ヤマダホールディングス（9831）・施策引き上げ直近の決算説明資料（2026-08-06）では「実績引用」
気候変動対応とTCFDに沿った情報開示
FY2021に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
7記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD気候関連情報開示と対応体制の整備11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風10社
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-06実績引用決算説明資料
「■CO₂排出量の削減 CO₂排出量削減の取り組み ・2026年3月期 実績 30.8%」
CO₂排出量削減について、2021年3月期を基準とした2026年3月期実績30.8％を開示した。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「2031年３月期、ZEH供給率50％の目標を80％へ上方修正」
ZEH供給率について、従来目標50％を達成したことを踏まえ、2031年3月期の目標を80％へ引き上げた。併せてScope1・2排出量削減、再生可能エネルギー導入、リユース台数等のKPI実績を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループも、2030年までにスコープ１,２における温室効果ガス排出量を2013年比で46％削減を目指して、2023年度内に温室効果ガス排出量の削減目標を策定します。」
TCFD対応を、1.5℃・4.0℃シナリオ分析、2030年までのScope1・2排出量46％削減目標、2023年度内の削減目標策定へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、気候変動関連情報の拡充を見据え、スコープ１，２，３におけるＣＯ２排出量の現状分析と目標設定に対する進捗管理を行うプロジェクトチームが稼働しています。」
TCFD対応を、スコープ1・2・3の排出量分析と目標進捗を管理するプロジェクトチームの稼働へ具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社は、気候関連財務情報の重要性を認識し、ＴＣＦＤを支持（2021年３月31日賛同表明）するとともに、ＴＣＦＤに沿った情報開示の拡充に取り組んでまいります。」
2021年3月31日のTCFD賛同表明と、TCFDに沿った情報開示拡充の方針を再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、気候関連財務情報の重要性を認識し、ＴＣＦＤを支持（2021年３月31日賛同表明）するとともに、ＴＣＦＤに沿った情報開示の拡充に取り組んでまいります。」
2021年3月31日のTCFD賛同表明と、TCFDに沿った情報開示拡充の方針を再確認した。 - FY2021初出有価証券報告書
「地球（生態系）や人間・企業活動に重大な影響を及ぼす気候変動は、ヤマダホールディングスグループにとってリスクであると同時に新たな事業機会をもたらすものと考えています。…また、当社は、気候関連財務情報の重要性を認識し、ＴＣＦＤを支持（2021年３月31日賛同表明）するとともに、ＴＣＦＤに沿った情報開示の拡充に取り組んでまいります。」
気候変動をリスクと事業機会の双方として位置づけ、2021年3月31日にTCFD支持を表明し、情報開示を拡充する取り組みを初めて記録した。