販売力・提案力・情報収集能力を持つ人材の育成
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-25。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- 2026-06-25再定義ガバナンス
「当社グループにとって、「人材」は最も重要な経営資源であり、社員の成長なくして企業価値を向上させることは困難なことと考えております。」
人材育成テーマを、多様な人材の育成、ワークライフバランス、社員のエンゲージメント向上を含むマテリアリティとして整理している。 - FY2026前進有価証券報告書
「更に、2025年度においては、サステナビリティに関する社内教育の強化を目的に、全社説明会の実施やeラーニングによる教育の整備等を進め、全社的な理解の浸透を図ってまいりました。加えて、エリア別及び関係子会社を対象とした説明会を実施し、サステナビリティ推進に向けた全社基盤の整備を進めました。また、従来より実施している階層別の社内研修や後継者育成を目的とした研修を継続的に実施するとともに、取引先主催の研修会への参加等を通じて、社員の専門性及び実務力の向上にも取組んでまいりました。人的資本に関する制度面では、タレントマネジメントシステム導入に向けたシステム選定、人材育成及びスキル向上を目的とした通信教育や資格取得の支援制度の運用も行っております。」
人材育成について、全社・地域別・子会社向け教育、後継者育成、タレントマネジメントシステム選定、通信教育・資格取得支援へと具体的な施策を拡充している。 - 2026-06-04前進決算説明資料
「人材育成・教育制度強化による投資拡大」
2027年3月期の利益変動要因として、人材育成・教育制度強化への投資拡大を具体的に示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「定期採用者についてはOJTリーダーを配置し、短期的、中期的な育成スケジュールを設定し、丁寧な指導を行う他、等級別に設定している独自の研修制度についても、多様な教育研修体系の拡充を図るとともに、中長期的な経営戦略の実現に必要なスキルや専門性を高めるべく、全社員に対して学びの機会を提供してまいります。」
人材育成について、OJTリーダー、育成スケジュール、等級別研修、全社員への学習機会という具体的な施策を体系的に記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「厳しい企業間競争に打ち勝ち、事業環境の様々な変化に対応できる、販売力、提案力、情報収集能力、専門分野の知識等十分な力量を持った人材を育成するとともに、社員一人一人が当事者意識を強く持って行動する現場力の強化と、生産性追求による収益力の向上を図ってまいります。」
販売力・提案力・情報収集能力・専門知識を持つ人材の育成と、現場力・生産性向上を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「事業環境の様々な変化に対応できる、販売力、提案力、情報収集能力、専門分野の知識等十分な力量を持った人材を育成するとともに、社員一人一人が当事者意識を強く持って行動する現場力の強化と、生産性追求による収益力の向上を図ってまいります。」
販売力・提案力・情報収集能力・専門知識を持つ人材の育成と、現場力・組織力の強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「管理面におきましては、当社グループの持続的成長を目指して、上場企業に求められているコーポレートガバナンス・コードに沿った内部統制環境の改善・強化と、企業価値向上を実現するために最重要課題となる人材育成に引き続き取組んでまいります。」
コーポレートガバナンス・コードに沿った内部統制の改善・強化と、人材育成を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「管理面におきましては、当社グループの持続的成長を目指して、上場企業に求められているコーポレートガバナンス・コードに沿った内部統制環境の改善・強化と、企業価値向上を実現するために最重要課題となる人材育成に引き続き取り組んでまいります。」
内部統制環境の改善・強化と人材育成を引き続き重要課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場の国際化に対応できる、販売力、提案力、情報収集能力等十分な力量を持った人材を育成するとともに、社員一人一人が当事者意識を強く持って行動する現場力の強化と、それを統合する社内総合力の強化を図ってまいります。」
人材育成を企業価値向上の最重要課題と位置付け、個人の現場力と組織総合力の強化を併記している。