消費者の要望・嗜好と新商品需要の変化
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-04-13。
ヤマダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- 2026-04-13再掲業績予想の修正
「物価高等を背景とした一部家電の買い控え傾向等が見られたものの、パソコンや携帯電話などの情報家電が好調に推移した他、住建セグメントの売上高が増加したこと等により、概ね前回公表予想の水準となる見通しです。」
物価高による一部家電の買い控えと、情報家電の好調という商品別の需要差を再確認した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「テレビ等が低調に推移した一方、猛暑を受けてエアコンが堅調に推移したほか、Windows10のサポート終了を前に買い替え需要の高まるパソコンや携帯電話等が市場をけん引し、総じて堅調に推移しました。」
商品ごとの需要変化について、テレビは低調だった一方、Windows10サポート終了前のパソコン・携帯電話の買い替え需要が市場をけん引したと説明した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「物価高・実質賃金低下・可処分所得減少等に伴う消費者の日常生活における節約志向が継続する一方、個人消費の回復傾向や気候要因等を背景として、省エネ性能の優れたドラム式洗濯機・エアコンなどの高付加価値商品が堅調に推移しました。」
物価高等による節約志向と、個人消費の回復・高付加価値商品の堅調さを併記し、消費者嗜好の変化に関する説明を継続した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「主な要因としては、①物価高・実質賃金低下・可処分所得減少に伴う消費者の生活防衛意識の高まりによる家電をはじめとする耐久消費財の需要減少、②巣ごもり需要の反動減、③コロナ禍からの人流の回復と経済正常化に伴うレジャー・サービスへの消費志向のシフト、家電量販店への来店客数減少」
物価高、実質賃金低下、巣ごもり需要の反動、レジャー・サービスへの消費シフトが、耐久消費財需要と来店客数の減少として実際の業績要因に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「消費支出はレジャー・サービス等が中心となり、当業界では総じて来店客数が減少傾向にありました。」
消費支出のレジャー・サービスへのシフトと来店客数の減少傾向が、当四半期の需要環境に実際に現れた。物価高による耐久消費財の買い控えも継続して記載された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年度より継続しているウクライナ情勢や、物価高での生活防衛意識の高まりによる耐久消費財の買い控えの影響があり、厳しい状況で推移いたしました。」
物価高と生活防衛意識の高まりによる耐久消費財の買い控えが、当四半期の売上減少要因として実際に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「物価高等に伴う消費者の生活防衛意識の高まりによる需要減退」
物価高と生活防衛意識の高まりが耐久消費財等の需要減退として実際の減収要因に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「③物価高及び実質賃金低下に伴う消費者の生活防衛意識の高まりによる耐久消費財の需要減退」
物価高と実質賃金低下による生活防衛意識の高まりが、耐久消費財の需要減退として実際の減収要因に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「耐久消費財を中心とした販売価格上昇による需要減退」
耐久消費財の販売価格上昇に伴う需要減退が、当第2四半期累計の減収要因として実際に現れたと説明した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「家電小売業界では、新型コロナウイルス感染症の影響によって生じた巣ごもり需要の反動減、生活防衛意識の高まりによる消費者の節約志向の上昇、一部製品の供給不足、原油高騰等に伴う各種コスト増加があった一方」
巣ごもり需要の反動減、節約志向の上昇、供給不足、原油高騰に伴うコスト増加を需要・事業環境の悪化要因として記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「商品別には、省エネ・高機能・高単価・商品の大型化等による単価上昇効果はあったものの、テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコン等の大型家電や調理家電、理美容器具、空気清浄機や加湿器等の生活家電等、ほとんどの商品が前年を下回りました。」
高機能・高単価化による単価上昇効果がある一方、主要な大型家電・生活家電のほとんどが前年を下回ったと説明した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「商品別には、省エネ・高機能・高単価・商品の大型化等による単価上昇効果はあったものの、テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコン等の大型家電や調理家電、理美容器具、空気清浄機や加湿器等の生活家電等、ほとんどの商品が前年を下回りました。」
単価上昇効果がある一方、主要な大型家電・生活家電のほとんどが前年を下回ったと説明し、需要環境の厳しさを具体化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、消費者のライフスタイルの変化や購買行動の多様化が消費動向に影響を及ぼしており、めまぐるしく環境が変化し不透明感が増すなかで、これまでの概念にとらわれない将来を見据えた革新的な経営が求められております。」
ライフスタイル変化、購買行動の多様化、需要環境の不透明感が続くとの認識を再確認した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「生活防衛意識の高まりによる消費者の節約志向は根強く、業種・業態を超えた競争の激化により、依然として厳しい状況が続いています。さらに、消費者のライフスタイルの変化や購買行動の多様化が消費動向に影響を及ぼしており」
消費者の節約志向、ライフスタイル変化、購買行動の多様化が需要に影響するとの認識を継続して記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、消費者のライフスタイルの変化や購買行動の多様化が消費動向に影響を及ぼしており、顕著な取捨選択により短期的な買い替え需要が鈍化する業種がある一方で、高額商品が伸びた業種がある等、めまぐるしく環境が変化し、不透明感が増すなかで」
ライフスタイル・購買行動の変化、買い替え需要の鈍化、高額商品の伸長など需要構造の変化を継続して説明。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、消費者のライフスタイルの変化や購買行動の多様化が消費動向に影響を及ぼしており、顕著な取捨選択により短期的な買い替え需要が鈍化する業種がある一方で、高額商品が伸びた業種がある等、めまぐるしく環境が変化し」
ライフスタイル・購買行動の変化と、買い替え需要の鈍化や高額商品の伸長など需要構造の変化を継続して説明。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「小売業界全体としては、消費者の根強い節約志向やライフスタイルの変化、購買行動の多様化等が消費動向に影響を及ぼしております。」
節約志向、ライフスタイル変化、購買行動の多様化が消費動向に影響するとの認識を継続して記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが売上高及び利益を維持・増加させるためには、消費者の要望や嗜好に即した商品を予測し、それらを十分な数量だけ確保し、提供することが必要です。」
消費者嗜好、新技術、新商品投入、競合による商品不足をリスクとして説明。