自然災害による店舗・営業への影響
FY2016に初出。16回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-08-06。
ヤマダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。17社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-06顕在化決算
「令和８年熊本地震により、当社及び当社グループの該当地区の店舗において、商品や建物の損傷・損壊等の被害が発生しております。」
熊本地震による店舗の商品・建物の被害発生を記載した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年１月に発生しました能登半島地震により、当社及び当社グループの該当地区の店舗において、商品や建物の損傷・損壊等の被害が発生しております。」
四半期末後に能登半島地震が発生し、該当地区の店舗で商品・建物の損傷等が発生した。連結財務諸表への影響は調査中と記載した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「災害による損失321百万円は、主に2022年８月の豪雨及び2022年９月の台風第14号等の被害に関する損失であります。」
豪雨・台風による自然災害が実際に発生し、災害損失321百万円として計上された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「大型台風や大雨の影響に伴う店舗の休業や営業時短」
自然災害が店舗の休業・営業時間短縮を通じて販売機会や業績に実際に影響した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「大型台風や大雨の影響に伴う店舗の休業や営業時短」
大型台風や大雨が店舗の休業・営業時間短縮を通じて当第2四半期累計の業績に実際に影響したと説明した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「③天候不順や大雨等の自然災害の影響」
通期の売上高減少要因として、天候不順や大雨等の自然災害の影響が実際に発生したと説明した。連結損益計算書では災害による損失1,345百万円を計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、当期より適用している「収益認識に関する会計基準」等の影響や本感染症第５波による緊急事態宣言に伴う来店客数の減少、夏の日照時間不足・自然災害の影響、前期における特別定額給付金支給やテレワーク需要・巣ごもり需要等の影響、観光や飲食、趣味・嗜好品等への消費需要のシフト等により厳しい状況で推移いたしました。」
自然災害と夏の日照時間不足が、当四半期累計の売上高に影響したと説明した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、大規模地震等の災害発生に備えて、東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県・静岡県・愛知県・山梨県を手始めに、店舗及び物流拠点、218ヶ所に災害物資を備蓄しています。」
自然災害リスクへの対応として、店舗・物流拠点218ヶ所への災害物資備蓄、災害対策マニュアルの検証・教育、設備の転倒防止策を実施している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する家電流通業界においては、第３四半期連結会計期間（2019年10月１日～2019年12月31日）は、消費増税に伴う反動減、自然災害（台風19号及び低気圧・台風21号による大雨）の発生、前年12月にＰａｙＰａｙ株式会社が実施した「100億円あげちゃうキャンペーン（2018年12月４日から2018年12月13日）」等の特殊要因により、前年を下回りました」
台風19号、低気圧・台風21号による大雨などの自然災害が実際に発生し、第3四半期会計期間の販売環境に影響したと記載した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する家電流通業界において、今夏は、全国各地での災害や酷暑に加え、各災害復旧等に伴う慢性的な人手不足も重なり、売上や利益に大きな影響を及ぼしました。」
自然災害・酷暑と復旧に伴う人手不足が、通期の売上や利益に実際に影響したと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する家電流通業界において、今夏は、全国各地での災害や酷暑に加え、各災害復旧等に伴う慢性的な人手不足も重なり、売上や利益に大きな影響を及ぼしました。」
自然災害による営業・利益への影響が、豪雨、台風、地震、酷暑等として引き続き顕在化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する家電流通業界においては、今夏は、全国各地での豪雨、台風、地震の発生や記録的な酷暑に加え、各災害復旧等に伴う全国的な人手不足も重なり売上や利益に大きな影響を及ぼしました。」
自然災害による営業・利益への影響が、熊本地震以降も豪雨、台風、地震、酷暑として当四半期に顕在化した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失」
第3四半期累計で熊本地震等に関連する災害による損失1,132百万円を計上し、自然災害の影響が引き続き財務数値に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失は、平成28年熊本地震に伴う災害による損失や一部店舗の減損損失等を計上したことにより4,372百万円となりました。」
熊本地震に伴う災害による損失1,008百万円を計上し、自然災害による店舗等への影響が継続して顕在化。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「平成28年４月に発生した平成28年熊本地震により、九州各地域で甚大な被害が発生し、店舗設備の損壊、物流インフラの麻痺、休業などの影響が発生しました。」
熊本地震による店舗設備、物流インフラ、休業への影響を引き続き記載。当四半期には災害による損失880百万円、災害損失引当金繰入額235百万円を計上。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「平成28年４月に発生しました平成28年熊本地震により、当社及び当社グループの該当地区の店舗において、商品や建物の損傷・損壊等の被害が発生しております。」
自然災害リスクが熊本地震による店舗・商品の損傷として実際に発生。連結財務諸表への影響は調査中と記載。