大規模店舗閉鎖・業態転換による店舗効率向上
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026退店超過による直営店舗数減少の継続有価証券報告書
「20店舗の新規出店及び小型店を含む41店舗の退店により、直営店舗数957店舗（ヤマダデンキ直営928店舗、その他連結子会社29店舗）となり」
新規出店20店舗に対して41店舗を退店し、直営店舗数は前回の975店舗から957店舗へ減少した。 - 2026-04-13再掲業績予想の修正
「一部大型店舗の退店等の影響もあり、前回公表した通期業績予想を下回る見通しとなりましたので、上記のとおり修正いたします。」
一部大型店舗の退店が通期業績予想の下振れ要因として記載された。 - FY2026-H1退店超過による直営店舗数減少の継続有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の店舗数（海外含む）は、12店舗の新規出店、15店舗の退店により、直営店舗数975店舗（ヤマダデンキ直営946店舗、その他連結子会社29店舗）となり」
新規出店12店舗に対して15店舗を退店し、直営店舗数は前回の993店舗から975店舗へ減少した。 - FY2025-H1退店超過による直営店舗数減少の継続有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の店舗数（海外含む）は、９店舗の新規出店、21店舗の退店により、直営店舗数993店舗（ヤマダデンキ直営963店舗、その他連結子会社30店舗）となり」
新規出店9店舗に対して21店舗を退店し、直営店舗数は前回の1,013店舗から993店舗へ減少した。 - FY2024-Q3退店超過による直営店舗数減少の継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の店舗数（海外含む）は、20店舗の新規出店、35店舗の閉店により、直営店舗数1,013店舗（ヤマダデンキ直営984店舗、その他連結子会社29店舗）となり」
出店を継続する一方で閉店が上回り、直営店舗数は前四半期末の1,022店舗から1,013店舗へ減少した。 - FY2024-Q2退店超過による直営店舗数減少有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の店舗数（海外含む）は、16店舗の新規出店、22店舗の退店により、直営店舗数1,022店舗（ヤマダデンキ直営993店舗、その他連結子会社29店舗）となり」
新規出店16店舗に対して22店舗を退店し、直営店舗数は前四半期末の1,030店舗から1,022店舗へ減少した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の店舗数（海外含む）は、14店舗の新規出店、12店舗の退店により、直営店舗数1,030店舗（ヤマダデンキ直営1,001店舗、その他連結子会社29店舗）となり」
出店と退店を組み合わせた店舗網の再編を継続し、直営店舗数は前年度末の1,028店舗から1,030店舗へ増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の店舗数（海外含む）は、24店舗の新規出店、11店舗の退店により、直営店舗数1,028店舗（ヤマダデンキ997店舗、その他連結子会社31店舗）となり」
新規出店と退店を組み合わせた店舗効率化・業態再編を継続し、直営店舗数は前年度末の1,015店舗から1,028店舗へ増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の店舗数（海外含む）は、18店舗の新規出店、８店舗の閉店により、直営店舗数1,025店舗（ヤマダデンキ直営995店舗、その他連結子会社30店舗）となり」
第3四半期累計で18店舗を新規出店し、8店舗を閉店した。出退店を組み合わせた店舗網の再編が継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の店舗数（海外含む）は、11店舗の新規出店により、直営店舗数1,026店舗（ヤマダデンキ直営998店舗、その他連結子会社28店舗）となり」
第2四半期に11店舗を新規出店し、直営店舗数は前四半期末の1,020店舗から1,026店舗へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の店舗数（海外含む）は、50店舗の新規出店、38店舗の退店により、直営店舗数1,015店舗（ヤマダデンキ978店舗、その他連結子会社37店舗）となり」
通期で50店舗を出店し38店舗を退店する再編を行い、直営店舗数は1,015店舗となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「更に、中期的な需要構造変化に対応する為、新宿エリアの再編（ＬＡＢＩ新宿東口店の閉店並びに新宿西口店と大塚家具新宿ショールームの改装）に加え秋葉原エリアの整備を実施いたしました。」
需要構造変化への対応として、新宿東口店の閉店、新宿西口店・大塚家具新宿ショールームの改装、秋葉原エリア整備を実施した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「更には中期的な需要構造変化に対応する為、ＬＡＢＩ新宿東口店の閉店並びに新宿西口店と大塚家具新宿ショールームの新宿エリア再編に加え秋葉原エリアの整備を実施致しました。」
需要構造の変化への対応として、LABI新宿東口店の閉店、新宿エリア再編、秋葉原エリア整備を実施した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「更には中期的な需要構造変化に対応する為、ＬＡＢＩ新宿東口店の閉店並びに新宿西口店と大塚家具新宿ショールームの新宿エリア再編に加え秋葉原エリアの整備を実施致しました。」
中期的な需要構造変化への対応として、LABI新宿東口店の閉店、新宿エリア再編、秋葉原エリア整備を実施し、都市型店舗の最適化を進めた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「③既存の家電住まいる館の様々な効果検証に基づく最適化・最大化された新フォーマットへの再改装、再々改装の実施、④店舗建替え（仮店舗への移転や一時休業）や、更に豪雨、台風、地震、酷暑等の季節的要因等の結果」
家電住まいる館について、効果検証に基づく新フォーマットへの再改装・再々改装を実施し、店舗建替えや一時休業も含む店舗運営の見直しへ進んだ。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「株式会社ナカヤマの吸収合併（平成30年４月１日付）により今までトイレ・キッチン・バス等の水回りが中心であったリフォームが、外壁・屋根・塗装等の大型リフォームまでを請け負える施工体制が整い」
ナカヤマ吸収合併に伴い旧ナカヤマ店舗の閉鎖を実施し、店舗統合・営業戦略強化の段階へ進んだ。 - FY2017-Q3実績引用有価証券報告書
「前連結会計年度に実施した自社競合解消のための店舗の大規模閉鎖の影響（前期は構造改革等によりグループ全体で直営店98店舗を閉鎖。特に、平成27年４月から12月にかけて89店舖を大量閉鎖しており、その閉店セールの反動減等。）が発生。」
大規模閉鎖を過去の構造改革として引用し、前年同期の売上高に対する反動減の要因として説明。平成27年4月から12月までの閉鎖数を89店舗と記載。 - FY2017-Q2実績引用有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、前連結会計年度に実施した自社競合解消のための店舗の大規模閉鎖の影響（前期は構造改革等によりグループ全体で直営店98店舗を閉鎖。特に、平成27年４月から９月の上半期においては86店舖を大量閉鎖しており、その閉店セールの反動減発生）、夏季の天候不順の影響もあり、前年を下回り767,195百万円（前年同期比4.7％減）となりました。」
前年度の直営店98店舗閉鎖、そのうち平成27年4月から9月に86店舗を閉鎖したことを、当期売上への影響要因として過去の実施事項として引用。 - FY2017-Q1実績引用有価証券報告書
「前連結会計年度に実施した自社競合解消のための店舗の大規模閉鎖の影響（前期は構造改革等によりグループ全体で直営店98店舗を閉鎖。特に、平成27年５月から６月にかけては約60店舖を大量閉鎖しており、その閉店セールの反動減も発生）もあり」
前期の大規模閉鎖を過去の実施事項として引用し、当四半期の売上高に影響した要因として説明。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模な店舗閉鎖を断行することで自社競合解消、業態転換や店舗改装による商品構成の見直し、在庫の最適化、人員管理と配置のシステム化による販売効率の最適化・最大化等が図れたことにより店舗効率が大幅に向上しました。」
閉鎖、業態転換、改装、在庫最適化、人員配置システム化を一体の店舗効率改革として記載。