加しました。」
ERP、パソコン更新、サーバ仮想化、ハイブリッド化などの商談増加と新規需要が売上高増加に結び付いた。 - FY2025前進有価証券報告書
「システムソリューション分野では、ＥＲＰ（統合基幹業務システム）ビジネスやパソコン更新商談、サーバの仮想化、クラウドサービスとのハイブリッド化などの社会インフラ基盤構築商談も増加し、ＩＣタグやタブレットを活用したＩｏＴ商談も堅調に受注でき、売上高は増加となりました。」
ERP、パソコン更新、サーバ仮想化、ハイブリッド化、IoT商談の増加・受注が記載され、システムソリューションの展開が進んだ。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの中間連結会計期間の売上高は、サーバやパソコンなどの情報通信機器、フィールドサービス、システムエンジニアリングサービスが増収となったことから、売上高は128億19百万円（前年同期比12.0％増）となりました。」
システムエンジニアリングサービスが情報通信機器・フィールドサービスとともに増収となり、前期から続くシステム関連サービスの回復が継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの第３四半期連結累計期間の売上高は、サーバ・パソコンなど情報通信機器、システムエンジニアリングサービスなどが増収となったことから、売上高は175億46百万円（前年同期比15.3％増）となりました。」
前四半期に全社ベースで減収となっていたシステムエンジニアリングサービスが増収となり、全社の増収に寄与した。 - FY2024-Q1システム関連サービスの地域別分化有価証券報告書
「「首都圏」は、ヘルスケア商談における組込み用のサーバやパソコンの需要増加により、情報通信機器が増収となり、システムエンジニアリングサービスおよび電子デバイスも増収となったことから、売上高は32億54百万円（前年同期比28.4％増）となりました。「東日本」は、民需や前年同期に大きく増加した文教向け商談の減少により、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスおよびフィールドサービスが減収となったことから、売上高は８億34百万円（前年同期比32.0％減）となりました。「西日本」は、民需や自治体向け商談の増加により、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスおよび電子デバイスが増収となったことから、売上高は10億４百万円（前年同期比25.5％増）となりました。」
システムエンジニアリングサービスは首都圏・西日本で増収となった一方、東日本では減収となり、システム関連サービスの動きが地域別に分化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上高の増加と原価率の低減、システム開発商談の回復による採算性の向上などにより」
停滞・減少が記載されていたシステム開発商談が回復し、採算性向上と営業増益に寄与した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの第３四半期連結累計期間の売上高は、パソコンなどの情報通信機器、システムエンジニアリングサービス、電子デバイスは増収となりましたが、フィールドサービスが減収となり、売上高は152億15百万円（前年同期比1.0％増）となりました。」
前四半期に減収となっていたシステムエンジニアリングサービスが増収に転じ、全社増収に寄与した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「パソコンなどの情報通信機器は増収となりましたが、フィールドサービス、電子デバイス、システムエンジニアリングサービスが減収となり、売上高は104億75百万円（前年同期比0.2％増）となりました。」
前四半期にはシステムエンジニアリングサービスが増収とされていたが、当四半期は全社ベースで減収に転じた。一方、首都圏では同サービスが増収となっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの第１四半期連結累計期間の売上高は、システムエンジニアリングサービスは増収となりましたが」
システムエンジニアリングサービスの増収が引き続き記載され、全社では他の事業の減収を受けながらも関連サービスの増収が続いている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「電子デバイスやパソコン、ソフトウェア商品等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスが増収となったことから、150億69百万円（前年同期は142億97百万円）となりました。」
システムエンジニアリングサービスが増収となり、前四半期に続いてシステム開発・関連サービスの回復が全社増収に寄与している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「「首都圏」は、フィールドサービスが減収となりましたが、電子デバイスやサーバ、ソフトウェア商品等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスが増収となったことから、売上高は60億25百万円（前年同期は53億55百万円）となりました。」
首都圏ではシステムエンジニアリングサービスが増収となり、前四半期まで複数地域で記載されていたシステム開発・関連サービスの減少は一部緩和された。一方、西日本ではシステムエンジニアリングサービスが減収となっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「「西日本」は、電子デバイスが増収となりフィールドサービスは前年同期並みだったものの、医療関係やシステム構築商談が減少し、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスが減収となったことから、売上高は８億40百万円（前年同期は９億92百万円）となりました。」
西日本で医療関係やシステム構築商談が減少し、情報通信機器・システムエンジニアリングサービスの減収につながった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少やシステムエンジニアリング商談の停滞により、営業利益は２億88百万円（前年同期比55.3％減）、経常利益は３億３百万円（前年同期比53.4％減）となり」
