アジアを中心とした海外戦略とネットワーク構築
FY2018に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-04-14。
アークランズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- 2026-04-14再定義業績予想の修正
「⑤海外事業モデル再構築」
海外戦略の表現が、従来の海外展開・ネットワーク構築から、海外事業モデルの再構築へ移った。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「・海外展開の加速」
海外戦略について、従来の海外展開強化・ネットワーク構築から、外食事業における「海外展開の加速」へ表現が強まった。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
海外展開・ネットワーク構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
海外展開・ネットワーク構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
海外展開・ネットワーク構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
海外展開・ネットワーク構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
海外展開・ネットワーク構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
海外展開・ネットワーク構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
海外展開・ネットワーク構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
海外展開・ネットワーク構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「⑦海外展開の強化」
前年度にいったん個別記載が消えたアジア中心の海外戦略が、LIXILビバとの資本業務提携における「海外展開の強化」として再び提携項目に組み込まれた。地域はアジア中心から特定されない表現に変わっている。 - FY2019削除有価証券報告書
「上記ビジョンの実現に向け、下記の経営戦略を遂行してまいります。①収益基盤の確立・専門店事業の推進による差別化とホームセンター既存店舗の活性化及び人口密集エリアへの出店拡大」
現行の中長期経営戦略では、専門店、既存店活性化、人口密集エリアへの出店、M&A、社員育成が記載されているが、前年度に明示されていたアジアを中心とする海外出店・ネットワーク構築は記載されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
アジアを中心とした海外出店・ネットワーク構築の戦略について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
アジアを中心とした海外出店・ネットワーク構築の戦略について、重要な変更がないと開示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「②アジアを中心とした海外戦略とネットワークの構築・「とんかつ」市場を中心として、新たな国や地域も含めた積極的な出店・ホームセンター事業も台湾を中心に、ホームセンター・プロショップの多店舗展開を図る」
とんかつ事業では新たな国・地域への出店、ホームセンター事業では台湾を中心とする多店舗展開を海外施策として明示している。