販売商品・仕入商品・原材料の価格変動
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
オートバックスセブンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。21社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026対処有価証券報告書
「国内オートバックスチェンでは、専売タイヤの拡販や高付加価値タイヤのラインアップ拡充に加え、おクルマ無料安全点検やタイヤセールに関するTVCMおよびWEB広告等を強化したことが奏功し、タイヤが好調に推移いたしました。」
タイヤ値上げによる需要反動が懸念される環境で、専売・高付加価値商品の拡販、無料安全点検、広告強化により販売が伸長し、価格変動リスクの影響が抑制された。 - 2026-05-11対処決算
「専売タイヤの拡販や高付加価値タイヤのラインアップ拡充に加え、おクルマ無料安全点検やタイヤセールに関するTVCMおよびWEB広告等を強化したことが奏功し、タイヤが好調に推移いたしました。」
価格変動下で、専売・高付加価値商品の拡販と販促によりタイヤ需要が維持・拡大した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「国内オートバックスチェンでは、タイヤ値上げによる反動減が懸念されたものの、専売タイヤの拡販や高付加価値タイヤのラインアップ拡充等の戦略的な販売促進が奏功し、タイヤが伸長いたしました。また、車両メンテナンス需要を背景に、オイル・バッテリー等のメンテナンス関連商品が堅調に推移し、これらの商品に伴うサービス工賃も伸長いたしました。」
タイヤ値上げ後の反動減が懸念されるなか、専売・高付加価値商品の拡販とラインアップ拡充によりタイヤが伸長し、価格変動による需要後退の影響が抑制された。 - FY2025対処有価証券報告書
「国内オートバックスチェンでは、車両メンテナンス需要や年末年始の外出需要を背景に、タイヤ・オイル・バッテリーなどのメンテナンス関連商品が伸長し、これらの商品に伴うサービス工賃も好調に推移いたしました。」
価格上昇・仕入価格変動が続くなか、メンテナンス関連商品の販売とサービス工賃が伸長し、需要後退の影響は足元で抑制された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「タイヤについては、メーカー値上げを受け、５月に店頭価格を改定いたしましたが、プライベートブランドタイヤやオートバックスグループ専売タイヤ等の低価格帯商品の売上が伸長し、堅調に推移いたしました。オイルやバッテリーも価格改定があったものの、既存車のメンテナンス需要を背景に、品ぞろえや販売促進を強化したことが奏功し堅調に推移いたしました。」
メーカー値上げと店頭価格改定は継続したが、低価格帯商品の拡充、品ぞろえ、販売促進、既存車のメンテナンス需要により、タイヤ・オイル・バッテリーは堅調に推移した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「タイヤについては、メーカー値上げを受け、５月と９月の二度にわたり店頭での価格改定をいたしましたが、品ぞろえや販売促進、既存車のメンテナンス需要により好調に推移し、売上が増加いたしました。」
メーカー値上げと5月・9月の店頭価格改定が実際に発生した。オイル・バッテリーも価格改定の対象となったが、販売促進やメンテナンス需要により売上は増加した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「タイヤについては、メーカー値上げを受け、５月と９月の二度にわたり店頭での価格改定をいたしましたが、品ぞろえや販売促進、既存車のメンテナンス需要により好調に推移し、売上が増加いたしました。同様に、価格改定したオイルやバッテリーについても、効果的な販売促進に加え、メンテナンス需要の高まりにより好調となりました。」
メーカー値上げとそれに伴うタイヤの店頭価格改定が5月・9月の2回実施され、オイルやバッテリーも価格改定の対象となった。価格変動が実際の販売対応に現れた一方、販売促進とメンテナンス需要により関連商品の売上は好調に推移した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、カー用品関連においても、原油や原材料価格の高騰などを受け小売価格改定の動きが顕著になり、厳しい市場環境におかれております。」
原油・原材料価格の高騰が実際に発生し、小売価格改定と厳しい市場環境につながっている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「国内オートバックスチェンでは、タイヤメーカーからの仕入れ価格引き上げに伴い、本年10月からのタイヤ価格の値上げを店頭で告知するとともに、スタッドレスタイヤを含む品揃えの強化などにより、タイヤの売上が大幅に伸長いたしました。」
タイヤ仕入れ価格の上昇は発生したが、販売価格の値上げ告知と品揃え強化により、タイヤ売上は大幅に伸長した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「BtoB事業は、オイル原価と物流コストが高騰するなど厳しい環境が続くものの、オイル卸売において値上げをしたことや、第２四半期に設立した株式会社CAPスタイルによるプライベートブランド商品のラインアップを強化するなど経営統合の効果があらわれ、収益体質が改善しつつあります。」
オイル原価・物流コストの高騰は継続しているが、卸売価格の引き上げ、CAPスタイルによるPB商品強化、経営統合の効果により収益体質が改善しつつあると記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「BtoB事業は、オイルの卸売において値上げをしたことなどにより、売上高は増加いたしました。また、アクセサリーなどの収益改善が進んだものの、オイル原価と物流コストの高騰が引き続き影響し、営業利益は前期比で減少いたしました。」
オイル原価と物流コストの高騰が実際にBtoB事業の営業利益を押し下げる要因として記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが販売している商品は、様々な要因によってその仕入商品、原材料の価格変動や市場環境変化の影響を受け、販売価格が見込みに反して高騰、もしくは暴落することがあります。」
販売商品・仕入商品・原材料の価格変動が、販売価格と需要を通じて業績に影響するリスクを再掲している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「また、国内のタイヤメーカー各社によるタイヤの値上げに伴う駆け込み需要に対応するために、店舗における販売体制や品揃えの強化に努めました。」
タイヤメーカー各社の値上げが実際に発生し、駆け込み需要への対応として店舗の販売体制・品揃えの強化が必要となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売価格が仕入価格を下回る、もしくは価格高騰で需要が後退するなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
仕入価格と販売価格の逆転、価格高騰による需要後退を想定している。