従来のシステムエンジニアリングサービス減収に加え、システムエンジニアリング商談の停滞が明示され、全社の営業利益減少要因となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「「首都圏」は、フィールドサービスは微増となりましたが、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやネットワーク工事関連、電子デバイスが減収となったことから、売上高は53億55百万円（前年同期比10.9％減）となりました。」
システムエンジニアリングサービスが首都圏で減収となり、東日本・西日本でも減収が記載された。システム開発・サービス関連の減少が複数地域に広がった。 - FY2020前進有価証券報告書
「システムソリューション分野では、パッケージを適用するＥＲＰ（統合基幹業務システム）商談が堅調に推移するとともに、消費税増税対応のシステム改修商談、有力ＯＳのサポート終了に伴うパソコンの更新商談やサーバの仮想化、クラウドサービスとのハイブリッド化などの社会インフラ基盤構築商談も増加しました。」
ERP、消費税増税対応、OSサポート終了、サーバ仮想化、ハイブリッドクラウドなど複数のシステム開発・ソリューション商談が増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループの第３四半期連結累計期間の売上高は、フィールドサービスが減収となったもののサーバ、パソコン等の情報通信機器やシステムエンジニアリングサービスなどが増収となり、166億95百万円（前年同期比18.2％増）となりました。」
システムエンジニアリングサービス等の増収が続き、全社売上高は前年同期比18.2％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「システムソリューション分野では、パッケージを適用するＥＲＰ（統合基幹業務システム）ビジネス商談が堅調に推移するとともに、サーバの仮想化、クラウドサービスとのハイブリッド化などの社会インフラ基盤構築商談も増加しました。また、製造業等のＩｏＴ商談として、ＩＣタグやタブレットを活用した新規ソリューションの提供や食品製造業向けフードディフェンス（食の安全を担保するための仕組み）など、今後の需要が見込まれる新規技術分野へのノウハウ蓄積を進め、売上高は増加いたしました。」
ERP、サーバ仮想化、ハイブリッドクラウド、ICタグ・タブレット活用、フードディフェンスなど具体的な商談・提供実績が広がり、システムソリューション売上が増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「「西日本」は、公共、製造業向けのシステム開発および自治体向けパソコン更新商談によりシステムエンジニアリングサービス、情報通信機器の売上が増加したことから、売上高は21億75百万円（前年同期比19.0％増）となりました。」
西日本で公共・製造業向けのシステム開発が増収に結び付き、同地域の売上高は前年同期比19.0％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「「西日本」は、公共、製造業向けのシステム開発やサーバ導入商談によりシステムエンジニアリングサービス、情報通信機器の売上が増加したことから、売上高は８億57百万円（前年同期比9.4％増）となりました。」
西日本では公共・製造業向けのシステム開発およびサーバ導入商談がシステムエンジニアリングサービスと情報通信機器の増収に結び付いた。 - FY2018前進有価証券報告書
「システムソリューション分野では、新規ＥＲＰ（統合基幹業務システム）関連ビジネスが減少する中で、サーバの仮想化、クラウドサービスのハイブリッド化などの社会インフラ基盤構築商談が増加し、また製造業などのＩｏＴ商談として、ＩＣタグやタブレットを活用した新規ソリューションの提供や中堅顧客向けＳａａＳ型サービスの提供など、今後の新規技術分野へのノウハウ蓄積を進め、売上高は増加いたしました。」
サーバ仮想化、ハイブリッドクラウド、IoT新規ソリューション、SaaS型サービスなどの商談・提供が増加し、システムソリューション売上が増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「「西日本」は、電子デバイスがユーザーの生産調整により減少となった一方、公共および民間向けのシステム開発の売上が増加するとともに、情報通信機器が底堅い更新需要に支えられて、売上高は26億66百万円（前年同期比2.7％増）となりました。」
システム開発案件について、首都圏・東日本で受注が増大・好調に推移し、西日本でも公共・民間向け売上が増加した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「システム開発案件の受注は堅調に推移し、92億41百万円（前年同期比1.0％増）となりました。」
前四半期に続き、システム開発案件の受注が堅調であることが記載されている。西日本でもシステム開発の売上増加が全体の増収に寄与した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「システム更新商談の増加や産業機器メーカーの需要増などにより情報通信機器、電子デバイスの売上が増加し、システム開発案件の受注も増加したため」
前期に減少していたシステム開発について、当四半期は受注増加が売上増加要因として記載された。 - FY2017対処有価証券報告書
「「首都圏」は、産業機器の組込み用や大口の更新需要などでパソコンの売上が増加し、システム開発案件の受注が好調だったシステムソリューションも増加しました」
西日本でのシステム開発減少に対し、通期では首都圏のシステム開発案件受注が好調で、システムソリューション全体も微増となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「ＩＣＴ需要の不振に加え競争の激化と大型商談の遅延などから情報通信機器の売上が大幅に落ち込み、システム開発も減少したため、売上高は25億95百万円（前年同期比8.6％減）となりました。」
西日本でシステム開発の減少が売上高減少の要因として記載されている。