英和（9857）・施策達成
働き方改革と業務改革による従業員の生産性・満足度向上
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による業務効率化23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026達成有価証券報告書
「また、中長期的な人材戦略に基づいて多様な従業員が主体性や創造性を発揮しやすい新たな人事制度の導入に向けた検討を進め、2026年度に運用を開始しております。」
前年度に2026年度からの運用開始を目指すとしていた新たな人事制度について、2026年度に運用を開始したと記載している。 - 2026-05-12前進決算
「しかしながら、これらは中長期的な成長基盤の強化を目的とした先行投資であり、今後の生産性向上を通じて、持続的な成長及び企業価値の向上に資するものと考えております。」
新人事制度の導入に伴う人件費増加と教育制度の充実を、中長期的な成長基盤強化のための先行投資として位置付けている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度においては、人的資本経営の観点では、多様な人材の確保や育成、従業員の定着が重要であると考え、４月に人材開発の専任部署を新設しました。また、中長期的な人材戦略に基づいて多様な従業員が主体性や創造性を発揮しやすい新たな人事制度の導入に向けた検討を進めており、2026年度からの運用開始を目指しております。」
働き方改革・従業員の生産性や満足度向上の取り組みが、人材開発専任部署の新設と、2026年度運用開始を目指す新たな人事制度の検討へ具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「働きがい、やりがいを高めるため、「働き方改革」を推進するとともに、全従業員の生産性向上、満足度向上を目指すため、業務改革を推進してまいります。」
働き方改革と業務改革による従業員の生産性・満足度向上を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「働きがい、やりがいを高めるため、「働き方改革」を推進するとともに、全従業員の生産性向上、満足度向上を目指すため、業務改革を推進してまいります。」
人材確保・育成を経営課題とする中で、働き方改革と業務改革を従業員の生産性・満足度向上の手段として明示している。